ぜん息などの情報館

2-2 気管支ぜん息等の動向に関する詳細フィールド調査と関連要因の検討に関する研究

研究代表者:常俊 義三

研究の目的

近年、我が国だけでなく世界各国で気管支ぜん息の増加が指摘され国際的な調査が行われているものの有症率の比較に留まっている。
我が国では大気汚染の質・量的変化に伴い1980年以降気管支ぜん息を指標とし、学童を対象にした大規模な大気汚染に関する疫学調査が行われ、また大気汚染の影響の有無を把握するためぜん息様症状を主としたサーベイランス事業が実施されている。
しかし、ぜん息有症率増加の要因、大気汚染以外の発症要因は明らかでなく、また欧米諸国の知見より微細粉塵、及びディーゼル排気ガスの人体影響が問題視され、新たな視点より大気汚染とぜん息との関連性を検討する必要に迫られている。
本研究は生活環境、生活様式の変化を考慮し、大気汚染以外の発症の要因を明らかにし、大気汚染とぜん息発症の関連性を明らかにすることを目的として実施した。

12年度研究成果

気管支ぜん息有症率に関連する研究では、これまで用いてきた調査票(環境庁改定版)に新たな質問項目(生活環境、食生活)を加えた調査票を作成し学童を対象に予備的な調査(1,260名)および病院外来患者(45名)を対象に調査を行うとともに既存の資料を整理し、ぜん息発症と母親の年齢、呼吸器疾患、鼻炎、副鼻腔炎など考慮すべき因子を把握した。
予備的な調査では血清CRP値が高学年より低学年の方が高値であり、低学年では感染の影響が大きいことを示唆する結果を得るなど、次年度以降に実施する野外調査に使用するための調査票、検査項目を検討するために必要な基礎資料を得た。
内外の動向及び関連要因に関する研究では大気汚染度、生活環境、生活様式の異なる中国の北京(3地区)、太原(3地区)の学童及びその保護者を対象に呼吸器症状調査及び一部学童について(各地区150名)について暖房期を含む各季節に1回呼吸機能検査を行うことを予定し、調査対象地域の大気汚染状況を把握するとともに中国における大気汚染の人体影響に関する文献を整理し、その概況を把握した。
呼吸機能検査については、北京市内の3地区については平成13年2月、太原の3地区については平成13年3月に行った。なお、北京、太原とも一部学童についてSO2、NO2の個人暴露量の測定、暴露源の調査を行った。

今後の課題

大気汚染とぜん息との関連性を明らかにするためには大気汚染以外の要因を明らかにする必要がある。
本年度得られた結果を基に質問表、調査項目を検討し調査方法を確立する必要がある。
中国での調査については有症率を左右する大気汚染以外の要因、大気汚染の質を明らかにし、我が国との有症率との比較、要因の差を明らかにする必要がある。

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