ぜん息などの情報館

2-2 気管支ぜん息等の動向に関する詳細フィールド調査と関連要因の検討に関する研究

代表者:常俊 義三

研究の目的

近年、我が国だけでなく世界各国で気管支喘息の増加が指摘され、国際的な調査が行われているものの有症率の比較に留まり、その増加の要因は明らかにされていない。

一方、我が国では大気汚染の質・量的な変化に伴い、1980年以降、過去の汚染(SO2)の影響がないと考えられた小児(学童)を対象に大気汚染の人体影響を評価するため気管支喘息を健康影響指標として大規模な疫学調査が行われ、また大気汚染の影響を定常的に把握するために気管支喘息症状を主としたサーベイランス調査が行われているものの、大気汚染以外の喘息発症に係わる要因が未解明のまま残されており、さらに、微細な粉塵の人体影響が問題視されるなど新たな観点から大気汚染と喘息との関連性を検討する必要性に迫られている。

本研究は生活環境、生活様式の変化を考慮し大気汚染以外の要因を明らかにし、大気汚染と喘息発症の関連性を明らかにすることを目的として実施した。

13年度研究の対象及び方法

国内では、大気汚染濃度が低く1980年の調査で喘息様症状の有症率が低いことが明かにされている宮崎県日向市及び千葉県2市の4地域11小学校の学童(5,000名)を対象に昨年度、新たに作成した調査票による呼吸器症状等の調査、ダニ特異的IgE、非特異的IgE抗体、CRP等の検査、呼吸機能検査を行った。

中国での調査は北京、太原市のそれぞれ大気汚染濃度の異なる3地区計6地区の学童(11,338名)、保護者(22,637名)を対象に呼吸器症状調査、呼吸機能検査は各地区から1小学校を選び、原則として4年生約150名を対象に平成13年9月、平成14年2・3月に行った。

中国国内で出版されている学術雑誌に掲載されている大気汚染と呼吸器疾患に関連する文献(環境与健康雑誌[1995~]、気候与環境研究[1996~]、衛生研究[1999~]、中国環境観測[1999~]、環境科学[1999~]、環境科学学報[2000年~]、大気科学[2000~]、環境科学研究[1999~])を収集した。

13年度研究成果

西日本11県での疫学調査結果(粗集計)

国内の学童を対象とした調査では血清総IgE値の分布、ダニ特異的IgE陽性率に地域間に大きな差はみられず、いずれの地域でも、血清総IgE値、ダニ特異的IgE陽性率、呼吸器疾患の既往歴を有するものの率は喘息症状群で高率であった。

生活環境要因については、居住年数、居間での加湿器の使用、空気清浄機の使用、ペットを飼育していないもの等の影響がみられたが、地域により関連する要因が異なっていた。この点についてはさらに詳細に検討する必要がある。1982年の調査成績と比較すると有症率は明らかに増加(およそ3倍)している。この点については更に詳細に検討する予定である。

中国の調査では学童については北京の有症率が太原より高く北京地域では地区に差がみられたが、太原地域では地区間に差がみられなかった。 成人では北京地域では男性喫煙者の喘息様症状を除いて有症率に地区差がみられ、太原地域でも男性非喫煙者の喘鳴及び喘息様症状を除いて地区間に差がみられた。性・年齢・身長を調整したFVCの平均値は、北京地域では1回目(平成13年2・3月)は地区間に差がみられたが、2回目(13年9月)は差がみられなかった。太原地域では1、2回目とも地区間に差がみられた。大気汚染との関連について平成14年度の結果と併せて検討する。

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