ぜん息などの情報館

2-3 高齢のCOPD患者の早期診断、早期治療による発症予防のための地域連携の進め方に関する研究

代表者：大田健

研究の概要・目的

本研究では、早期診断、早期治療が可能となるシステムを確立し、COPDについて従来にない発症予防の観点からの新しい包括的な地域保健・医療連携間の連携のアプローチを構築し、そのマニュアル作成を目的とした。

年度ごとの研究目標（計画）

平成15年度

  1. 簡便で精度の高いCOPD簡易問診表を開発する。
  2. プライマリケア医師及び専門医等に対しアンケート調査を実施し、治療に対する問題点を明らかにする。
  3. コメディカルによるCOPDの早期発見、治療、急性増悪に対する予防法の検討
  4. COPD診療における地域医療連携
  5. セルフマネージメントのあり方

平成16年度

わが国の医療事情に適したCOPDの早期診断、早期および継続治療のための修正が必要である。そこで本研究は以下の項目につき研究を進めた。

  1. 地域連携を利用した早期診断とその治療
  2. COPDにおける胸部CT撮影の意義
  3. COPDの長期追跡予後
  4. 包括的呼吸リハビリテーションにおけるセルフマネージメントのシステム

平成17年度

現在、COPD患者の大多数は診療所で治療されているが非専門医はCOPDの新しい診断、治療法に習熟しておらず医療レベルは高くない。そのため患者の大病院志向が続いている。高齢のCOPDを長期にわたり管理していくためには重症度などに応じた地域での医療・保健連携を進めていく必要がある。また、患者と医療者が互いに協力し合ってケアの質を高める、いわゆるセルフマネージメントのあり方を確立していくことが必要である。本研究では、発症予備群の早期診断・早期治療が可能となるシステムを確立し、COPDについて従来にない発症予防の観点からの新しい包括的な地域保健・医療機関間の連携のアプローチを構築することを目的とする。

3年間の研究成果

平成15年度

  1. 質問票を開発しその有用性を検討した。
  2. 高齢者の喫煙の状況について調査した。
  3. COPDの地域医療連携の新しい形態を提言した。
  4. コーディネーターとして「COPDナース」の必要性を提言し、その教育、研修のあり方を検討した。
  5. 新しい自己管理の方式として医療側だけでなく管理における自己責任を明確にする｢協力介入によるセルフマネージメント｣のあり方を検討した。

平成16年度

  1. 地域医療連携による早期診断、早期治療のモデルを立ち上げ、それらを検証した。
  2. 胸部CTにより中等度以上のCOPD症例の抽出は可能である。胸部CTにおける肺気腫の程度とガイドラインにおけるstage、健康関連QOLは密接に相関した。
  3. COPDの長期予後は気道閉塞、呼吸困難、運動能力、低栄養により決まる。
  4. 患者の情報量と質を安定期にチェックすることによりself-managementの質を向上させることができる。またこれを継続的な患者教育における新しい評価方法として診療現場で使うことが可能である。

平成17年度

早期診断における11-Qの検討：長崎県松浦市、八丈島での集団検診で有効性を確認した。COPDの outcome調査の実施：急性増悪の回数と医療費を調査した。HRCTの研究：肺気腫、気道病変とQOLの関連につき調査した。栄養評価における筋肉量と肺気腫の重症度の関連性の調査した。 LINQを用いたセルフマネージメントを検討した。

評価結果

平成15年度

ＣＯＰＤのプライマリケアにおける問題点が明確にされている。また、高齢者の在宅医療に関わるコメディカルスタッフの組織化に大きな意味を持ち、機構の目的に合致する研究であるという印象を持った。一方、因島で行われたアンケート調査対象者の中で呼吸器症状を有する人の数が多すぎることからアンケート調査の内容に問題があり、精度の高いスクリーニングが必要である。また、コストの問題があるがＣＯＰＤの診断にはできるだけＨＲＣＴ（高分解能CT）を取り入れることが望ましい、基幹病院のない地域での連携モデルやぜん息と異なるものとしての判断基準が必要との意見があった。

平成16年度

起承転結のはっきりした研究成果であった。この結果を普及させる作業を期待する。学問的な意味においても、現実の実践においても大変優れた成果を挙げている。

有病率が長崎と八丈島で異なることの考察、高分解能CTとヘリカルCTとの評価の関連性の検討を行なう必要がある。

平成17年度

ＣＯＰＤの早期診断早期治療確立のためのシステムや各機関の連携については評価でき、研究が順調で成果が得られている。今後は、大気汚染があり医療システムがある程度進んでいる地域でも同様の効果が得られるかの検証と、マニュアルを用いて一般診療所等への啓蒙活動が発展することを望みたい。

2-3 高齢のCOPD患者の早期診断、早期治療による発症予防のための地域連携の進め方に関する研究

このページの先頭へ