ERCAレポート

ぜん息患者教育指導者養成研修での環境整備に関する講習の様子。座学だけでなく、掃除機を使った実技も行われ、ダニ排除の方法について実践的に学ぶ

昨年10月の講習では、グループごとに途中経過を発表。「小児ぜん息患者の自己管理支援」など、あらかじめ与えられた課題に沿って作成された案に対し、地方公共団体に勤務する保健師が、行政の立場から、その実現性や実効性について忌憚のない意見を述べました。各グループはその意見を踏まえ、プログラム案の改良を続け、今年2月、最後の講習で最終発表を行いました。

研修の運営責任者である益子育代先生（東京都立小児総合医療センター看護部／小児アレルギーエデュケーター・本誌編集委員）は、「受講生には、行政と医療、双方の立場を理解し連携の橋渡し役になってほしい。そして、地域のアレルギー患者さんにとって本当に役立つ事業を行政と一緒につくり、その講師もできるような人材になってほしいと思っています」と語ります。

地域で真に実効性のあるアレルギーケアを進めていくためには、医療機関、行政の保健衛生担当部署、学校・幼稚園、保育所・こども園や児童養護施設などが、密接に連携を図ることも欠かせません。そのため、こうした多種多様な連携の中心となるキーパーソンが、全国の各地域で求められています。

2017年度の受講生の一人、神戸市立医療センター西市民病院小児科外来看護師の渡木綾子さんも、そうした問題意識をもって、この研修に参加しました。

渡木さんは、地域のアレルギーケアの質向上のため、近隣の医療機関に勤める医療職を対象とした講習会をたちあげるなど、すでにさまざまな活動を行っています。また神戸市や他医療機関と、西市民病院の連携の窓口となる同院の医師に助言するほどに、地域連携の実質的な要となっています。

これほどの実績がある渡木さんにとっても、一連のカリキュラムは「とても参考になった」とのこと。加えて、全国の仲間との交流を通して得るものも大きいといいます。

「この研修の参加者同士が横のつながりをもち、知識や情報を交換・共有することで、目の前の患者さんだけでなく、全国各地の患者さん、子どもたちを、それぞれの地域全体でしっかり治療し、育てていく。そんな状況をつくっていきたいと思っています」と、渡木さんは意欲を見せます。

受講生は、地域において、ぜん息をはじめとするアレルギー疾患患者さんを支える体制の充実に向け、重要な役割を果たすことが期待されます。