2-2.　就学期の患者を対象とする新たな健康相談、健康教育のあり方に関する研究

代表者：　小田嶋　博（国立病院機構福岡病院）

研究の概要・目的

就学期の喘息患者の動向は、有症率は徐々に横ばい～減少の可能性がある。しかし、この実態は治療効果による可能性、更には見かけのみの可能性があり、臨床上は重症例が依然として存在している。そのため、治療が必要であるものの医療機関に受診していない者、見逃されている患者を抽出して、適切な患者指導を行っていく必要がある。
本研究は、第8期環境保健調査研究までに開発した患者抽出の方法の妥当性や効果的な指導方法等について検討するものであり、その成果を、健康相談事業の実施方法等の改善に繋げることを目的とする。
治療が必要とされる患者の抽出方法について、従来の対象校からさらに他の地域、設立団体の学校等も対象に加え、妥当性の検討を行う。また、臨床的指標、検査的指標、経過観察からの妥当性についても検討を行う。

年度ごとの研究目標（計画）

平成24年度

小学校においては、
①従来のぜんそく患者有症率調査に主眼を置いたものではなく患者抽出と治療内容に主眼を置いたものを検討する。その結果、治療の必要な者を抽出する。ステロイド吸入手技チェックの必要者を含む。また、喘息予備軍に対する対策を検討する。
②上記の対象に対して検査、指導、継続的な指導効果を確認することによる指導方法の評価を行う。
高校においては、
①高校での調査票により対象者を抽出する。高校ではすでに23年度までの検討で、介入の必要者を選び出す目的の問診票を作成、点数化による評価を行ってきたのでこれを用いる。抽出者に対して検査を行い、重症度の客観的評価を行う。
②24年度は対象高校の色々な条件（専門医の協力、地域性、生徒の傾向など）に応じた幾つかのパターンを作成し実施する。
③対象者への介入とその効果を、経過を追って評価する。
中学校においては、
喫煙の開始の最も多い年齢層であることから、喫煙の介入が喘息の発症、経過にどのように関連し、教育効果がどのように得られるのかを検討。その実施方法を評価する。

平成25年度

小学校においては、
実施した介入効果がその後の患者の経過にどのように効果をもたらすのか、またその維持に有効な方法を検討する。患者抽出を目的とした問診票が有効であるのかを検討する。他の地域でも試行する。
高校においては、
高校では前年度までは、県立高校内での他施設での要介入患者の抽出・教育方法の検討であったが、今年度からは、他の設立団体、私立、国立などの場合にも適応できるのかについて検討する。
中学校においては、
昨年度までの結果に加えて、喘息の発症予防、軽快・寛解に至るような患者教育方法を検討し実施・評価する。
その他、以上の教育や介入には医師のみの力では限界があるために、学校薬剤師や養護教諭、アレルギーエデュケーターなどの活用が有効と考えられる。そのための教育や資料つくりも検討する。

2年間の研究成果

平成24年度

小学校においては、調査票作成、抽出は可能と考えられた。但し、指導に関しては家族の同意を得たために、実際には必要でも、家族や本人が自己評価でできていると考えているだけのものが抽出できていない可能性があった。
高校においては、行事内容や時期、生徒に応じて改変した、学校独自の健康調査票を作成した。単独式と合体式を作成し、より学校生活の実情に即した形とし、点数も分かりやすいものに改変した。また評価も実施した。
中学においては、教育プリント冊子、効果判定質問票、14の質問および音声を用いた受動喫煙防止教育の効果について、再評価を実施した。

平成25年度

小学校においては、吸入ステロイドの吸入指導方法はほぼ確立した。また、指導効果の評価は％FVCと呼気中NO（FeNO）で行えることを確認した。ピークフローによって簡易に評価できる可能性が考えられた。
高校においては、抽出の為の調査は入学時、行事前に、施設に応じて行うことが、生徒の真剣さが加わり効果的であった。対象者は養護教諭の協力により家族を必要により同伴し、検査とともに指導した。エピペンは養護教諭を指導すれば使用可能であることが分かった。
中学においては、喫煙開始は家族背景が関連していた。パンフレット（タバコからのメッセージ改訂版）が作成され、有効に作用することが分かった。