令和3年度呼吸ケア・リハビリテーションスタッフ養成研修

令和3年度呼吸ケア・リハビリテーションスタッフ養成研修をオンラインにて開催いたします。

1．趣旨

COPD（慢性閉塞性肺疾患）の主な症状は咳、痰と呼吸困難であり、薬物治療は症状改善に有用である一方、呼吸困難やそれに伴う日常生活動作の低下に対して呼吸リハビリテーションを行うことで更なる症状の改善を期待することができます。
　このたび、環境再生保全機構（以下「機構」という。）では、公害健康被害予防事業対象地域において呼吸リハビリテーションを専門とする理学療法士等の能力を向上させ、呼吸リハビリテーションの普及を図ることを目的として、「令和3年度呼吸ケア・リハビリテーションスタッフ養成研修」をオンライン（事前に収録した動画の配信）にて開催いたします。

2．対象者

勤務先の自治体又は医療機関等（訪問看護ステーション、介護施設を含む。）の所在地が公害健康被害予防事業対象地域の自治体又はその都府県（下記参照）であり、次のア～ウのいずれかに該当する方とします。

（公害健康被害予防事業対象地域の自治体（46））
千葉市、東京23区、横浜市、川崎市、富士市、名古屋市、東海市、四日市市、大阪市、堺市、豊中市、吹田市、守口市、八尾市、東大阪市、神戸市、尼崎市、西宮市、芦屋市、倉敷市、玉野市、備前市、北九州市、大牟田市
（公害健康被害予防事業対象地域の自治体の都府県（10））
千葉県、東京都、神奈川県、静岡県、愛知県、三重県、大阪府、兵庫県、岡山県、福岡県

ア公害健康被害予防事業に従事する理学療法士、看護師、保健師等（予定の者を含む。）
イ自治体の保健事業に関わる医療・保健指導従事者で、自治体の責任において特に受講させることが必要と認められる者
ウ一般社団法人日本呼吸器学会認定の呼吸器専門医及び呼吸器指導医の下で、COPD患者への呼吸リハビリテーションに取り組んでいる者（予定の者を含む。）

3．主催・後援

（主催）独立行政法人環境再生保全機構
（後援）一般社団法人日本呼吸器学会、一般社団法人日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

4．配信期間

令和3年11月１日（月）～11月30日（火）

5．定員

300名（予定）　※無料
定員を超える申込があった場合は先着順とします。

6．研修内容　※全部で約6時間の予定

講義内容	講師
COPDの病態について	公益財団法人結核予防会複十字病院病理診断部部長　岡　輝明　先生
COPD患者におけるセルフマネジメント教育の基礎と実際（在宅酸素療法）	順天堂大学大学院医療看護学研究科先任准教授　若林　律子　先生
呼吸リハビリテーションコンディショニング／運動療法／ADLトレーニング	公益財団法人結核予防会複十字病院呼吸ケアリハビリセンター部長　千住　秀明　先生
身体所見の取り方と呼吸リハビリテーション基本手技	公益財団法人結核予防会複十字病院呼吸ケアリハビリセンター部長　千住　秀明　先生
呼吸リハビリテーション／栄養指導	公益財団法人結核予防会複十字病院栄養科科長　川﨑　由香理　先生
事例紹介	日本赤十字社前橋赤十字病院呼吸器内科副部長　堀江　健夫　先生

7．申込方法

2の対象者の要件を満たしている方は、後日お知らせする以下の申込フォームから必要事項を入力してお申し込みください（申込期間：令和3年9月１日（水）～9月17日（金）17時（予定））。ただし、定員に達した場合は申込期間中であっても締め切ることとします。なお、申込者のうち、2の対象者の要件を満たしていない方には、申込時に入力されたメールアドレスに申込不可の旨を通知します。

申込フォーム　定員に達したので申込受付を終了しました。

8．修了条件

研修の全講義を受講し、その後のアンケートに回答した方に対して修了証を発行します。

9．修了後

本研修の修了者は、参加者自身のスキル向上だけではなく、地域や医療機関での呼吸リハビリテーションの普及等に努めてください。
本研修の修了者は、機構が別途設置する「予防事業人材バンク」に登録することができます。登録すると、地方公共団体が行う「呼吸リハビリテーション教室」等の講師、補助スタッフ等として協力を依頼する場合があります。
本研修は、一般社団法人日本呼吸ケア・リハビリテーション学会の呼吸ケア指導士認定講習会です。修了者は、修了証をもって呼吸ケア指導士の認定更新等に必要な単位（15点）を取得できます。資格の詳細は、一般社団法人日本呼吸ケア・リハビリテーション学会のホームページ等を参照してください。