- 概要
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循環型社会とは、天然資源の消費の抑制によって環境負荷の低減を図る社会です。日本では循環型社会の進展状況を4つの物質フロー指標(資源生産性、最終処分量、入口側循環利用率及び出口側循環利用率)の改善によって評価しています。一方、脱炭素社会の構築においては、温室効果ガス(GHG)の排出量を実質的にゼロとすることが目標となっています。両社会を一体的に実現するには、物質フロー指標の改善がGHGの削減につながることが重要です。
そこで、物質フロー指標とGHG排出量に作用する経済的要因と技術的要因に着目し、各要因が物質フロー指標とGHG排出量の変化に与えた影響を分析しました。
その結果、2011年から2015年にかけて物質フロー指標の資源生産性や循環利用率を改善した要因は、GHGの排出量削減には必ずしも寄与していないことが分かりました。この要因を更に産業部門別に細分化したところ、3割から7割の産業部門において、各部門の上流のサプライチェーン(原材料や部品の調達、輸送などを通じてもたらす間接的な産業活動)が物質フロー指標を改善したことが、逆にGHG排出量の増加を招いた要因であることを特定しました。
上記の結果は、物質フロー指標の改善とGHG排出量の削減を同時に達成するには、各企業が物質利用とそれに伴うサプライチェーンを通じたGHG排出量との関係を理解することが肝要であることを示唆します。
開催日 公開日 |
2023年8月24日(木) |
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代表発表者 主催 |
畑 奬(国立環境研究所) |
研究代表者名 | 南齋 規介(国立環境研究所) |
課題名 | カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明 |
URL |
https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230824/20230824.html |