研究機関からのプレスリリース

気候変動領域【2-2504】

概要: 　航空レーザー測量による高精細地形データを用いて、斜面崩壊の面積・深さと斜面勾配の関係を分析し、斜面の「土の厚さ」が土砂災害の発生に大きく影響することを明らかにしました。この成果は、気候変動下における災害リスク予測の高度化に貢献すると期待されます。

開催日公開日	2026年6月18日（木）
代表発表者主催	筑波大学　生命環境系　内田太郎
研究代表者名	東北大学大学院　工学研究科　有働恵子
課題名	山地から海岸までの土砂動態および流域地形に及ぼす気候変動の中長期的な影響評価技術の開発と適応策の提案
URL	https://www.tsukuba.ac.jp/journal/biology-environment/20260618141500.html

統合領域【1-2406】

概要: 　国立環境研究所エコチル調査コアセンターの蒋宏偉主任研究員、ジンワイティ特別研究員、関山牧子室長らの研究チームは、エコチル調査の東京圏在住の10,846人のデータを用いて、4歳時点の居住地周辺の緑地量とアレルギー疾患の関連を解析しました。
　その結果、周囲の緑地が多い環境ほど、ぜん息がみられやすい一方で、アトピー性皮膚炎はみられにくいという、疾患によって異なる方向性の関連が認められました。
　この結果は、居住地域の範囲や感度分析の条件を変えても一貫して認められました。緑地量とアトピー性皮膚炎との間に観察された負の関係は、環境中の多様な微生物にばく露されることが、アレルギー反応を抑える免疫のはたらきを高めるとする生物多様性仮説と整合的な結果でした。
　一方で、緑地量とぜん息との正の関連については、緑地の質や植生の違い、大気環境などを考慮したさらなる検討が必要と考えられます。本研究の成果は、令和８年５月８日付でElsevierから刊行された環境疫学分野の学術誌『International Journal of Hygiene and Environmental Health』に掲載されました。

開催日公開日	2026年7月6日（月）
代表発表者主催	国立環境研究所　関山牧子
研究代表者名	国立環境研究所　中山祥嗣
課題名	生物多様性と子どもの健康の関連解析と健康に直結する自然再興指標の提案
URL	https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/press20260706.html

気候変動領域【2-2004】【2MF-2301】

概要: 【本研究のポイント】
　岐阜県水産研究所に長年蓄積されてきた長良川のアユのデータを活用し、アユが冬の海で過ごす期間は海水温と密接に関係しており、この海洋生活期間が温暖化による海水温上昇によって短縮していることを初めて突き止めました。
　この結果は、ある特定地域におけるアユの生態が、温暖化によって≪南方の生態―南方ほど海洋生活期間が短い―≫に近づいていることを意味します（アユ生態の南方化）。
　過去の研究から、長良川では、温暖化の影響による秋の産卵・孵化の遅延が確認されています。しかし、冬の海洋生活期間が短くなっているために、見かけ上は春の遡上時期に顕著な変化は起きていないと考えられます。
　本成果により、川と海を行き来するアユ仔稚魚期の生態の理解が深まるとともに、アユ資源管理方策への貢献が期待されます。

開催日公開日	2026年6月15日（月）
代表発表者主催	長野大学　永山滋也
研究代表者名	岐阜大学　原田守啓
課題名	水防災・農地・河川生態系・産業への複合的な気候変動影響と適応策の研究（2-2004）長良川流域における森・里・川の気候変動適応が中山間地域の生業の持続性とウェルビーイングに与える影響の研究（2MF-2301）
URL	https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2026/06/entry15-15140.html https://www.u-presscenter.jp/article/127278

安全確保領域【5-2005】【5-2502】

概要: 　香川大学瀬戸内圏研究センター(併任)の中國正寿助教らは、2019年から2022年まで約3年半、播磨灘において13C法を用いて植物プランクトンの基礎生産量を現場で毎月測定しました。その結果、栄養塩の指標であるDIN（溶存態無機窒素：Dissolved Inorganic Nitrogen）濃度が過去約25年間で約半分に減少していたにもかかわらず、水柱全体で積算した基礎生産量は1990年代と同程度の水準を維持していることが分かりました。
　本研究は、沿岸域で進む貧栄養化の中でも、生態系の基盤となる生産力がどのように保たれているかを示す重要な知見です。
　本研究成果は、Cell誌を刊行するCell Press社の国際学術誌『Cell Reports Sustainability』に2026年5月26日付けでオンライン掲載されました。

開催日公開日	2026年6月15日（月）
代表発表者主催	香川大学　農学部・瀬戸内圏研究センター　中國正寿
研究代表者名	愛媛大学　沿岸環境科学研究センター　森本昭彦
課題名	播磨灘を例とした瀬戸内海の栄養塩管理のための物理－底質－低次生態系モデルの開発（5-2005）豊かな瀬戸内海の実現に向けた最適栄養塩濃度の推定－播磨灘を例として－（5-2502）
URL	https://www.kagawa-u.ac.jp/358/

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18-2】【S-24-2】

概要: 　農研機構は、大豆の収穫期に見られる障害を生育中の環境条件から予測できるAIモデルを開発しました。対象としたのは、茎や葉が収穫まで緑色のまま枯れずに残る「青立（あおだ）ち」や種皮が裂ける「裂皮粒（れっぴりゅう）」といった収穫作業や品質に影響する障害です。このAIモデルでは、大豆の品種名と気温・土壌水分データから障害の発生リスクを計算できます。モデルの結果を解釈すると、開花（夏から初秋）後の高温でリスクが高まる傾向が示されました。この成果は、気候変動下でも安定して大豆を生産するための基盤手法と新しい知見として期待されます。

開催日公開日	2026年3月3日（火）
代表発表者主催	農業・食品産業技術総合研究機構　熊谷悦史
研究代表者名	農業・食品産業技術総合研究機構　長谷川利拡（S-18-2）農業・食品産業技術総合研究機構　櫻井玄（S-24-2）
課題名	農林水産業分野を対象とした気候変動影響予測と適応策の評価（S-18-2）気候変動に対する地域単位の包括的な適応戦略の解析・創出（S-24-2）
URL	https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/174747.html

安全確保領域【5-2001】【5-2501】

概要: 　東アジアの黄砂（砂塵嵐）は主に春に発生し、冬の飛来は非常に稀でした。しかし、2022年12月には日本で10年ぶりとなる「冬の黄砂」が観測されました。これまで、冬の大規模な黄砂がどのような要因で引き起こされるのか、詳細なメカニズムは未解明でした。
　九州大学応用力学研究所の原由香里助教らの研究グループは、ダスト予測モデルや各種観測データを統合した解析を行いました。その結果、2022年12月の黄砂は、発生源であるゴビ砂漠の積雪が極端に少なかったことと、温帯低気圧に伴う強風が引き起こしたことを明らかにしました。
　さらに、過去52年間（1970年〜2022年）の冬の黄砂を解析した結果、積雪の少なさに加え、地球規模の気象変動である太平洋十年規模振動（PDO）や北極振動（AO）が「負の位相」となることが重要であることを突き止めました。この状態（北極の寒気が流れ込みやすく、偏西風が蛇行しやすい状態）になることで、ゴビ砂漠付近に低気圧が形成されやすくなり、冬の黄砂が誘発されます。
　今回の発見は、地球温暖化による積雪の減少や早期の融雪が、冬から春にかけての深刻な黄砂の引き金となる可能性を示唆しています。本成果は、気候変動下での黄砂リスク評価や、季節を問わない注意喚起・予測精度の向上に役立つことが期待されます。

開催日公開日	2026年5月15日（金）
代表発表者主催	九州大学応用力学研究所　原由香里
研究代表者名	国立研究開発法人国立環境研究所　清水厚（5-2001）九州大学応用力学研究所　弓本桂也（5-2501）
課題名	気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究（5-2001）数値モデル、現地調査、衛星計測を統合した黄砂の中期予測、経済影響評価手法及び発生源対策立案手法の開発（5-2501）
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/1472

統合領域【1-2103】

概要: 　東京湾の海底の微細なマイクロプラスチック（MP）の濃度とポリマータイプを測定し、経年変化を明らかにした。海底のMP濃度は経年的に増加しており、その主要なポリマーはポリエチレンであった。またポリエチレンテレフタレートは経年的に低下した。

開催日公開日	2026年5月22日（金）
代表発表者主催	東京海洋大学学術研究院　荒川久幸
研究代表者名	東京海洋大学学術研究院　荒川久幸
課題名	顕微ラマン光度計を用いた海洋マイクロプラスチックの連続計測システムの開発
URL	https://www.kaiyodai.ac.jp/faculty/r/news/detail/post_844.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-10-3】

概要: 　海底にはこれまでに海に流れ込んだ大量のプラスチックごみが沈んでいると考えられていますが、それらが時間とともにどのように変化していくのかについては十分に理解が進んでいません。三重大学生物資源学研究科の中野碧大学院生、伯耆匠二助教、東京大学大気海洋研究所の山下麗博士、河村知彦教授（いずれも研究当時）の研究グループは、海底に生息する貝類が歯（歯舌：しぜつ）を使って餌を削り取る行動に着目し、その活動が海底のプラスチックごみを削る可能性を検証するため、4種の植食性貝類を対象とした給餌実験を行いました。
　その結果、4種すべての貝類でプラスチック表面が削られることが確認され、削られた部分からは、数十µm以下の「極微小マイクロプラスチック」が発生することが明らかになりました。さらに、これらの貝類の中でも、硬く尖った歯を持つ種は、プラスチック表面を削り取る能力が特に高いことを明らかにしました。
　本研究の成果は、波や風のような物理的作用が比較的少ない海底環境においても、貝類の摂餌行動という生物的作用によって海底のプラスチックごみが徐々に削られ、マイクロプラスチックが発生する可能性を新たに示したものであり、海底プラスチックごみのリスク評価や効果的な対策の立案に貢献しうる新たな視点を提供するものです。

開催日公開日	2026年5月13日（水）
代表発表者主催	三重大学大学院　生物資源学研究科　伯耆匠二
研究代表者名	東京大学　大気海洋研究所　河村知彦
課題名	海底プラスチックごみの摂食・付着による劣化等、海底における微細化の実態把握手法の構築
URL	https://www.aori.u-tokyo.ac.jp/research/news/2026/20260513-1.html https://www.mie-u.ac.jp/news/topics/2026/05/post-4110.html

自然共生領域【4MF-2502】

概要: 　国内におけるツキノワグマの食性研究は、これまで主に北日本および東日本の冷温帯域で実施されてきました。
　一方、西日本、とくに人里に近い暖温帯域に生息する個体群の食性については、定量的な報告がありませんでした。
　兵庫県立大学大学院人間・環境学研究科の三國和輝氏（博士後期課程）、有働真氏（研究当時：博士前期課程学生、現・兵庫県庁）、藤木大介准教授、横山真弓教授、森光由樹准教授による研究グループは、兵庫県北部から京都府北部にかけて分布するツキノワグマ近畿北部西側個体群を対象に調査を実施しました。
　その結果、暖温帯域の里山に生息するツキノワグマの秋季の主要採食物が、森林内の液果類であることを国内で初めて定量的に明らかにしました。
　本研究成果は、日本哺乳類学会の国際学術誌『Mammal Study』に2026年5月4日付で掲載されました。

開催日公開日	2026年5月12日（火）
代表発表者主催	兵庫県立大学大学院　人間・環境学研究科　三國和輝
研究代表者名	兵庫県立大学大学院　人間・環境学研究科　横山真弓
課題名	ツキノワグマの資源利用の流動性に基づく出没要因の解明と出没防止対策の開発
URL	https://www.u-hyogo.ac.jp/news/pressrelease/20260512press.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-23-2】

概要: 　東日本大震災に伴う大津波は、東北沿岸の広い範囲に大きな被害をもたらしました。高知大学・日本大学・東京大学大気海洋研究所・国立環境研究所の合同研究チームは、野外調査と公共データベースを利用して、津波が干潟生物に与えた長期的な影響について調べました。
　その結果、津波による影響は干潟に訪れる鳥類に対しては限定的であったものの、貝類・甲殻類・多毛類などの底生生物は、津波により甚大な被害を受け、津波前の状態にまで回復するのに10年近くの歳月を要したことが分かりました。
　また、複数種の底生生物や鳥類を宿主とする寄生虫は、回復までにさらに長い時間がかかることが明らかになりました。複数種の宿主を渡り歩く生活史を持つ寄生虫は、宿主群集の回復なしには安定した個体群を維持することができません。
　そのため、災害による環境変化の影響を受けやすく、回復までには長い期間が必要であることが考えられます。これらの知見は、近い将来に発生する恐れのある南海トラフ地震とそれに伴う津波による海岸生態系への影響と回復過程の予測に役立つと考えられます。
　寄生虫も含めた干潟生態系への津波の影響について、長期的な調査を行ったのは本研究が世界で初めてです。
　本研究成果は、2026年3月5日付で英国王立協会が発行する国際科学雑誌Philosophical Transactions of the Royal Society B電子版に掲載されました。

開催日公開日	2026年4月2日（木）
代表発表者主催	高知大学　農林海洋科学部　三浦収
研究代表者名	国立環境研究所　金谷弦
課題名	自然共生サイトの生物多様性と構成種の生態に関する観測研究・基盤データ集積
URL	https://www.kochi-u.ac.jp/news/%e7%b7%8f%e5%90%88%e7%a7%91%e5%ad%a6%e7%b3%bb%e8%a4%87%e5%90%88%e9%a0%98%e5%9f%9f%e7%a7%91%e5%ad%a6%e9%83%a8%e9%96%80%e3%81%ae%e4%b8%89%e6%b5%a6%e5%8f%8e%e6%95%99%e6%8e%88%e3%82%89%e3%81%ae%e7%a0%94/ https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/press20260402.html

気候変動領域【2RA-2502】

概要: 　近年、エネルギー効率の向上と温室効果ガス排出削減に向け、固体材料を用いた次世代冷却技術が注目されています。中でも、力により生じる金属材料の状態変化（相変態）に伴う潜熱を利用する弾性熱量効果は、有望な冷却方式とされています。
　東北大学学際科学フロンティア研究所の許勝助教らの研究グループは、Ti–Al–Cr 系超弾性合金において、−171 ℃から+129 ℃（温度幅 300 ℃）という極めて広い温度域での冷却応答を実証しました。この温度範囲は、従来のクラウジウス―クラペイロン関係に基づく予測を大きく上回るものであり、相変態熱力学の従来理解に新たな視点を与える成果です。
　さらに、単一材料で極低温から室温以上まで対応可能な高効率・低環境負荷型冷却技術の実現に道を開くものです。

開催日公開日	2026年4月30日（木）
代表発表者主催	東北大学　学際科学フロンティア研究所　許勝
研究代表者名	東北大学　学際科学フロンティア研究所　許勝
課題名	省エネ化・温室効果ガス排出削減を可能にする次世代超軽量固体冷媒の開発
URL	https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/04/press20260430-03web-Ti.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】

概要: 　中央大学の李一帆助教、千葉大学環境リモートセンシング研究センターの岡崎淳史准教授、東京大学生産技術研究所のコクヮンアレクサンドル特任助教、芳村圭教授からなる研究グループは、水の同位体を気候モデルMIROC6 に導入し、日本初となる、大気・陸・海洋・海氷を結合した水同位体気候モデル「MIROC6-iso」を開発しました。
　水の同位体とは、地球上の水にわずかに含まれる重い同位体を含んで構成される水分子のことで、蒸発や凝結の際に少しずつ選り分けられるため、水循環の履歴を示す自然の目印として利用できます。
　本研究グループは、産業革命後から近年まで（1850-2014年）のシミュレーションで、降水・水蒸気・海水の同位体比、および海水同位体比と塩分との関係を、観測と比較し、開発した機構モデルでは水循環を全球で物理的に整合した形で再現できることを確認しました。さらに、太平洋を例に、海洋を3次元で計算する完全結合設定と、表層における鉛直混合のみを考慮した従来型の設定での計算結果を比較し、海洋での鉛直混合と水平移流を解くことが海水同位体比の再現性向上に重要であることを示しました。
　本成果は、人類の観測が行われていない時代や地域での気候の復元に有効な自然代替記録（サンゴ殻や氷の同位体比等）の解釈を支える基盤となり、現在や過去の気候変動のメカニズムの理解に役立つだけでなく、将来の気候と水循環の変化の予測にも役立つことが期待されます。

開催日公開日	2026年4月13日（月）
代表発表者主催	東京大学生産技術研究所　芳村圭
研究代表者名	東京大学生産技術研究所　芳村圭
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価
URL	https://www.chuo-u.ac.jp/aboutus/communication/press/2026/04/85323/ https://www.cn.chiba-u.jp/news/0413_okazaki/ https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/5051/

気候変動領域【2MF-2302】

概要: 　東京大学大気海洋研究所の中村航特任研究員（滋賀県琵琶湖環境科学研究センターと兼務）、横山祐典教授、滋賀県琵琶湖環境科学研究センターの山口保彦主任研究員、国立環境研究所の霜鳥孝一主任研究員らの研究グループは、水圏堆積物の培養実験に放射性炭素同位体分析を組み合わせた新たな研究手法を提案し、水圏堆積物中で分解される有機炭素の起源特定に成功しました。
　湖沼・海洋等の水圏堆積物は有機物の重要な貯蔵庫であり、長期的な炭素隔離を担っています。
堆積物中有機物の分解（＝CO2放出）が温暖化により加速する可能性は指摘されていましたが、近年生産された「新しい有機物」と、長期間隔離されていた「古い有機物」のどちらがより重要かは不明でした。
　本研究では、琵琶湖で採取した堆積物を温度別に培養し、分解された有機物の年代を評価しました。
　これにより、陸域で数千年近く隔離された後に湖に流入した「古い有機物」について、水温上昇により分解が選択的に大きく促進される可能性を、水圏堆積物では世界で初めて示しました。
　これらの結果は、水圏堆積物における新たな気候フィードバック（温暖化進行の増幅効果）を示唆します。
　さらに、琵琶湖等の閉鎖性水域において、将来の温暖化進行に対し、土壌浸食防止等の陸域対策が、貧酸素化の進行を緩和する有効な手段となりえることも示唆しています。

開催日公開日	2026年4月7日（火）
代表発表者主催	東京大学大気海洋研究所　中村航
研究代表者名	滋賀県琵琶湖環境科学研究センター　永田貴丸
課題名	水質・底質の健全化に資する底生動物の機能評価と彼らの減少がもたらすリスクの推定
URL	https://www.lberi.jp/blogs/blog_entries/view/6/60c7703a1337a043b8b177836b2cc5ef?frame_id=13

気候変動領域【2-2401】

概要: 　東京都立大学大学院都市環境科学研究科の高橋洋准教授、気象庁気象研究所の遠藤洋和主任研究官、高谷祐平主任研究官、仲江川敏之部長を中心とする東京都立大学、気象庁気象研究所、立正大学の研究チームは、過去30年の気候データを用いて、西日本で高温（熱波）が発生する日の大気循環場（気圧配置）についていくつかのパターンに分類し、その発生頻度などを解析しました。その結果、西日本で熱波が発生する気圧配置のパターンは、これまでにもよく知られていた太平洋高気圧の西への張り出しパターン以外にも、熱帯低気圧が日本に近づくパターンなどもそれなりの頻度で発生していることが明らかになりました。これは、近年増えつつある熱波の発生に強く関連している可能性があります。
　さらに、熱帯低気圧に関連した熱波の特徴を解析すると、太平洋高気圧が張り出していないため、曇天の状況でも発生し、熱帯低気圧による日本への多量の水蒸気の輸送により、極めて高温多湿な状況であることがわかりました。これは近年日本を含むアジアを中心に注目されつつある、湿った熱波であると考えられます。湿った熱波とは、気温だけではなく、水蒸気量が非常に高く、極めて蒸し暑い状況（強い地域的水蒸気温室効果）に該当します。大陸でよく発生する乾燥した熱波とは特徴が大きく異なり、また、私たちの生活にも影響が大きいと考えられます。
　本研究は、日本を含むアジア特有の熱波について明らかにした成果の一つと言えます。今後、日本で熱波がさらに増えることが予想されますが、このような“湿った熱波”がさらに増えるのかなどについても、解析を進める必要があります。さらに、熱帯低気圧は、当然ながら豪雨なども引き起こすため、ほぼ同時に豪雨と熱波が発生する複合現象の可能性も十分に考えられ、このような複合型気象災害についてもさらなる研究が必要です。

開催日公開日	2026年4月9日（木）
代表発表者主催	東京都立大学大学院　都市環境科学研究科　高橋洋
研究代表者名	北海道大学　地球環境科学研究院　堀之内武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/38474.html

統合領域【1-2401】
気候変動領域【2-2502】

概要: 　気候変動の緩和策には、将来の飢餓リスクを減少させる影響と増加させる影響の両方があります。従来、減少分としては、気候変動によって生じうる作物収量の低下を回避する効果が、増加分としては、バイオエネルギー作物や植林が土地利用の競合を通じて食料生産を抑制させる効果が、それぞれ取り上げられてきました。また、増加分が減少分を上回るため、緩和策によって飢餓リスクが正味で増加すると指摘されてきました。
　一方で、気候変動の緩和は大気汚染を軽減させ、結果として作物収量が増えることが期待されますが、このことによる飢餓リスクの「副次的な減少分」は十分に評価されてきませんでした。東京大学、立命館大学、京都大学、国立環境研究所、株式会社イー・コンザルらによる国際共同研究チームは、6つの世界農業経済モデルを用いて、緩和策に伴う大気汚染軽減効果を考慮し、2050年までの世界の飢餓リスクへの影響を推計しました。
　その結果、パリ協定の1.5℃目標の達成を目指して世界が緩和策を進めた場合、大気汚染を軽減することで作物収量が増える「副次的な減少分」によって、従来考えられていた2050年の世界の飢餓リスクの正味の増加を約15％（840万人）相殺させることが明らかになりました。
　この結果は、気候変動緩和がもたらす大気汚染軽減による副次的便益を示しており、食料供給への影響の評価における、気候・土地利用・大気汚染の変化を通じた複合的な影響をとらえる必要性を示しています。しかし、気候変動緩和策によるすべての影響を考慮してもなお、世界の飢餓リスクは増加することから、緩和策の設計においては食料供給への影響を十分に配慮する必要があると言えます。

開催日公開日	2026年3月16日（月）
代表発表者主催	東京大学大気海洋研究所　夏樹娟
研究代表者名	国立環境研究所　増冨祐司
課題名	世界を対象とした1.5℃気候安定化目標下の二酸化炭素除去の選択肢とその含意（1-2401）気候変動による食糧生産への損失と損害のグローバルリスク評価（2-2502）
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20260316/20260316.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【S2-10-2】

概要: 　長崎大学大学院総合生産科学研究科の Alifro Maldini（博士後期課程1 年次）および海洋未来イノベーション機構の Gregory N. Nishihara 教授らの研究グループは、長崎県新上五島町の有川湾において、海底ごみがアマモ場に与える影響とその除去効果を4 年間（2021 年〜2024 年）にわたるフィールド実験で明らかにしました。
　調査の結果、海底ごみの継続的な除去がアマモ場の面積や被度の回復に大きく寄与する一方で、放置されたごみは、わずか数ヶ月でアマモの個体数密度を劇的に減少させることが実証されました。
　本研究は、海底ごみ除去が生態系修復および磯焼け対策の有効な手段であることを示す重要な知見となり、世界ではじめて海ごみのアマモ場への影響を自然環境のなかで証明しました。

開催日公開日	2026年1月14日（水）
代表発表者主催	長崎大学　海洋未来イノベーション機構　Gregory N. Nishihara
研究代表者名	長崎大学大学院　総合生産科学研究科　松下吉樹
課題名	海底プラスチックごみの回収支援に向けた手法・技術の開発
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science431.html

統合領域【1-2401】

概要: 　パリ協定では、世界の平均気温上昇を産業革命以前と比べて 2℃を十分に下回り、1.5℃に抑える努力を追求するという長期目標が掲げられています。これを受け、多くの国が今世紀半ばまでに「ネットゼロ排出（カーボンニュートラル）」を達成する目標を表明しています。しかし、こうしたネットゼロ目標が途上国にもたらす経済的影響、またその負担の軽減策はこれまで十分に明らかにされていませんでした。
　この度、京都大学の藤森真一郎教授が率いる京都大学、立命館大学、国立環境研究所、名古屋大学、立命館大学の研究チームは、世界各国のネットゼロ排出目標を対象に分析を行い、ネットゼロ排出目標が途上国に与える経済的負担の大きさ、その負担を軽減するための国際的な選択肢を検討しました。
　3つの代表的な長期将来シナリオを用いた分析の結果、以下の3点が明らかになりました。
　（A）ネットゼロ排出目標は、途上国に巨額のマクロ経済的損失をもたらす可能性があること
　（B）この負担を回避するために、途上国の排出削減を一部免除し、先進国が代わりに排出削減を担う場合、年間約30ギガトン（Gt）のCO2を大気中から回収して貯留する「二酸化炭素除去」が必要となり、その費用は先進国の家計消費の1割を超える規模に達すること
　（C）途上国自身の排出削減はネットゼロ目標で維持しつつ、その経済的負担を国際的な資金援助で補う場合には、年間約2.7兆米ドル（先進地域の家計消費の約5％に相当）の支援が必要であること
　これらの結果から、途上国も着実に排出削減を進めつつ、国際的な資金援助によってその負担を軽減することが、地球規模でネットゼロ排出を達成するための現実的な道筋であることが明らかになりました。

開催日公開日	2026年2月12日（木）
代表発表者主催	京都大学大学院　工学研究科　藤森真一郎
研究代表者名	京都大学大学院　工学研究科　藤森真一郎
課題名	世界を対象とした1.5℃気候安定化目標下の二酸化炭素除去の選択肢とその含意
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20260212

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】

概要: 　東京大学生産技術研究所の芳村圭教授・奉夏暎協力研究員・コクワン特任助教、千葉大学環境リモートセンシング研究センターの岡崎淳史准教授、中央大学の李一帆助教、気象庁気象研究所の田上雅浩主任研究員らが参画する国際研究チームは、地球上の水循環を追跡可能な「水の同位体」を組み込んだ気候モデルを用いて、10年以上前に行われたモデル間比較研究よりも規模が格段に拡大した国際モデル比較プロジェクト WisoMIP を実施しました。水の同位体とは、地球上の全ての水に僅かに含まれる「見えない水の色」のようなものであり、過去の気候変動の原因解明や将来予測の高精度化のための最重要の手がかりのひとつです。
　本研究では、8つの水同位体気候モデルを同一の再解析データ（ERA5）による風の場で駆動し、地球大気に存在する水同位体比の３次元空間分布の、1979年から2023年までの日々の変遷の様子を再現しました。その結果、単一モデルでは再現が難しかった全球的な水同位体分布が、マルチモデル平均によって高精度に観測と一致することが明らかになりました。本成果は、地球水循環過程の理解を深化させるとともに、気候変動予測・古気候復元・衛星観測の高度化に資する基盤データとしての活用が期待されます。

開催日公開日	2026年2月12日（木）
代表発表者主催	東京大学生産技術研究所　芳村圭
研究代表者名	東京大学生産技術研究所　芳村圭
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/4990/

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3】

概要: 　河川は陸から海へのプラスチック流出の主要な輸送経路として認知されている。しかしながら、マイクロプラスチックおよびメソプラスチック（MMP）の輸送における洪水の役割は未解明であり、特に出水規模に応じたMMP負荷に関する情報は不足している。本研究では、市街地・農地・森林を含む国内4河川（人口密度1560～6800人/km2）において、増水期から減水期にわたる1時間ごとの連続表層サンプリングを実施することによって、出水がMMP輸送に及ぼす影響を調査した。
　6回分の出水イベント（総降水量8.8～117.9 mm）を調査したところ、MMPの質量濃度は平常時と比較して1～4桁ほど増加していた。この増加の「幅」を説明するためにそれぞれの観測における比流量（Q）と比負荷（L）について精緻に検討したところ、出水イベント間・河川間に共通する一つのべき乗則（LQ式）によって一般化することができた。比負荷は増水期の方が減水期よりも高く、負荷と流量の散布図において時計回りのループを示した。河川ごとのLQ式を明確に求めることができなかった。これは各河川において観測された流量の範囲が限定的であったためと考えられる。
　本研究で得られたLQ式を試験的に一年間の流量データに適用し、年間の負荷量を推定してみた。テストケースとして多摩川の2024年の流量データに適用したところ、メソプラスチックの年間負荷量の90%が非常に限られた時間（一年間の11.8%の時間）で生じていると計算された。この期間は特に流量が高い出水時のタイミングであるため、出水時におけるモニタリングを行わなければ、MMP輸送の大部分が見逃されることを示唆している。一方、マイクロプラスチックも同様の傾向を示したが、メソプラスチックほど顕著ではなかった。さらに、著者らはMMP濃度のプロキシとして浮遊堆積物（SS）濃度の利用可能性についても検討している。
　本研究によって出水時MMP輸送のモニタリングの精緻化・高度化に資する成果が得られた。

開催日公開日	2026年2月10日（火）
代表発表者主催	東京理科大学　創域理工学部社会基盤工学科　田中衛
研究代表者名	京都大学大学院　地球環境学堂　藤原拓
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.tus.ac.jp/today/archive/20260210_4443.html

統合領域【1-2203】【S-23-1】

概要: 　日本の沿岸で最も身近なエイとして知られてきた「アカエイ」が、実は160年以上にわたり複数の種と同一種として混同されてきたことを、長崎大学の山口敦子教授と古満啓介研究員の研究チームが明らかにしました。本研究では、従来「アカエイ」とされてきた種であるHemitrygon akajeiに一致する種を特定し、再記載しました。
　これにより、「アカエイ」という種が初めて明確になりました。更には、外部形態では区別できないほどよく似ており、160年以上にわたり混同されてきた隠蔽種「アリアケアカエイ」に学名Hemitrygon ariakensisを付与するとともに新種として記載しました。こうして、シーボルトらの時代から続いてきた分類学的混乱に決着をつけました。
　これまで一括りにされてきた「アカエイ」が実際には複数種であることが判明したことで、両者の生態には違いがあることも明らかになりつつあります。こうして両種を正確に区別することで、それぞれの生態・分布・資源量評価を精度良く行うことが可能となります。アカエイ類は食用に利用されるだけでなく、海洋生態系において重要な役割を担っていることがわかってきました。
　本成果は、生物多様性の理解と持続可能な海洋資源の管理や保全に向けた重要な基盤情報となります。

開催日公開日	2025年12月25日（木）
代表発表者主催	長崎大学大学院　総合生産科学研究科　山口敦子
研究代表者名	長崎大学大学院　総合生産科学研究科　山口敦子(1-2203) 国立環境研究所　東博紀(S-23-1)
課題名	トップダウンによる生態系機能を活用した新たな干潟管理手法の提案：水産資源回復と生物多様性保全の両立を目指して(1-2203) 沿岸環境・生態系デジタルツインの開発と実践(S-23-1)
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science428.html

統合領域【1RB-2402】

概要: 　植物の主要な構成成分であり⾃然界に豊富に存在するグルコースを原料として、炭素数 4 の希少糖であるエリスロース（ERT）と炭素数 2 の炭⽔化物であるグリコールアルデヒド（GA）を⾼い選択率で合成できる新しい触媒反応系を開発しました。
　化学産業における CO 2 排出量の⼤幅削減を達成するためには、現在の化学産業を下⽀えしている炭素数 2〜4 の炭素⾻格をもつ汎⽤分⼦（エチレン、プロピレン、ブテン）を、⾮可⾷バイオマスをはじめとする再⽣可能炭素資源から供給できる技術が不可⽋です。しかし、これまでにバイオマス由来原料から汎⽤分⼦の基盤となる低級炭⽔化物を効率的に⼤量合成する有効な⽅法はありませんでした。
　本研究では、グルコースのもつ特定の炭素―炭素結合を選択的に切断すること、及び反応性の⾼いERT と GA を安定に回収することを同時に可能にする新しい触媒技術を確⽴しました。この⼿法は、従来は達成できなかった課題を克服し、グルコースから次世代の汎⽤分⼦となり得る ERT と GA を極めて短時間で選択的に合成することを可能としました。
　本成果は、再⽣可能炭素資源の⾼度利⽤の基盤となり、カーボンニュートラル社会の実現に資する重要な要素技術となります。

開催日公開日	2026年1月16日（金）
代表発表者主催	北海道大学大学院　触媒科学研究所　大須賀遼太
研究代表者名	北海道大学大学院　触媒科学研究所　大須賀遼太
課題名	木質系バイオマス資源から低級炭化水素への触媒的化学変換
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2026/01/post-2165.html

安全確保領域【SⅡ-12】

概要: 　本研究では、細菌が増殖、バイオフィルム形成、接合による薬剤耐性遺伝子伝播、および重金属耐性といった多様な生理機能にどのようにエネルギーを配分しているのかを、Dynamic Energy Budget（DEB）理論に基づく数理モデルにより解析しました。
　特に、様々な分野で使用され、水環境中にも広く存在している亜鉛酸化物（ZnO）への曝露下における細菌のエネルギー配分の変化を経時的に追跡しました。基質量、バイオフィルム量、細菌濃度、接合の効率などに関する実測値を用いてモデルパラメータを推定し、ZnO濃度に応じたエネルギーの再配分とトレードオフを可視化しました。
　本成果は、水環境中での薬剤耐性遺伝子拡散リスク評価に新たな視点を提供し、今後の水環境管理や薬剤耐性対策に寄与するものです。

開催日公開日	2026年1月13日（火）
代表発表者主催	東北大学大学院　工学研究科　佐野大輔
研究代表者名	金沢大学大学院　自然科学研究科　本多了
課題名	環境中における薬剤耐性と抗微生物剤の監視の枠組構築に向けた研究
URL	https://www.eng.tohoku.ac.jp/news/detail-,-id,3445.html

資源循環領域【3RL-2301】

概要: 　東京科学大学未来産業技術研究所の山田哲也助教、Bishnu Choudhary（ビシュヌ・チョウダリ）研究員（研究当時）、栁田保子教授、東京理科大学勝又健一教授、太陽誘電株式会社、フタバ産業株式会社らの研究チームは、化学燃料を高効率に電気変換し、高温で動作する固体酸化物形燃料電池（SOFC）を手のひらサイズまで小型化し、発電を実現する高断熱・耐熱マイクロリアクターの開発に成功しました。
　本研究では、熱応力を緩和できるカンチレバー構造を持つYttria-Stabilized Zirconia（YSZ）マイクロリアクターと、多層断熱構造（MLI：Multilayer Insulation）を組み合わせることで、高い耐熱性と断熱性の両立を実現しました。この新構造には、金属支持型セル（metal-supported SOFC cell）を搭載することができ、常温から固体酸化物形燃料電池（SOFC）が動作する約600 ℃まで5分以内で昇温し、高速起動・発電を実現しました。
　本成果は、従来の定置型燃料電池を手のひらサイズまで小型化するとともに、内部が600℃になっても手で持てるほどの断熱化を実現したことで、ポータブルエネルギーシステムへの展開を可能にし、将来的にはドローンやロボットをはじめ、送電網から遠い場所で活躍するエッジデバイスへ直接給電できる高エネルギー密度のオフグリッド電源としての応用が期待されます。

開催日公開日	2025年12月26日（金）
代表発表者主催	東京科学大学　未来産業技術研究所　山田哲也
研究代表者名	東京科学大学　未来産業技術研究所　山田哲也
課題名	バイオエタノールで動作するポータブル固体酸化物形燃料電池
URL	https://www.isct.ac.jp/ja/news/ldy6adtuyugp#note4

自然共生領域【4-2502】

概要: 　島根県に生息するツキノワグマ（以下、クマ）の複数個所の脂肪量の季節変動や脂肪量と秋の主要な食物であるブナ科樹木の果実（いわゆるドングリ）の結実豊凶との関係を分析しました。
　その結果、クマの脂肪量は季節変動し、秋にピークを迎えた後は冬眠中だけでなく春から夏にかけても減少するとともに、クマは脂肪の中でも最初に皮下脂肪を使用し、その後に内蔵脂肪や骨髄脂肪をエネルギー源として使用することを明らかにしました。
　さらに、ドングリが不作の年には、秋に十分な脂肪蓄積ができないだけでなく、その影響は翌年の秋にまで響くことが明らかになりました。

開催日公開日	2026年1月5日（月）
代表発表者主催	島根県中山間地域研究センター　澤田誠吾
研究代表者名	国立研究開発法人　森林研究・整備機構　大西尚樹
課題名	ツキノワグマの出没メカニズム解明の高度化と出没リスクの管理手法の開発
URL	https://www.tuat.ac.jp/outline/disclosure/pressrelease/2025/20260105_01.html

安全確保領域【5RA-2502】

概要: 　原子精度にてサイズが正確な金属ナノクラスター（NC）は、構成原子数、結晶構造、合金化などの様々な因子を精密に制御可能なため、触媒として広く応用が進んでいる。しかし、多くの金属NCでは、その表面はすべて配位子によって完全に覆われており、活性点となる金属原子表面が露出していないため、更なる高機能化が困難になっている。
　本研究では、ほぼ同一の幾何構造を有するCu14 NCにおいて、用いるチオラート配位子の違いのみでCuサイトの露出を制御できることを見出した。その結果、露出したCuサイトを有するCu14 NCが電気化学硝酸イオン還元反応に対して、著しく高いアンモニア（NH3）選択性およびNH3生成速度を示すことを明らかにした。
　これらの知見は、全体の幾何構造だけではなく、反応活性点の原子精度制御が高選択高活性な触媒反応に重要であることを明らかにしており、今後様々な金属NC触媒の創製に大きく役立つだろう。

開催日公開日	2025年12月11日(木）
代表発表者主催	東北大学　多元物質科学研究所　川脇徳久
研究代表者名	東北大学　多元物質科学研究所　川脇徳久
課題名	廃水中の硝酸イオンの電気/光電気還元による高選択的なアンモニア製造
URL	（日本語） https://www2.tagen.tohoku.ac.jp/lab/news_press/20251211_ion/ （英語） https://www2.tagen.tohoku.ac.jp/lab/en/news_press/20251211_ion/

気候変動領域【2-2401】

概要: 　国立環境研究所の研究グループは、最先端の地球システムモデルによる長期予測を分析し、世界平均の気温上昇を2℃あるいは1.5℃に抑えるために、これから排出できる二酸化炭素排出量の予測信頼性を高める研究を行いました。
　気候と炭素循環の間の相互作用を考慮することで、産業革命前からの気温上昇を2℃に抑えるために残された排出量は、約4600億トン（炭素換算）であると結論づけました。これは、モデル予測に基づく従来の推定値（3520億トン）より大きな値になります。
　しかしながら、現在の全世界の人為起源二酸化炭素排出量が年110億トン程度であることを考えると、気温上昇を2℃に抑えるために残された二酸化炭素排出量は、非常に少ないことがわかります。
　これらの精緻化された数値は、政府、企業、そして地域社会に対し、排出削減目標の設定と効果的な気候変動対策の計画策定のための、より明確な指針となります。

開催日公開日	2025年12月6日（土）
代表発表者主催	国立環境研究所　Irina Melnikova
研究代表者名	北海道大学　堀之内武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251206/20251206.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-24-3】

概要: 　国立環境研究所と筑波大学の研究チームは、全国の詳細な暑熱環境の予測に基づき、将来の熱中症リスクと、エアコンを用いた対策の費用対便益を評価しました。その結果、熱中症の「リスク高齢人口」（高い暑熱下に存在する高齢人口）が、2060～2080年代には全国で3000万人以上（国内総人口の約3割）となり、多くの自治体で人口の4割以上を占めると予測されました。
　また、エアコンと電気代の支給でリスク高齢人口を支援する場合、年間約250億円の費用が必要となり、費用対便益は将来世代の健康にどの程度重きを置くかによって大きく異なりました。本研究で予測した熱中症リスクの分布を踏まえて、高齢者をはじめとする多くの方が暑さを避けられる環境を、将来に向けて戦略的に充実させていくことが重要と考えられます。
　本研究の成果は、Elsevier社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に2025年10月5日付で掲載されました。

開催日公開日	2025年11月4日（火）
代表発表者主催	国立環境研究所　大山剛弘
研究代表者名	国立環境研究所　真砂佳史
課題名	都市域の気候変動リスク評価と適応戦略の解析
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251104/20251104.html

資源循環領域【3G-2501】

概要: 　綿とポリウレタン（弾性繊維）からなる混紡繊維を対象に、新しいリサイクル技術を開発しました。マイクロ波加熱を用いることで、繊維中のポリウレタンを短時間で分解・除去し、残った綿を高品質に回収できるのが特徴です。従来はリサイクルが難しかったストレッチ素材入りの衣料品にも適用でき、資源循環の促進につながる成果です。
　本技術はアパレル産業の環境負荷低減に貢献し、持続可能な循環型社会の実現に向けた重要な一歩となります。

開催日公開日	2025年10月14日（火）
代表発表者主催	大阪大学　大学院工学研究科　宇山浩
研究代表者名	大阪大学　大学院工学研究科　宇山浩
課題名	混紡繊維の分別・リサイクル技術の開発
URL	https://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2025/20251014_1

戦略的研究開発(Ⅰ) 【1-2307】【S-24-5】

概要: 　国立環境研究所および東京大学からなる研究チーム（以下「当研究チーム」という。）は、今後、数十年にわたる長期的な暑熱適応の効果を考慮して、熱中症死亡者数を予測することが可能な手法を開発し、気候変動および人口動態も考慮した上で、47都道府県の将来予測に取り組みました。
　その結果、熱中症死亡数は、暑熱適応を考慮したとしても、基準期間（1995年から2014年）と比べて21世紀半ば（2031年から2050年）に1.6倍に増加することを明らかにしました。気候変動や超高齢社会の進行により、熱中症死亡数は21世紀半ばに向けて増加すると予測され、さらなる熱中症対策の必要性が示唆されました。
　本研究の成果は、2025年10月15日付けでエルゼビア社から刊行された国際学術誌『Environmental Research』に掲載されました。

開催日公開日	2025年11月17日（月）
代表発表者主催	国立環境研究所気候変動適応センター　岡和孝
研究代表者名	国立環境研究所気候変動適応センター　岡和孝(1-2307) 日本医科大学　横堀将司(S-24-5)
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究(1-2307) 気候変動に伴う健康影響に関するデータ収集・データドリブンな解析(S-24-5)
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251117/20251117.html

統合領域【1G-2202】

概要: 　ホウ素の過剰な摂取は健康被害を引き起こす恐れがあることから、水質汚濁防止法により公共用水域への排水濃度は10 mg/L以下に規制されています。しかし、ホウ素の効率的な除去技術が十分に確立されていないことから、対応が困難とされる特定業種に対しては、暫定排水基準が適用されています。このような背景から、ホウ素除去技術の開発は、環境負荷低減および水質保全の観点から喫緊の課題とされています。
　今回開発した技術では、親水性と比表面積に優れるセルロースパウダーに、グラフト重合によりホウ素に高い親和性を持つ吸着基を高密度に導入した高性能な吸着材を開発しました。この吸着材をバネフィルターと組み合わせることで、水流と吸着材との接触効率を飛躍的に向上させ、従来の500倍の速度でホウ素を除去することに成功しました。この処理速度の飛躍的な向上は、水処理装置の小型化に繋がり、限られたスペースでも高効率なホウ素除去が可能となります。
　本技術は、有害物質の除去にとどまらず、有用物質の回収にも応用可能であり、持続可能な水処理技術への展開が期待されます。

開催日公開日	2025年11月7日（金）
代表発表者主催	量子科学技術研究開発機構　保科宏行
研究代表者名	量子科学技術研究開発機構　保科宏行
課題名	バネの隙間を利用した超高速ホウ素除去技術の開発
URL	https://www.qst.go.jp/site/press/20251107.html

自然共生領域【4RB-2501】

概要: 　スズメバチは昆虫生態系の最上位捕食ですが、都市化の影響をどのように受けているのでしょうか？　神戸市・伊丹市において、コガタスズメバチとキイロスズメバチの幼虫の消化管内の未消化物をDNA分析によって調べました。
　その結果、都市化の進行に伴い、両種の餌となる生物種数が大幅に減少し、都市では非都市の半分の餌種数になっていました。一方で、コガタスズメバチは都市環境に応じて餌の種類を大きく変える一方、キイロスズメバチはさほど餌選択が変化しないことが判明しました。
　この結果は、都市部では種によって異なる採餌戦略をとることを示した初めての例です。また、スズメバチらがどのように都市部の環境に応答・適応して複数種が共存しているのかを解明する上で非常に重要な知見です。
　今後は、都市と非都市での巣の大きさや密度といった市民の生活にも影響する形質に差異が生じているのかの解明を目指します。

開催日公開日	2025年11月4日（火）
代表発表者主催	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀達矢
研究代表者名	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀達矢
課題名	駆除されたスズメバチ類の巣を利用した生物相モニタリングの評価と開発
URL	https://www.kobe-u.ac.jp/ja/news/article/20251104-67107/

統合領域【1RF-2302】

概要: 　重水素は、「重水素化医薬品」をはじめ、創薬研究や有機合成化学などの分野で近年注目を集めています。これに伴い、さまざまな化合物に対して、直接的かつ位置選択的に重水素を導入する技術の開発が強く求められています。アミドやエステルは、天然物や医薬品に加え、ペプチドやポリマーといった高分子材料にも広く存在する基本的な構造単位です。しかし、これらのカルボニル化合物に含まれる水素原子は酸性度が極めて低いため、従来は重水素を導入する際に多量の試薬を用いた事前活性化工程が必要でした。
　本研究では、これらの課題を解決するため、ルイス酸の一種であるTIPSOTfと塩基の一種であるDABCOの協奏触媒系を用いた新たな反応設計により、反応性に乏しいアミドやエステルを直接的に重水素化できる触媒反応の開発に、世界で初めて成功しました。この手法は、温和な条件下で進行し、複雑な分子構造を持つ化合物にも対応可能であり、重水素化合物へのアクセスを容易にする新たな合成基盤を提供します。
　本研究は、九州大学大学院薬学府の古賀祐之介大学院生、福元良空大学院生、舛井顕丞大学院生、田中津久志大学院生（研究当時）、薬学研究院の大嶋孝志主幹教授、高等研究院の矢崎亮准教授（京都大学学際融合教育研究推進センター重水素学ユニットメンバー）と、産業技術総合研究所化学プロセス研究部門の永縄友規研究グループ長、名古屋工業大学生命・応用化学類の林幹大助教らの研究グループによって実施されました。本研究グループは、ルイス酸と塩基という性質の異なる2種類の触媒を組み合わせることで、カルボニル化合物を事前に活性化することなく、アミドおよびエステルの特定部位に重水素を導入する手法の開発に成功しました。本反応は天然物や医薬品に加えて、これまで重水素導入が困難とされてきたペプチドやポリマーへの適用にも成功しています。
　さらに、ルイス酸と塩基が付加体を形成することなく、互いに独立して高い反応性を保ったまま「フラストレーティッド・ルイスペア（FLP）」として機能していることが明らかになりました。今回開発されたアミドとエステルの触媒的重水素化法により、多様な重水素化合物を迅速かつ効率的に合成することが可能となり、今後、低分子から高分子まで幅広い機能性分子への応用が期待されます。

開催日公開日	2025年10月24日（金）
代表発表者主催	九州大学　高等研究院　矢崎亮
研究代表者名	九州大学　高等研究院　矢崎亮
課題名	環境調和型重水素化プロセスの開拓
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/f/63752/25_1024_03.pdf

統合領域【1-2307】

概要: ・全国47都道府県の熱中症死亡データを解析し、暑さ指数（WBGT）と死亡数との関連を評価しました。
・24℃～35℃の各WBGT値における熱中症死亡数を算出の上、WBGT値の高い方から順に熱中症死亡数を積算し、この累積死亡数が全体の50％に達するWBGT値を「新たな基準」として求めました。
　なお、本研究では、この基準以上で熱中症警戒アラートが発表されれば、熱中症死亡が100％回避可能と仮定しました。
・現行は一律の基準（WBGT 33）で熱中症警戒アラートが発表されていますが、この基準では防げる死者数は約2～3％程度にとどまる一方、基準を31とした場合、熱中症による死亡者数を約半分まで減らせる可能性があることがわかりました。
　北海道・東北など涼しい地域では、より低い値で基準を設定することが効果的と考えられます。
・初夏（5～6月）や9月は低め、盛夏（7～8月）は高めの基準が適しており、時期に応じて調整することが効果的であることも示されました。

開催日公開日	2025年10月16日（木）
代表発表者主催	東京大学　PHUNG Vera Ling Hui
研究代表者名	国立環境研究所　岡和孝
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251016/20251016.html https://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/PR/2025/release_20251016.pdf https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science418.html

気候変動領域【2-2302】

概要: 　都市化による雨水浸透の減少は、都市型水害などのリスクを増加させるだけでなく、地下水量の減少ももたらします。その結果、低地での湧水の量や質が変化し、そこに生息する希少な生物に深刻な影響を与える可能性があります。
　本研究では、台地上での都市化が進行しつつある印旛沼流域において、谷津（小規模な谷）の湧水環境を好んで生息する絶滅危惧種「ホトケドジョウ」を対象に、その分布に影響する気候、地形、土地利用などの要因を総合的に解析しました。
　その結果、谷の集水域（谷に水が集まる範囲）内の浸透可能な土地の広さや地下水の安定供給が、本種の生息地適性に影響していることが示唆されました。
　本成果は、雨水浸透の促進が、治水だけでなく、湿地の生物多様性保全にも貢献する可能性を示唆しており、今後の都市計画や環境保全戦略に新たな視点を提供するものです。
　本成果は、9月10日に生態学の国際学術誌『Ecological Research』（オンライン版）に掲載されました。

開催日公開日	2025年9月17日（水）
代表発表者主催	国立環境研究所　気候変動適応センター　平野祐奈
研究代表者名	国立環境研究所　気候変動適応センター　西廣淳
課題名	気候変動適応と緩和に貢献するNbS－流域スケールでの研究－
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250917/20250917.html

統合領域【1MF-2403】

概要: 　「フードスケープ」は、食と地域環境の関係を探る学際的研究の概念である。本研究はその物質的側面（食の景観）に注目し、住民がどのように認識しているかを明らかにした。
　香坂玲（東京大学森林科学専攻）・内田正紀らの研究チームは、石巻専修大学の大学生を対象に、石巻広域圏の食の景観について写真撮影（視覚的表象）とアンケート（言語的表象）を実施。両者を比較することで、非言語的表象に現れる潜在的な地域フードスケープの抽出を試みた。
　・アンケート結果：海産物関連が80%以上を占め、地域イメージが固定的に捉えられていた。
　・写真結果：海産物関連は17.7%にとどまり、日常的な食事や身近な風景が多く撮影された。
　・総合的示唆：非言語的表現では観光客向けの象徴よりも日常の風景が重視され、海産物はほぼ全ての写真類型に登場し、象徴的存在として強く根づいていることが明らかになった。
　本研究は、視覚情報を通じて地域食文化を多角的に理解し、住民の「センス・オブ・プレイス（場所に対する愛着や感覚）」を基盤とする新しい観光や地域振興のあり方を提案するものである。
　本研究成果は2025年9月に『Current Research in Food Science』誌にてオンライン公開された。

開催日公開日	2025年9月18日（木）
代表発表者主催	東京大学大学院　農学生命科学研究科　香坂玲
研究代表者名	東京大学大学院　農学生命科学研究科　香坂玲
課題名	ネイチャーテクノロジーを活かした「負から正への転換」のための社会科学技術論と自然の模倣を通じた発想転換型イノベーションのための政策研究
URL	https://www.a.u-tokyo.ac.jp/topics/topics_20250918-1.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3】【1-2304】

概要: 　愛媛大学大学院理工学研究科の片岡智哉准教授らの研究グループ（八千代エンジニヤリング株式会社、日本エヌ・ユー・エス株式会社、オランダ・ヴァーへニンゲン大学 Tim van Emmerik 准教授との共同研究）は、深層学習を活用した画像解析AIにより、河川を流れるプラスチックを検出・分類・追跡するソフトウェアを開発しました。
　これまでの河川調査は目視観測に頼っており、多大な労力を要するうえ、洪水時には危険を伴うため、継続的な調査が困難でした。本研究で開発したソフトウェアにより、動画映像から自動的にプラスチックを分類・追跡し、輸送量を算定できるようになりました。
　この成果は、陸域から海域へと流出するプラスチックの実態把握に大きく貢献し、今後の環境政策の検討や対策の効果検証に資することが期待されます。
　本研究成果は、国際学術誌Water Researchに掲載されました。

開催日公開日	2025年10月1日（水）
代表発表者主催	愛媛大学大学院　理工学研究科　片岡智哉
研究代表者名	京都大学　藤原拓（S-19-3）鹿児島大学　加古真一郎（1-2304）
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20251001_eng/ https://www.yachiyo-eng.co.jp/news/2025/10/post_939.html

統合領域【1-2203】

概要: 　マナガツオは、日本をはじめ東アジアを代表する高級魚です。本種は外海と内湾を往来する回遊魚で、繁殖場として利用できるのは、広い範囲が低塩分となる大規模な河口域に限られており、日本では有明海・瀬戸内海・八代海しかありません。
　長崎大学の山口敦子教授らの研究グループは、マナガツオ科で初めて耳石による成長解析に成功し、有明海とその周辺で漁獲された個体から、2017年生まれのマナガツオが確認されない“空白の世代”を発見しました。その原因を調べた結果、繁殖成功は産卵期の有明海の塩分濃度と深く関わっていることが明らかになりました。
　本研究成果は、マナガツオ資源の持続的利用や沿岸生態系の保全に貢献するものです。さらに、塩分動態と生物との関連性を明らかにすることで、気候変動下における沿岸の生物生産性の回復につながることが期待されます。

開催日公開日	2025年9月29日（月）
代表発表者主催	長崎大学総合生産科学研究科（水産学系）　山口敦子
研究代表者名	長崎大学総合生産科学研究科（水産学系）　山口敦子
課題名	トップダウンによる生態系機能を活用した新たな干潟管理手法の提案：水産資源回復と生物多様性保全の両立を目指して
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/guidance/kouhou/press/pdf/1226file1_20250929111746.pdf

統合領域【1-2307】

概要: 　近年、日本社会は急速な高齢化と深刻化する気候変動という二つの大きな課題に直面しています。特に、高齢者は暑さの影響を受けやすく、熱中症などの健康被害が顕在化しています。都市部を中心に救急医療の需要はすでに増加しており、気候変動が今後の医療体制に及ぼす影響について、科学的に評価する必要性が高まっています。こうした状況を踏まえ、日本における高齢化と気候変動が救急医療体制に及ぼす影響を初めて統合的に予測・評価しました。その結果、以下のことが明らかとなりました。
• 救急搬送件数は2040年代にかけて約15％増加（2010年代比）
　高齢者人口の増加により、救急搬送件数は2040年代まで増加し続け、ピークを迎えると予測されました。その後は、人口減少の影響を受けて、件数は横ばいまたは減少に転じる可能性があります。しかし、すべてのシナリオの下で、2090年代までに年間発生率は増加すると見込まれました。
• 都市部における救急搬送需要の持続的増加
　首都圏や愛知県、福岡県などの大都市圏や沖縄県では、救急搬送件数が2040年代まで増加し、その後も2090年代にかけて増加が続くか、もしくはわずかな減少にとどまると予測されました。地域ごとの人口動態や気温上昇の違いに応じた医療資源の再配分と柔軟な政策対応が求められます。
• 気候変動による季節性の変化
　気温の上昇に伴い、救急搬送件数のピークが冬季から夏季へと移行する傾向が確認されました。今後は、冬季と夏季の双方で搬送件数が増加する「ダブルピーク現象」が発生する可能性があります。
　本研究の成果は、2025年6月18日に「Environment International」誌に掲載されました。

開催日公開日	2025年9月12日（金）
代表発表者主催	長崎大学　Lina Madaniyazi
研究代表者名	国立環境研究所　岡和孝
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science409.html

自然共生領域【4RB-2403】

概要: 　グンバイムシは寄主特異性が高い植食性昆虫で、海洋島に多くの固有種が存在します。
　世界自然遺産の小笠原諸島に生息するグンバイムシを調査したところ、寄主植物や分布域がたがいに異なる8固有種が確認されました。
　在来昆虫を激減させているグリーンアノールが侵入した島でも多産する種がいた反面、グリーンアノールが未侵入の島でのみ近年の生息が確認された種もいました。
　本研究の成果は、固有昆虫の種分化研究と保全研究に貢献する基礎的知見を解明しました。

開催日公開日	2025年9月1日（月）
代表発表者主催	弘前大学　農学生命科学部附属白神自然環境研究センター　相馬純
研究代表者名	弘前大学　農学生命科学部附属白神自然環境研究センター　相馬純
課題名	「減る固有種」と「減らない固有種」の遺伝的多様性ホットスポットと生態情報の比較による重点保全地域の提案
URL	https://nature.hirosaki-u.ac.jp/news/21844/

安全確保領域【5MF-2202】

概要: 　研究グループでは、日本循環器学会が保有する臨床データをもとに、大気中微小粒子状物質（PM2.5）およびその構成成分の日別濃度変動が急性心筋梗塞に与える影響を検討しました。PM2.5については、2017年に環境省の大気汚染物質モニタリング体制強化の一環として全国10地点に設置された連続自動測定装置による測定データを用いています。
　その結果、PM2.5濃度の上昇により急性心筋梗塞の入院件数が有意に増加することを明らかにしました。さらに、PM2.5を構成する成分の一つであるブラックカーボン（黒色炭素）にも同様の関連が認められ、心筋梗塞発症の新たな環境リスク因子としての可能性を示唆しています。
　ブラックカーボンをはじめとするPM2.5構成成分の詳細な作用機序解明や、効果的な大気汚染対策の立案に向けたさらなる研究が期待されます。

開催日公開日	2025年9月4日（木）
代表発表者主催	桜十字八代リハビリテーション病院　小島淳
研究代表者名	東邦大学医学部　社会医学講座　衛生学分野　道川武紘
課題名	PM2.5成分の短期変動による健康影響を定量化する全国規模の環境疫学研究
URL	https://www.sakurajyuji.jp/news/1042/

気候変動領域【2-2401】【1-2307】

概要: 　2023年夏、東アジアは記録的な猛暑に⾒舞われました。
　この記録的な⾼温多湿の複合を、周辺の海域で発⽣した未曾有の「海洋熱波」が⼤幅に増幅させていたことが、気象モデルを⽤いた数値シミュレーションによって初めて明らかになりました。

開催日公開日	2025年9月2日（火）
代表発表者主催	筑波大学　岡島悟
研究代表者名	北海道大学　堀之内武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.tsukuba.ac.jp/journal/biology-environment/20250902220000.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19】

概要: 　愛媛大学大学院　理工学研究科の片岡智哉准教授らによる、プラスチック微粒子の質量と投影面積との幾何学的関係に関する研究成果が、島津製作所のマイクロプラスチック分析に特化した粒子解析システムに導入され、国内外で発売されることとなりました。
　本製品は、赤外顕微鏡もしくは赤外ラマン顕微鏡の測定結果から、マイクロプラスチックの個数、サイズ、面積、体積、質量、成分などを短時間で算出できます。
　赤外顕微鏡・赤外ラマン顕微鏡でマイクロプラスチックの質量と体積を自動で解析できる分析計測機器は世界で初めてです。

開催日公開日	2025年8月6日（水）
代表発表者主催	愛媛大学大学院　理工学研究科　片岡智哉
研究代表者名	京都大学　藤原拓
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20250806_eng/ https://www.shimadzu.co.jp/news/2025/dpwg5noqoml3v6xb.html

自然共生領域【4RB-2501】

概要: 　神戸大学大学院人間発達環境学研究科の佐賀達矢助教、内山愉太助教と九州大学大学院理学研究院の中田泰地特任助教らの研究グループは、神戸市内のスズメバチ類駆除依頼記録7,916件（2019-2021年）を分析し、都市化の進行度合いによってスズメバチ属とアシナガバチ属の人間との軋轢パターンが大きく異なることを明らかにしました。
　スズメバチやアシナガバチは生態系バランスを保つ重要な役割を担う一方、刺傷事故により国内で年間約20名の死亡例が報告されており、適切な共存関係の構築が求められています。
　研究グループは779地区の土地利用データと駆除依頼記録を統合解析し、スズメバチ属は低度都市化地域（農村部）、アシナガバチ属は中度都市化地域（郊外ニュータウン等）で駆除依頼が最多となることを発見しました。

開催日公開日	2025年8月21日（木）
代表発表者主催	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀達矢
研究代表者名	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀達矢
課題名	駆除されたスズメバチ類の巣を利用した生物相モニタリングの評価と開発
URL	https://www.kobe-u.ac.jp/ja/news/article/20250821-67044/

自然共生領域【4MF-2401】

概要: 　哺乳動物は、過剰排卵誘起法により、通常の2～3倍の数の卵子を一度に排卵させることができます。しかし、一部の動物種や系統ではホルモン投与に対する反応が低く、十分な卵子を得ることができません。
　本研究では、過剰排卵誘起法に低い反応を示すラットにおいて、排卵誘導のタイミングを改善することで卵子回収数の向上に成功しました。
　本研究成果は、ヒトの不妊症における排卵機構のメカニズムの解明や、絶滅危惧種の人工繁殖への応用に期待されます。

開催日公開日	2025年8月20日（水）
代表発表者主催	大阪公立大学　金子武人
研究代表者名	京都大学　村山美穂
課題名	生殖細胞保存による希少猛禽類の域外保全の推進
URL	https://www.omu.ac.jp/info/research_news/entry-18993.html

気候変動領域【2-2401】

概要: 　国立環境研究所、海洋研究開発機構、東京大学による研究グループ（以下「当研究グループ」という。）は、最先端の地球システムモデルによる長期予測を分析し、アマゾン熱帯雨林の大規模な劣化をもたらす大気循環と生態系の変化のメカニズムを明らかにしました。
　当研究グループの分析によると、気候変動を止める取り組みが実施されない場合には、将来の気候変動によって、21世紀中にアマゾン熱帯雨林の枯死が始まることが分かりました。

開催日公開日	2025年8月20日（水）
代表発表者主催	国立環境研究所　Irina Melnikova
研究代表者名	北海道大学　堀之内武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250820/20250820.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

概要: 　国立環境研究所、北海道大学らの研究チームは、国立環境研究所のタイムカプセル化事業（※１）で保存された11種の希少鳥類の培養細胞を用いた網羅的な遺伝子解析により、高病原性鳥インフルエンザウイルスへの抵抗性に関与する2種類の抗ウイルス遺伝子を特定しました。
　さらに、ヤンバルクイナおよびコウノトリでは、これら抗ウイルス遺伝子の発現が著しく低く、高病原性鳥インフルエンザウイルスに対して高リスクである可能性が示唆されました。
　本研究は、感染実験が困難な希少鳥類に対し、保存された培養細胞を用いて感受性を非侵襲的（※2）に評価するという新たなアプローチを示したものであり、感染リスクを踏まえた希少・絶滅危惧鳥類の保全活動と感染症対策への応用が期待されます。

※１国立環境研究所タイムカプセル化事業の概要
　国立環境研究所では、茨城県つくば市の本構において2002年から絶滅危惧種の細胞などを凍結保存する「タイムカプセル化事業」を環境省レッドリストに掲載されている野⽣動物の保全活動の⼀環として⾏っており、現在までに、127種について細胞などを凍結保存しています。この中には、⽇本産トキやオガサワラシジミといった絶滅危惧種も含まれています。
https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230622/20230622.html
※2 非侵襲的
　動物を傷つけずに実験を行うこと。本研究ではタイムカプセル化事業で保存されている細胞を用いているため、新たに動物を捕獲したり、傷つけたりして採材する必要がなく、アニマルウェルフェアに配慮した手法になっています。

開催日公開日	2025年8月6日（水）
代表発表者主催	国立環境研究所　生物多様性領域　生物多様性資源保全研究推進室　鍋島圭
研究代表者名	日本獣医生命科学大学　羽山伸一
課題名	培養細胞を用いた非侵襲的手法による希少鳥類の鳥インフルエンザウイルス感染に対する感受性評価法の確立
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250806/20250806.html

自然共生領域【4-2503】

概要: 　種の保存法指定種ハカタスジシマドジョウを飼育下で産卵させ、その行動の一部始終の撮影に成功しました。魚類があまり警戒しない赤色LEDライトを使うことで、夜間の行動を撮影でき、撮影動画の解析から、知られざる雌雄の行動が明らかとなりました。たとえば、産卵行動自体は、他の近縁のシマドジョウ類とほぼ同じでしたが、1～2ペアが3時間に17回も産卵行動を行い、そのうち13回で放卵放精を確認できました。また、今回の繁殖で約1,000粒の受精卵が得られ、そのほとんどが、現在、稚魚まで順調に育っています。
　今後、成長した個体は、共同研究者に渡され、生殖幹細胞での系統保存や希少魚の遺伝的健全性の評価など、先進的な生息域外保全技術の研究開発にも使われます。

開催日公開日	2025年7月24日（木）
代表発表者主催	九州大学大学院　農学研究院　鬼倉徳雄
研究代表者名	九州大学大学院　農学研究院　太田耕平
課題名	希少淡水魚の網羅的系統維持と効果的再導入を可能とする生殖幹細胞の増殖・保存を基盤とした革新的生息域外保全技術の開発
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/notices/view/2938

自然共生領域【4MF-2401】

概要: 　日本では沖縄県の西表島と石垣島のみに生息するカンムリワシは、絶滅危惧IA類に指定される希少な猛禽類です。カンムリワシの特徴的な生態のひとつに、「外来種である毒を持つオオヒキガエルを食べる」という行動が挙げられます。
　毒耐性に関与するとされる遺伝子を調べた結果、カンムリワシはこの毒への耐性があるとされるヤマカガシというヘビと同一の配列を持つことが明らかになりました。また、この配列を一部の猛禽類の間で比較したところ、ヤマカガシと同一の配列はカンムリワシのみにみられることが判明しました。猛禽類における毒耐性の進化を明らかにした初めての論文となります。

開催日公開日	2025年7月14日（月）
代表発表者主催	京都大学　村山美穂
研究代表者名	京都大学　村山美穂
課題名	生殖細胞保存による希少猛禽類の域外保全の推進
URL	https://www.wrc.kyoto-u.ac.jp/ja/publications/AlisaTobe/tobe2025-bmcecolevol.html

統合領域【1-2306】

概要: 　化学物質等が水環境に流出し、被害をもたらす水質事故は、水道では、毎年200件程度報告されています。
　2025年3月、大阪府池田市で発生した水道水源での青色着色による水質事故の試料を、高分解能質量分析計を用いて分析、解析し、原因物質として食品添加物であるブリリアントブルーFCF（通称、青色1号）を特定しました。試料中のブリリアントブルーFCFの定量結果等から、水質事故によるブリリアントブルーFCFの水環境への負荷量を推定しました。
　本研究の結果は、水質事故の原因究明への活用、また、同様の水質事故における原因物質の特定への展開が期待されます。

開催日公開日	2025年7月14日（月）
代表発表者主催	国立環境研究所　環境リスク・健康領域　小坂浩司
研究代表者名	国立環境研究所　環境リスク・健康領域　小坂浩司
課題名	連続監視と網羅分析による水質事故の検知・対策手法の開発と流域モニタリングの最適化
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250714/20250714.html

資源循環領域【3RF-2202】

概要: 　世界で年間約1億トン以上が発生するもみ殻は、分解されにくく用途が限られるため、多くが焼却処分されてきました。一方、銅鉱石である「チャルコパイライト（黄銅鉱：CuFeS2）」の副産物であるパイライトも活用が進んでおらず、環境負荷が問題となっています。
　東北大学学際科学フロンティア研究所の中安祐太助教と同阿部博弥准教授、同大学院工学研究科のEdwin Nyangau Osebe大学院生と渡邉賢教授らの研究グループは、こうした未利用資源に着目し、秋田大学、北海道大学、物質・材料研究機構などとの共同研究により、もみ殻とパイライトを原料とした燃料電池用触媒の開発に成功しました。この触媒は、特に白金が劣化しやすい酸性環境でも高い安定性を示し、従来は高価な白金にしかできなかった電池内の酸素反応を担うことが期待されます。
　さらに、電極材料化の際に導電性向上のため除去されてきたもみ殻由来の非晶質シリカが、鉄との相互作用により触媒の耐久性を高める可能性が示されました。本研究は、廃棄物の価値を見直すと同時に、希少金属の低減や低コスト化に貢献する、新たな電池材料技術として注目されます。
　本成果は7月1日、電力に関する分野の専門誌Journal of Power Sources に掲載されました。

開催日公開日	2025年７月3日（木）
代表発表者主催	東北大学　学際科学フロンティア研究所　中安祐太
研究代表者名	東北大学　学際科学フロンティア研究所　中安祐太
課題名	有機性廃棄物資源循環に資する木質由来炭素を活用したエネルギー変換システム
URL	https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2025/07/press20250703-01-catalyst.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-22】

概要: 　国立環境研究所と協力機関からなる研究チームは、アジアや西太平洋を中心とした独自の地上ステーションや貨物船、航空機、衛星等を利用して、様々な手法による大気中のメタン濃度の長期観測結果を統合し、過去20年以上にわたる時空間変動を解析しました。
　その結果、メタンの濃度増加は2000年代前半に停滞したものの、2000年代後半以降に再上昇を開始したことや、南アジアや東南アジア、シベリアで、世界的にも特徴的な高濃度のメタンが観測されること等を明らかにしました。
　また、2020年から2022年にかけて記録的な濃度増加が観測されましたが、2020年の濃度増加は北半球中高緯度帯で顕著に見られ、2021年以降に増加傾向が南に伝播したことも明らかになりました。
　今後、本研究で示されたデータが、メタン収支推定のためのモデル研究等に活用されることが期待されます。
　本研究の成果は、2025年6月3日付でSpringer社から刊行の地球惑星分野の学術誌『Progress in Earth and Planetary Science』に掲載されました。

開催日公開日	2025年7月7日（月）
代表発表者主催	国立環境研究所　梅澤拓
研究代表者名	国立環境研究所　丹羽洋介
課題名	観測に基づくGHGおよび関連物質の地表面フラックス早期評価システムの構築
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250707/20250707.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-22】

概要: 　国立環境研究所地球システム領域の丹羽洋介主幹研究員らの研究チームは、2020-2022年の間に地球規模で起こった大気メタン濃度の急上昇の要因を明らかにしました。
　研究チームによる解析の結果、この急激な濃度上昇は、主に、北半球低緯度・熱帯（南緯15度から北緯35度）の微生物起源（湿地や水田などの農業、埋立地など）のメタン放出が増加したことによって生じたことがわかりました。また、この中でも、特に東南アジアや南アジアといった地域の寄与が大きいと推定されました。
　この結果は、数値シミュレーションをベースとした手法に加えて、地上ステーションや船舶、航空機、人工衛星といった様々なプラットフォームによる観測データを駆使することによって得られました。
　本研究の成果は、2025年年7月7日付で欧州地球科学連合の専門誌「Atmospheric Chemistry and Physics」に掲載されました。

開催日公開日	2025年7月7日（月）
代表発表者主催	国立環境研究所　丹羽洋介
研究代表者名	国立環境研究所　丹羽洋介
課題名	観測に基づくGHGおよび関連物質の地表面フラックス早期評価システムの構築
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250707/20250707-2.html

気候変動領域【2-2401】

概要: 　国立環境研究所、東京大学大気海洋研究所、韓国科学技術院の研究チーム（以下「当研究チーム」）は、21世紀後半までの年最大日降水量（年間で最も強い雨）の将来変化予測に関して、複数の気候モデル間のばらつき（不確実性）を低減する分析手法を開発しました。
　その結果、世界平均した年最大日降水量変化予測の分散（ばらつきの指標）を42%低減することができました。また、世界の約1/4の地域における年最大日降水量の分散を30%以上低減することができました。
　これにより、気候変動適応策に関わる政策決定者に、極端降水に関するより精度の高い情報を提供できるようになりました。また、本研究で開発した分析手法は、ほかの気候変数にも応用可能で、今後様々な不確実性低減研究で利用されることが期待されます。

開催日公開日	2025年6月19日（木）
代表発表者主催	国立環境研究所　塩竈秀夫
研究代表者名	北海道大学堀之内武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250619/20250619.html

気候変動領域【2MF-2301】

概要: 　下流の産卵場に集結した長良川のアユ親魚が、いつ生まれ、いつ川にのぼり、流域のどこで成長したのかという生涯履歴を読み解くことに初めて成功しました。
　孵化のタイミング（秋）によって、川にのぼるタイミング（春）が決まり、それがさらに、流域のどこで成長期（夏～秋）を過ごすのかにも関係していることを突き止めました。
　長年のアユ生態のミステリーを解明しました。これにより、河川環境整備やアユ資源管理方策への貢献が期待されます。

開催日公開日	2025年5月30日（金）
代表発表者主催	長野大学　永山滋也
研究代表者名	東海国立大学機構岐阜大学原田守啓
課題名	長良川流域における森・里・川の気候変動適応が中山間地域の生業の持続性とウェルビーイングに与える影響の研究
URL	https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2025/05/entry30-14388.html

気候変動領域【2G-2201】

概要: 　2018年に気候変動適応法が公布され、基礎自治体が気候変動適応計画を策定することが努力目標となりました。気候変動適応とは、気候変動が起こることを前提として、それに備えた対応を準備したり、変化する気候を積極的に利用することであり、適応計画はこれを推進するための計画を指します。
　気候変動がもたらす我々の生活への影響には様々なものがありますが、洪水被害の甚大化は喫緊の課題の一つです。気候変動適応計画の立案においても、洪水への備えは極めて重要な要素です。
　東京都立大学大学院都市環境科学研究科の大澤剛士准教授らの研究グループは、長期的な観測情報および統計情報を用い、過去から現在にわたる豪雨の発生状況、現在の土地利用状況から、全国の基礎自治体を大きく6クラスに類型化することに成功しました。
　各クラスは、例えば集中豪雨が増加しており、土地利用が洪水に対して脆弱なクラス、集中豪雨の発生状況は長期的に安定的で、土地利用が洪水に対して頑健なクラスといった特徴を示しており、クラスごとで有効な適応策は異なると考えられます。そこで、それぞれのクラスに適切と考えられる適応策の基本的な考え方も提示しました。
　実際の気候変動適応計画は地域の実情に合わせて策定されるものですが、基本的な考え方を示すことで、具体的な計画策定を推進する一要因になると期待できます。

開催日公開日	2025年5月22日（木）
代表発表者主催	東京都立大学都市環境科学研究科　大澤剛士
研究代表者名	国立環境研究所　肱岡靖明
課題名	適応の効果と限界を考慮した地域別気候変動適応策立案支援システムの開発
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/37668.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 　北海道大学低温科学研究所の飯塚芳徳准教授、的場澄人助教、金沢大学の石野咲子助教、中国南京大学の服部祥平准教授、名古屋大学大学院環境学研究科の藤田耕史教授らの研究グループは、グリーンランドのアイスコアに記録された産業革命から現在までの大気硝酸濃度と、人為窒素酸化物 (NOx)の排出量の変化との間にタイムラグがあり、そのタイムラグが大気酸性度に依存した大気硝酸の長距離輸送のされやすさの変化に起因することを解明しました。

開催日公開日	2025年5月19日（月）
代表発表者主催	北海道大学低温科学研究所　飯塚芳徳
研究代表者名	名古屋大学　松井仁志
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2025/05/post-825.html

安全確保領域【5-2405】【5-2004】

概要: 　国立環境研究所、チューリッヒ応用科学大学（スイス）、東京都立大学等の研究チームは、航空機エンジン排ガス測定を行い、排出粒子の形状や内部構造等を高分解能透過型電子顕微鏡を用いて調べました。
　その結果、航空機から排出される粒子には、従来よく知られている煤（すす）粒子のほか、内部構造がオニオン状（玉ねぎの輪切り断面状）の粒子、結晶構造をもたない粒子等があることが明らかになりました。また、航空機排出粒子は粒径が10～20 nm程度と極めて小さく、球状の単一粒子の割合が多いことも分かりました。
　オニオン状粒子の物理化学的な特徴の詳細は分かっていませんが、他の粒子とは大気中や体内での動態が異なる可能性があり、気候影響や健康影響の観点から、さらなる研究が求められます。
　本研究の成果は、2025年4月8日付で米国化学会（ACS）が刊行する大気科学分野の学術誌『ACS ES&T Air』に掲載されました。

開催日公開日	2025年5月14日（水）
代表発表者主催	国立環境研究所　伏見暁洋
研究代表者名	東京都立大学　竹川暢之
課題名	持続可能な航空燃料によるCO2削減と健康リスク低減の共便益性評価に資する航空機排出インベントリの構築（5-2405）国際民間航空機関の規制に対応した航空機排出粒子状物質の健康リスク評価と対策提案（5-2004）
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250514/20250514.html https://www.tmu.ac.jp/news/topics/37669.html

自然共生領域【4-2302】

概要: 　ネイチャーポジティブの実現が社会的課題となる中で、生物多様性の変化予測の必要性は日増しに高まっています。一方で、長い進化の歴史を背景に、様々な生物から構成される生態系は同じような環境の変化であっても、それに対して独特の振る舞いをすることが知られています。そのため、生物多様性の状態変化を幅広い条件下で予測することはこれまで困難でした。
　国立環境研究所、理化学研究所、ノースカロライナ大学グリーンズボロの研究チームは、エネルギー地形解析とよばれる手法を用いて、多数の生物種の組み合わせ（以下「群集組成」という。）のエネルギーを推定しました。
　シミュレーションによって生成された群集や様々な野外群集を対象に、変化前と変化後でエネルギーの評価を行った結果、群集組成の時間変化はエネルギーの高い（不安定な）状態からエネルギーの低い（安定な）状態へと予測可能な軌跡をたどることが示されました。さらに、変化前の状態が不安定であるほど群集組成が大きく変化することも明らかになりました。エネルギー地形解析は、生物群集の空間的なパターンからエネルギー推定可能なため、長期的な観測データがないケースでも適用可能です。
　本研究の成果は、生物多様性予測を支える基盤的知見・技術の提供を通じて、ネイチャーポジティブの実現に貢献します。

開催日公開日	2025年4月30日（水）
代表発表者主催	国立環境研究所　角谷拓
研究代表者名	国立環境研究所　角谷拓
課題名	生物多様性の時間変化をとらえるデータ統合と指標開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250430/20250430.html

自然共生領域【4RF-2301】

概要: 　環境DNA技術は、生物の分布や組成を水中に漂うDNA情報から推測できるため、非侵襲的かつ省コストな生物多様性の調査手法として近年世界中で有望視されています。環境DNAは水の流れや重力に沿って移動するため、その拡散範囲や沈降速度の理解が重要です。
　しかしながら、湖沼や海洋ではこうした移動特性の知見が乏しく、生物分布をどの程度の空間解像度で反映できるかは分かっていませんでした。
　そこで、京都大学大学院情報学研究科相馬寿明特定研究員 (兼日本学術振興会特別研究員PD)、東北大学農学研究科村上弘章助教、横浜国立大学環境情報研究院中臺亮介講師の研究グループは、湖沼と海洋での環境DNAの移動拡散に関するこれまでの文献を収集し再解析することで、湖沼に比べて海洋では環境DNAが10-100倍程度拡散されやすいことを示しました。
　この結果は、環境DNAが湖沼では局所的な生物分布、対して海洋では広範囲の生物分布を反映することを意味しており、それぞれの系における生物多様性モニタリングのための採水調査デザインを立案する上での重要な示唆をもたらすことが期待されます。

開催日公開日	2025年4月18日（金）
代表発表者主催	横浜国立大学　環境情報研究院　中臺亮介
研究代表者名	横浜国立大学　環境情報研究院　中臺亮介
課題名	生物多様性ビッグデータの持続的創出に資する環境DNA分析手法の高度化
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2025-04-18-0

自然共生領域【4-2402】

概要: 　近年広く利用されるようになった一般的なドローンは、モーター駆動で航続時間が短く（20分程度）、操縦者の操作するコントローラから発せられる電波で直接操縦するため、電波の届く距離の範囲内（2～4km程度）でしか飛行できません。一方で、衛星通信式の無人ヘリコプターはエンジン駆動のため航続時間が90分程度と長く、離陸後に陸上の基地局からの遠隔操縦に切り替わるため、母船から距離のある島の観測を行うことが可能です。
　我々は今回の観測で、福島県南相馬からの衛星通信を通じて遠隔操縦し、小笠原諸島で断続的な噴火を見せる西之島を対象に、無人ヘリコプターから吊り下げた磁気センサーを使用して、約4km×6kmの範囲の磁気分布をマッピングすることに成功しました。これにより、従来困難であった離島火山の観測を安全かつ効率的に行えることを実証しました。
　今回の成果は、今後、観測装置を用いたほかの離島火山観測に応用されることが期待されます。

開催日公開日	2025年4月25日（金）
代表発表者主催	海洋研究開発機構　吉田健太
研究代表者名	海洋研究開発機構　吉田健太
課題名	小笠原諸島・西之島が現在進行形で見せる「大陸生成現象」の再評価へむけた海域火山の海空総合的調査研究
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20250425/

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19】

概要: 　河川を経由したプラスチックごみの海洋流出が世界的に問題となっています。八千代エンジニヤリング株式会社は東京理科大学と共同で、モニタリングカメラを使ってごみの量を把握する「川ごみ輸送量計測ソフトウェアRIAD」を2021年に開発し、提供してきました。
　しかし、モニタリングカメラを使った輸送量計測において「RIAD」ではごみの種類を特定できないこと、また従来の現地調査では労力を要し、コストがかかる上、観察者のスキルにも依存するなどの課題がありました。
　こうした課題を解決するため、八千代エンジニヤリング株式会社は愛媛大学との共同研究を通じて、画像解析AI技術を活用した「川ごみモニタリングシステムPRIMOS」を開発しました。これにより、ごみの種類まで自動判別できる、より高精度かつ客観的なモニタリングが可能となりました。
　PRIMOSにより、河川を通じて流出するプラスチックごみの種類や量という実態を把握することで、海洋プラスチックごみ問題の解決に貢献していきます。

開催日公開日	2025年4月14日（月）
代表発表者主催	愛媛大学大学院　理工学研究科　片岡智哉
研究代表者名	京都大学　藤原拓
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20250414_eng/ https://www.yachiyo-eng.co.jp/news/2025/04/post_892.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SII-11】【1-2307】

概要: 　国立環境研究所、早稲田大学の研究チームは、国内で数百万人が参加する学校の運動部活動に着目して、将来の気候変動による暑熱影響と対策の効果を評価しました。その結果、気候変動が進行すればこれまで通りの活動実施は困難となり、早朝練習や屋外練習の削減といった既存の対策だけでは暑熱影響を抑制しきれないと予測されました。
　現状でも多くの熱中症が運動部活動では発生していることを踏まえると、気候変動の進行を注視しつつ、既存の対策に加え、大会や練習の年間スケジュールの変更や屋内運動場の整備といった、より抜本的な対策を実行に移していくことが重要であると考えられます。
　本研究の成果は、2025年3月10日付で英国物理学会出版局（IOP Publishing）から刊行された国際学術誌『Environmental Research: Health』に掲載されました。

開催日公開日	2025年4月8日（火）
代表発表者主催	国立環境研究所　気候変動適応センター　大山剛弘
研究代表者名	国立環境研究所　高橋潔（SII-11）国立環境研究所　岡和孝（1-2307）
課題名	都市のレジリエンスに係る気候変動影響統合評価（SII-11）極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究（1-2307）
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250408/20250408-2.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

概要: 　気候変動は、人類が直面する最大の長期的課題のひとつです。気候変動の影響や適応策に関する研究では、気候ならびに社会経済の変化に関して、起こりうる未来を想定したシナリオが一般的に用いられます。本研究では、日本における気候変動影響予測及び適応評価に必要な社会経済シナリオデータを開発しました。
　結果として、人口に世帯主率を乗じて将来の世帯数を推定したところ、日本全国の85歳以上単身世帯数は2100年には2015年と比べて約1.6～1.9倍となること、住宅戸数から将来の世帯数を差し引いたものを空き戸数とすると、日本全国における空き戸総数は2100年には2015年と比べて約2.5～4.2倍となることが推計されました。住宅用建物用地面積は、2100年には2015年と比べて0.42～0.66倍となることも推計されました。
　本成果は、気候変動影響評価のみならず、様々な分野における将来推計の際の基盤的データとして幅広く利用できると期待されます。

開催日公開日	2025年3月27日(木)
代表発表者主催	長崎大学　総合生産科学域　吉川沙耶花
研究代表者名	茨城大学　地球・地域環境共創機構　三村信男
課題名	総合的な気候変動影響予測・適応評価フレームワークの開発
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/guidance/kouhou/press/pdf/762file1_20250327133841.pdf

自然共生領域【4RF-2102】

概要: 　アオウミガメの生息地では地球温暖化による気温や海水温の上昇が確認され、アオウミガメへの影響が問題視されています。国立環境研究所、認定NPO法人エバーラスティング・ネイチャー、北海道大学、岩手大学らの研究チームは、高温により、アオウミガメの培養細胞においてDNA損傷が誘発され、アポトーシスという自発的な細胞死に誘導されることを明らかにしました。
　本成果は、地球温暖化による温度上昇が、アオウミガメに悪影響を及ぼす可能性があることを示しています。また、アオウミガメが温暖化対策を進める上で優先順位が高い種の一つであることを、科学的論拠を持って示すものです。
　本研究の成果は、2025年1月14日にElsevier社から刊行される学術誌『Comparative Biochemistry and Physiology Part C: Toxicology & Pharmacology』に掲載されました。

開催日公開日	2025年3月17日（月）
代表発表者主催	国立環境研究所　生物多様性領域　片山雅史
研究代表者名	国立環境研究所　生物多様性領域　片山雅史
課題名	野生動物への環境汚染物質の影響評価を実現する培養細胞を用いた新規評価技術の構築
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250317/20250317.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

概要: 　適地移動への対応が不可欠なミカンについて、長期的な生産計画策定のための適地予測マップを開発しました。また、温暖化の活用により国産化が期待されるアボカドの適地予測を初めて行いました。
　現在のミカン産地における今後のミカン生産継続は、地球規模での温室効果ガス排出に強く依存することや、アボカド適地は今世紀半ばには現在の2.5倍以上に拡大すること等が明確になりました。

開催日公開日	2025年3月7日（金）
代表発表者主催	農研機構　果樹生産研究領域　　杉浦俊彦
研究代表者名	農研機構　農業環境研究部門　　長谷川利拡
課題名	農林水産業分野を対象とした気候変動影響予測と適応策の評価
URL	https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nifts/167624.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

概要: 　植物群落の結露はいもち病などの病害発生の原因になります。農研機構と北海道大学低温科学研究所は、熱と水蒸気の出入りを考えた理論的な方法によって、植物群落の結露のしやすさ（結露速度）と気象条件との間の関係を世界で初めて明らかにしました。
　群落の結露速度は3つの気象条件（気温、相対湿度、有効放射量）と群落の交換速度（群落と大気との間の熱交換の効率）の違いに応じて大きく変化します。群落の交換速度は葉のサイズや茂り具合と風速によって変化します。
　この研究で得られた関係を作物の病害発生予測や栽培管理に利用することで、各種農作物の安定した生産と高品質化への貢献が期待されます。

開催日公開日	2025年3月7日（金）
代表発表者主催	農研機構　農業環境研究部門　　桑形恒男
研究代表者名	農研機構　農業環境研究部門　　長谷川利拡
課題名	農林水産業分野を対象とした気候変動影響予測と適応策の評価
URL	https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/168329.html

統合領域【1-2201】

概要: 　海面に浮遊するプラスチックごみ量の長期動向は、プラスチック汚染が海洋生態系に与える影響を理解する上で重要な手がかりとなりますが、古い時代の観測事例が少なく、汚染開始からどのような過程を経て現在の状況に至ったのか、明らかにされていませんでした。
　水産研究・教育機構に保管されていた世界最長時系列試料の解析に基づく本研究の結果により、日本周辺海域のプラスチックごみ汚染は1952年の初検出以降、1970年代までに約800倍に増える「増加期」、密度が30年以上殆ど変化しない「停滞期」、2010年代半ば以降、急激に密度が増えた「再増加期」の三つの時期から構成されていることが明らかになりました。

開催日公開日	2025年3月3日（月）
代表発表者主催	東京大学大学院農学生命科学研究科　高橋一生
研究代表者名	東京大学大学院農学生命科学研究科　高橋一生
課題名	長期時系列試料解析に基づく海洋マイクロプラスチック微細化・表層除去過程の解明
URL	https://www.a.u-tokyo.ac.jp/topics/topics_20250303-1.html

統合領域【1-2304】

概要: 　国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長大和裕幸、以下「JAMSTEC」という。）付加価値情報創生部門地球情報科学技術センターデータサイエンス研究グループの杉山大祐准研究主幹、松岡大祐上席研究員、鹿児島大学大学院理工学研究科の加古真一郎教授らは、海岸漂着ごみの定量化を行う画像解析 AIを実装したシステムを開発し、Webサービスとして公開しました。このサービスは、スマートフォンやドローン等を用いて海岸で撮影された写真を解析し、ごみの量や種類を自動的に認識・数値化することが可能です。誰でも簡単な操作でごみ問題の現状を「見える化」できるため、国や自治体における現状把握や環境政策の立案、企業における環境保全、市民の環境意識向上に貢献することが期待されています。
　本成果は、国際的に協調した海岸漂着ごみモニタリングを推進する上でも活用が期待される技術です。従来、海岸漂着ごみのモニタリングは主に人手によって行われてきましたが、近年ではドローンや Webカメラのようなリモートセンシングを用いた観測と画像解析AIによる定量情報化が注目されています。
　一方でそのような観測手法や定量化手法には統一的な基準が存在しておらず、地域間で漂着ごみ量を比較することが困難でした。このような背景のもとで日本の環境省が中心となって定めた国際ガイドラインの中でも、推奨ツールとして本システムが紹介されています。

開催日公開日	2025年2月28日（金）
代表発表者主催	海洋研究開発機構　付加価値情報創生部門　地球情報科学技術センターデータサイエンス研究グループ　　松岡　大祐
研究代表者名	鹿児島大学　大学院理工学研究　　加古　真一郎
課題名	AIとリモートセンシングがつなぐ街から海岸までの包括的プラスチックごみ観測網の構築
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20250228/

安全確保領域【5-2301】

概要: 　国立環境研究所地球システム領域の仁科研究員らの研究チームは、国内の研究圃場における減肥試験の大規模調査に基づき、日本の農地での作物収量に影響を与えない化学窒素肥料（SNF）削減率について調査しました。本解析では、適切な肥培管理を行えば化学肥料を30%削減しても、平均的には収量に大きな影響が出ないことが示されました。これは、農林水産省が推進する「みどりの食料システム戦略」における30%削減目標が、現在利用可能な農業管理方法により、収量を落とすことなく実現可能であることを裏付ける結果です。
　一方で、削減目標達成による日本の農地における廃棄窒素量の削減効果は管理手法の選択に大きく依存すること、また削減効果が限定的であることを示しました。

開催日公開日	2025年2月13日（木）
代表発表者主催	国立環境研究所　仁科　一哉
研究代表者名	国立環境研究所　仁科　一哉
課題名	廃棄窒素削減に向けた統合的窒素管理に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250213/20250213.html

統合領域【1-2201】

概要: 　1951年から2015年の65年間に北太平洋の海底に堆積した沈降性マイクロプラスチックの分布を数値モデルで推定しました。
　北太平洋の各河川から流出する海水よりも重い沈降性マイクロプラスチックの海底への堆積を、粒子追跡モデルを用いて、世界で初めて推定しました。シミュレーション推定結果から、黒潮などの強い海流によって、粒径が小さい沈降性マイクロプラスチックが沖合へと輸送されるため、22％が放出地点から100km以上沖合に堆積していることが明らかになりました。また、沖合でも2000年代以降急速に堆積が増加していることがわかりました。

開催日公開日	2025年1月29日(水)
代表発表者主催	東京大学大気海洋研究所　　伊藤　進一
研究代表者名	東京大学　　　　　　　　　高橋　一生
課題名	長期時系列試料解析に基づく海洋マイクロプラスチック微細化・表層除去過程の解明
URL	https://www.aori.u-tokyo.ac.jp/research/news/2025/20250129.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 　国立極地研究所の東久美子特任教授を中心とする研究グループは、グリーンランド北西部で掘削したアイスコアを、改良型ブラックカーボン分析装置とアイスコア連続融解分析装置を組み合わせたシステムを用いて分析し、過去350年間のブラックカーボン（BC）の濃度と粒径を月単位で復元しました。
　これにより、冬と夏のBC濃度の経年変化パターンが大きく異なることを明らかにしました。主に北米の化石燃料の燃焼によって発生したBCの影響で、冬のBCの濃度は19世紀後半から増加して、20世紀初頭にピークを迎えた後減少し、近年は産業革命以前のレベルにまで低下しました。一方、北米などの森林火災から発生した夏のBCの濃度には、若干の減少傾向が見られました。また、本研究により、産業革命以前からのBCの粒径を世界で初めて復元したことで、化石燃料起源のBCの方が、森林火災起源のBCよりも粒径が大きかったという、定説とは異なる事実が明らかになりました。

開催日公開日	2025年1月22日（水）
代表発表者主催	国立極地研究所　　東　久美子
研究代表者名	名古屋大学　　　　松井　仁志
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nipr.ac.jp/info2024/20250122.html

自然共生領域【4-2302】

概要: 　国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所と北海道大学の研究グループは、定期的な人工林の伐採・植林が開けた環境を好む鳥類（開放地性種）の回復に重要な役割を果たしうること、少量の広葉樹を人工林内に保持することが広葉樹天然林を好む鳥類（天然林性種）の保全に効果的であることを、北海道全域での繁殖期（春）と冬期の調査により明らかにしました。
　農林業の発展に伴う土地利用の変化は草地や湿地、老齢林を減少させてきました。しかし、生物多様性の減少傾向を増加へと反転させる国際目標「ネイチャーポジティブ」を達成するためには、管理された土地における保全活動も重要であると考えられています。
　本研究では、様々な地域や季節の鳥類の保全につながる人工林管理策を探るため、北海道各地で針葉樹人工林と天然林に生息する鳥類を調査しました。その結果、10年生未満の幼齢人工林には繁殖期に開放地性鳥類が多く生息し、人工林内に少しでも広葉樹が混交すると多くの天然林性鳥類の個体数が大きく増加する、という全道で共通した傾向が明らかになりました。
　本研究の結果は、人工林内での保全活動が、これまでに大きく減少してきた開放地性種や天然林性種の回復に重要な役割を果たしうることを示しています。
　本研究成果は、2024年12月12日にEcological Applications誌でオンライン公開されました。

開催日公開日	2025年1月21日（火）
代表発表者主催	森林総合研究所　河村和洋
研究代表者名	国立環境研究所　角谷拓
課題名	生物多様性の時間変化をとらえるデータ統合と指標開発
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2025/20250121-2/index.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3】

概要: 　日本の河川流域においてプラスチックは重大な汚染物質です。
　本研究では、日本全国の市民、行政による河川敷清掃活動によるプラスチックごみ回収データを使用し、年間回収量を定量化しました。
　全国におけるプラスチック回収量は年間 938 トン（5年間の平均）で、流域ごとにデータを整理すると、プラ回収量は流域人口や清掃活動参加者数と相関していました。また、台風等の気象イベント（例：2019年台風19号）による被害が大きかった流域では、災害ゴミが発生するため、プラスチック回収率が大幅に増えていました。
　本研究成果は、2024年11月1日に国際学術誌「Marine Pollution Bulletin」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年12月12日（木）
代表発表者主催	東京理科大学　田中衛
研究代表者名	京都大学　　　藤原拓
課題名	河川および海岸からのプラスチックごみ流出量の評価
URL	https://www.tus.ac.jp/today/archive/20241209_0658.html

自然共生領域【4-2201】

概要: 　世界自然遺産である小笠原諸島は、島の成立以来一度も他の陸地と繋がったことがないことから、固有の動植物が数多く生息しています。ガ類にも小笠原諸島の固有種は多く知られており、特にメイガの仲間は小笠原諸島に生息する約25%の種が固有種であると考えられています。
　今回、九州大学農学部昆虫学教室の研究チームは、このメイガの仲間に属するGlaucocharis属の2新種を小笠原諸島から発見し、G. triocellaris ニシキエグリツトガ、G. plumbofascialis ムニンエグリツトガと命名しました。
　Glaucocharis属は世界に約160種あり、日本に7種が知られていますが、今回見つかった新種は翅斑や生殖器の形態がそれらの種から大きく逸脱しており、小笠原諸島において独自の進化を遂げたものと考えられます。

開催日公開日	2024年12月9日（月）
代表発表者主催	九州大学大学院農学研究院松井悠樹
研究代表者名	東京大学川北篤
課題名	小笠原諸島における植物―昆虫相互作用網の保全に向けた情報基盤の確立と情報取得技術の開発
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/1183

統合領域【1RF-2103】

概要: 　放射能汚染地域における森林火災は、放射性物質の再拡散や住民の被ばくといった重大な懸念を引き起こします。本研究では、2020年4月にウクライナのチョルノービリ（チェルノブイリ）規制区域内で発生した大規模な森林火災が、河川中の137Cs（セシウム137）および90Sr（ストロンチウム90）の再拡散に与えた影響を調査しました。火災後に現地で採取された炭化残留物や土壌に含まれる137Csと90Srの存在画分を特定し、河川中の137Csおよび90Sr濃度の長期的なモニタリングデータを解析しました。
　解析の結果、炭化残留物や土壌に含まれる137Csおよび90Srの存在量は、チョルノービリ原子力発電所からの距離が増すにつれて減少しており、これはチョルノービリ原発事故後の初期の沈着パターンと一致しました。また溶出試験により、炭化残留物に含まれる水溶性の137Csと90Srの存在量は、土壌のそれよりも有意に高くなっており、火災は河川を介して137Csと90Srの再拡散を促進することが分かりました。火災の前後で、チョルノービリの河川流域における137Csの濃度に顕著な増加は見られませんでしたが、90Sr濃度は有意に増加してウクライナの飲料水基準（2 Bq/L）を超える値を示しており、これは、炭化残留物や土壌から溶出した90Srが河川に流入したことが原因だと考えられます。

開催日公開日	2024年11月28日(木）
代表発表者主催	筑波大学生命環境系五十嵐康記
研究代表者名	筑波大学生命環境系五十嵐康記
課題名	原発事故地域における森林火災後の放射性物質・再拡散予測システムの開発
URL	https://www.tsukuba.ac.jp/journal/biology-environment/20241128140000.html

統合領域【1-2401】

概要: 　国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、立命館大学、京都大学、国立研究開発法人国立環境研究所の研究グループは、植林やBECCS（バイオエネルギーの利用と利用時に発生する二酸化炭素の回収・貯留を組み合わせた技術）の大規模導入による気候変動の抑制が地球規模の生物多様性に与える影響について、シミュレーションモデルによる評価を行いました。
　気候変動による気温上昇を産業革命前の1.5℃ないし2℃以内に抑えるために、植林やBECCSなどの土地利用ベースの気候変動緩和策が注目されています。しかし、これらの緩和策は、大規模な土地利用改変によって生物多様性に深刻な影響を与える可能性があります。そこで、2℃目標を達成する為に植林やBECCSを導入した場合に生物多様性が受ける影響を、シミュレーションモデルにより評価しました。
　その結果、土地利用改変の影響を考慮しても、気候変動の抑制緩和は生物の種多様性の減少傾向を抑制軽減する可能性が示されました。ただし、土地利用改変の割合や炭素隔離量が大きい地域や炭素隔離に貢献した地域ほど、種多様性の減少傾向が強まる傾向がありました。これらの結果は、緩和策としての土地利用改変が生物多様性に及ぼす影響は、実施規模が大木地域ほど大きくなるため、実施にあったては影響が特定の地域に偏らないような配慮が必要であることを示しています。
　本研究成果は、2024年5月16日にCommunications Earth and Environment誌で公開されました。

開催日公開日	2024年11月25日（月）
代表発表者主催	国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所　平田晶子
研究代表者名	京都大学藤森真一郎
課題名	世界を対象とした 1.5℃気候安定化目標下の二酸化炭素除去の選択肢とその含意
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2024/20241125/index.html

気候変動領域【2G-2201】

概要: 　気候変動の影響等によって甚大化する水災害に対応するために、農地や都市緑地をはじめとする生態系を活用した防災・減災（Ecosystem based Disaster Risk Reduction :Eco-DRR）という考え方が注目されています。Eco-DRRは、防災・減災機能にとどまらず、生物多様性の保全をはじめ、人間社会に様々な利益をもたらすことも期待されています。
　東京都立大学大学院都市環境科学研究科の大澤剛士准教授は、日本全国の市区町村を対象に分析を行った結果、河川合流の周辺に存在する農地が洪水の発生抑制に大きく貢献している可能性を示しました。河川合流の周辺は良好な自然環境が維持されていることが多いことも知られており、この場所に存在する農地を積極的に保全することで、高い防災効果と生物多様性の保全が両立できる可能性があります。
　この結果は、水害に強く、人間の居住域と良好な自然環境が両立できる土地利用を考える上で重要な指針になると期待できます。
　本研究成果は、11月18日付けで、ELSEVIERが発行する英文誌『Environmental and Sustainability Indicators』に発表されました。

開催日公開日	2024年11月19日(火)
代表発表者主催	東京都立大学都市環境科学研究科　大澤剛士
研究代表者名	国立環境研究所肱岡靖明
課題名	適応の効果と限界を考慮した地域別気候変動適応策立案支援システムの開発
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/37143.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 　名古屋大学大学院環境学研究科の松井仁志准教授と河合慶研究員は、北海道大学低温科学研究所と国立極地研究所との共同研究で、北極域の温暖化によって北極ダスト（北極の陸域から大気中に放出される鉱物を主成分とする微粒子）の放出量が増加し、その増加が北極域の広い範囲で雲の中の氷晶形成を促進させることを気候モデルの数値シミュレーションによって明らかにしました。
　これは、北極域の下層雲において、気温上昇によって氷晶の形成が起きにくくなり、水滴の割合が増加するとされてきた従来の理解を修正する新たな発見です。
　北極ダストとその温暖化による変化は、現在ほとんどの気候モデルでは考慮されていないため、これらの過程を考慮することで、北極下層雲における氷晶形成や放射収支の長期的な変化をより正確に予測できるようになり、北極域の気候変動予測の精度向上につながっていくことが期待されます。
本研究成果は、2024年11月1日付で気候科学分野の国際学術誌「npj Climate and Atmospheric Science」に掲載されました。

開催日公開日	2024年11月８日(金)
代表発表者主催	名古屋大学大学院環境学研究科松井仁志
研究代表者名	名古屋大学大学院環境学研究科松井仁志
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2024/11/post-748.html

自然共生領域【4-1706】

概要: 　東京大学生産技術研究所の沖一雄特任教授（兼：京都先端科学大学工学部・教授）と、京都先端科学大学工学部のサレム・イブラヒム・サレム講師らによる研究グループは、シカの鳴き声を録音したデータに音響異常検出技術を導入し、機械学習させることで、高精度にシカの行動を観測する手法を開発しました。環境計測において、音響記録は時空間モニタリングにかかせない方法ですが、ホワイトノイズや無関係な音が含まれている膨大な録音データから、シカの鳴き声のような特定の音だけを抽出する実用的な方法はありませんでした。
　本研究は、シカの鳴き声が含まれる長時間の録音データから異常を検出し、細分化する技術を導入し、特定の音響データのみを抽出・分析する新しい手法を確立することで、従来の手法に比べて機械学習効率の大幅な向上を実現しました。この新しい手法は、生態学的研究における高度な機械学習技術の方法論とその応用の両方において大きく貢献しています。

開催日公開日	2024年11月13日（水）
代表発表者主催	東京大学生産技術研究所　沖一雄
研究代表者名	東京大学生産技術研究所　沖一雄
課題名	地上・リモートセンシングによる尾瀬ヶ原湿原におけるシカ個体数推定手法の開発
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/4646/

統合領域【1-2307】

概要: 　国立環境研究所気候変動適応センターの研究チームは、「経験相対気温」と呼ばれる気候指標を用いて暑さへの「なれ（馴化）」を考慮することにより、熱中症リスクの予測精度が向上することを明らかにしました。
　「経験相対気温」は、日平均気温から容易に算出できる気候指標であり、地域における熱中症リスク評価での活用が期待されます。
　本成果はElsevier社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に2024年9月26日付けでWEB公開されました。

開催日公開日	2024年10月31日（木）
代表発表者主催	国立研究開発法人国立環境研究所　岡和孝
研究代表者名	国立研究開発法人国立環境研究所　岡和孝
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20241031/20241031.html

資源循環領域【3MF-2302】

概要: 　林地残材や農業残滓などのリグノセルロースや、食品廃棄物といった地域の未利用バイオマス資源は、バイオマス発電燃料や機能性材料として利用の促進が期待されています。
　九州大学大学院農学研究院の椿俊太郎准教授らの研究グループは、電子レンジにも用いられるマイクロ波の電場加熱と磁場加熱を工夫することにより、効率的にバイオマスを急速熱分解する技術を開発しました。
　バイオマスは熱分解によって炭素化が進むと誘電体から導体に変化するため、マイクロ波の吸収特性が著しく変化します。そこで、マイクロ波磁場による誘導加熱により、炭素化の進んだバイオマスでも効率的にマイクロ波加熱することができることを明らかにしました。
　さらに、915 MHzを用いた空洞共振器の大型化や、2.45 GHzのフロー式の磁場加熱装置を開発し、本プロセスの効率向上を達成しました。
　この成果は、Chemical Engineering Journal に9月28日に掲載されました。

開催日公開日	2024年10月23日（木）
代表発表者主催	九州大学大学院農学研究院椿俊太郎
研究代表者名	九州大学大学院農学研究院椿俊太郎
課題名	空間電力合成マイクロ波加熱を利用した有機廃棄物の高速炭化システムの開発
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/1163

統合領域【1CN-2201】

概要: 　サンゴは炭酸カルシウムを主成分とした立体的な骨格を作ります。サンゴの表面に分布するポリプの口の近くで、垂直方向に成長する骨格は「隔壁（かくへき）」と呼ばれ、サンゴ種の判別にも用いられる重要な部位です。サンゴ骨格の形態形成に関与する成長部には石灰化中心が存在し、隔壁の形成に関係することも地球化学的な観点から研究が進んでいました。
　北里大学海洋生命科学部の大野良和特任助教、安元剛講師、海洋生命科学研究科の高橋有南大学院生（修士課程1年）、国立研究開発法人産業技術総合研究所環境調和型産業技術研究ラボ (E-code)の井口亮主任研究員らの研究グループは、日本電子株式会社、琉球大学、自然科学研究機構生理学研究所自然研究バイオフォトニクス研究部門と共同で、生体のサンゴ稚ポリプの石灰化中心の直接観察に成功しました。
　この成果は、2024年8月6日付で、Frontiers Media S.Aが刊行する「Frontiers in Marine Science」に掲載されました。

開催日公開日	2024年8月21日（水）
代表発表者主催	北里大学安元剛
研究代表者名	東京大学鈴木道生
課題名	バイオミネラリゼーションを模した海水からの炭酸カルシウム合成による大気中の二酸化炭素固定技術の研究開発
URL	https://www.kitasato.ac.jp/jp/news/20240821-01.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 国立極地研究所の當房豊准教授を中心とする、気象研究所、名古屋大学、東京大学、ノルウェー大気研究所（NILU）との国際共同研究グループは、気温上昇により北極陸域の雪氷の融解が進むことで、雲の中での氷晶（氷の微小な結晶）の形成を強力に促進する性質を持つエアロゾルが大気中に飛散しやすくなり、それらの濃度が劇的に増加することを明らかにしました。このことは、温暖化の影響によって、北極域上空の雲の中では氷晶の形成が起きにくくなると予測されていた従来の仮説を修正し得る発見になります。
本成果は、北極域上空の雲の生成・消失過程を理解する上での重要な手がかりとなり、北極域で急速に進行する温暖化によって生じるエアロゾルや雲の変化の予測精度の向上につながると期待されます。

開催日公開日	2024年10月1日（火）
代表発表者主催	當房豊（国立極地研究所）
研究代表者名	松井仁志(名古屋大学）
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nipr.ac.jp/info2024/20241001.html

自然共生領域【4-2302】

概要: 　国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、高知大学、日本野鳥の会高知支部の研究グループは、四国西部で拡大する新たな外来鳥類・サンジャクの分布を調査し、主に森林率が中程度の低地に分布すること、生息適地は四国東部にも多く存在することを明らかにしました。
　四国では近年、外来種・サンジャクの拡大が確認され、それに伴う生態系への影響が懸念されています。本研究では、サンジャクの効率的な調査方法とその分布を決める要因を調べました。その結果、サンジャクは初夏の朝に特定の鳴き声を拡声器で再生するとその応答により見つけやすくなること、森林率が中程度の低地に主に分布し、四国西部に広く定着していることが分かりました。さらに、生息適地は現在サンジャクが定着していない四国東部にも広く分布すると推定されました。また、サンジャクの生息によって在来鳥類４種の生息確率が顕著に低下しているという傾向は現段階ではみられないことも示唆されました。
　サンジャクが高密度化する前に、さらなる在来種への影響評価と分布拡大の阻止に向けた効率的な捕獲方法とモニタリング体制の確立が求められます。本研究成果は、Ornithological Science 誌で査読を経て2024年5月17日に受理されましたが、印刷中であり、出版年月日や掲載号は現段階では未定です。このプレスリリースは、2024年7月17日に公開されたプレプリントに基づきます。

開催日公開日	2024年9月27日（金）
代表発表者主催	河村和洋（森林総合研究所）
研究代表者名	角谷拓（国立環境研究所）
課題名	生物多様性の時間変化をとらえるデータ統合と指標開発
URL	準備中

自然共生領域【4RF-2001】

概要: 　名古屋大学大学院理学研究科附属臨海実験所の自見直人講師は、海洋研究開発機構（JAMSTEC）および北海道大学大学院理学研究院の柁原宏教授との共同研究で、海の有機汚濁の指標種とされているミズヒキゴカイは、12種を内包し、環境指標として一括に使うことは適していないことを、新たに発見しました。また、その12種のうち10種は新種として記載しました。
　ミズヒキゴカイは日本の沿岸にふつうに生息しており、図鑑や水族館でも見ることのできるゴカイです。海の汚い場所の指標種とされており、環境アセスメントにおいてミズヒキゴカイが出現した場合、汚い海域であると判断する、というように用いられてきました。しかし、実際は複数種が含まれており、住む環境が一様ではないのでは、という懸念を解決するために、北海道から沖縄まで日本中のミズヒキゴカイを集め、生息環境データの取得を行いました。その結果1種が12種に分かれ、そのうち10種は新種であり、生息環境も異なることを明らかにしました。
　本研究を踏まえ、環境アセスメントに用いられる環境指標種の運用が、正確な分類学的・生態学的な研究に基づいて行われていくことが期待されます。本研究成果は、2024年9月5日0時（日本時間）付日本動物分類学会発行の国際査読付き雑誌「Species Diversity」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年9月5日（木）
代表発表者主催	自見直人（名古屋大学）
研究代表者名	阿部博和 (石巻専修大学)
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的DNAバーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2024/09/12-10.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SII-11-3】

概要: 　国立環境研究所・海洋研究開発機構・東京大学による研究グループ（以下「当研究グループ」という。）は、気候変動がアマゾン熱帯雨林の炭素循環に与える変化の将来予測について分析しました。その結果、1) 将来気候変動によってアマゾン熱帯雨林では降水量が減少して乾燥化が進み、この乾燥化によって炭素吸収量の減少が生じると予測されることがわかり、2) 過去の気候変動の情報を利用して、将来予測の不確実性の幅を狭めることにより、将来予測の信頼性を向上させることができました。
　この分析によると、21世紀末までに予測される気候変動によって、大規模な大気循環の変化が生じ、アマゾン熱帯雨林の降水量が減少することで、より乾燥・高温となり森林の光合成による炭素吸収量の減少とともに、呼吸量の増加による炭素排出を増加させる可能性も示しています。一方で、過去の気候変動の観測値との比較から、このような変化を過大評価する数値モデルもあることも分かりました。
　本研究の成果は、2024年9月19日18時（日本時間）付でSpringer Natureから刊行される国際学術誌『Nature Communications』にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年9月19日（水）
代表発表者主催	イリーナ・メルニコワ（国立環境研究所）
研究代表者名	平林由希子（芝浦工業大学）
課題名	非可逆的な気候変動が都市に及ぼす影響予測
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240919/20240919.html

統合領域【1-2304】

概要: これまで世界中の海洋・河川・湖沼の水環境でプラスチック微粒子が採取され、個数ベースの濃度やプラスチック微粒子の幾何形状及び材質に基づき、質量推計がなされてきましたが、個々のプラスチック微粒子の質量の精度評価は十分に行われてきませんでした。
本研究では、日本国内17河川35地点で採取した4,390個のプラスチック微粒子の質量をウルトラミクロ天秤で計測し、粒子の質量と投影面積に有意な幾何学的な関係があることを明らかにしました。さらに、その関係を用いることで、環境中のプラスチック質量濃度を簡便かつ高精度に評価できることを示しました。
今後、本研究で示した関係式を用いてプラスチック微粒子の質量を推計することで、水環境中におけるプラスチック収支（陸域からの流出量と海域での集積量の関係）や生態系への影響の解明に貢献することが期待されます。

開催日公開日	2024年7月19日（金）
代表発表者主催	片岡智哉（愛媛大学）
研究代表者名	加古真一郎（鹿児島大学）
課題名	AIとリモートセンシングがつなぐ街から海岸までの包括的プラスチックごみ観測網の構築
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20240719_eng/

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-11-2】

概要: 東京大学大学院工学系研究科の沖大幹教授と同大学医学系研究科の橋爪真弘教授、郭強（GUO　Qiang、ゴー・チャン）特任研究員らの研究グループは、湿熱環境での健康影響を調査する世界最大規模の研究を実施しました。
本研究では、様々な湿熱指数と、異なる気候条件下における各都市の日々の死亡率との関連を評価しました。この研究成果は、世界各国の熱中症や高温警戒情報の精度向上に役立つことが期待されます。本研究の成果は、PNAS Nexusに掲載されました。

開催日公開日	2024年8月20日（火）
代表発表者主催	郭強 (東京大学)
研究代表者名	高橋潔 (国立環境研究所)
課題名	都市のレジリエンスに係る気候変動影響統合評価：都市居住者の健康影響評価
URL	https://www.t.u-tokyo.ac.jp/press/pr2024-08-20-001

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-22-1】

概要: 国立研究開発法人国立環境研究所（国環研）、出光タンカー株式会社、飯野海運株式会社の3社は、国環研が代表で実施している環境研究総合推進費課題S-22-1(2)「マルチプラットフォーム観測による大気中のGHGとSLCF動態の把握」の一環として、大型原油タンカー「富士山丸」によるインド洋上での温室効果ガス（GHG）の観測を実施することを決定しました。国環研は、地球温暖化の原因となるGHGの地球規模での大気中濃度分布とその増加を監視するために、地上ステーション、民間船舶、航空機など様々なプラットフォームを用いて高精度のGHG濃度観測を実施しています。
国環研による船舶観測は太平洋で長年実施してきましたが、これまで観測の空白地帯となっていたインド洋上における観測を実施することで、GHGの排出・吸収量解析精度向上が期待されることから、本推進費課題で観測網の拡充を計画していました。飯野海運株式会社が所有し、出光タンカー株式会社が傭船する本船は、中東から日本を主要航路としており、国環研が計画するインド洋上における観測に適していることから、本船に大気観測装置を設置し、2024年度末頃より観測を実施する予定です。広域を航行する船舶を活用したGHGの観測を通して、地球規模でのGHG分布や炭素循環メカニズムの解明に貢献し、カーボンニュートラルの実現に向けて取り組んでまいります。

開催日公開日	2024年7月31日（水）
代表発表者主催	寺尾有希夫 (国立環境研究所)
研究代表者名	丹羽洋介 (国立環境研究所)
課題名	マルチプラットフォーム観測による大気中のGHGとSLCF動態の把握
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240731/20240731.html

統合領域【1-2304】

概要: 海洋プラスチック汚染の源の多く(8 割程度)は、街に流出した生活ごみといわれています(Morales-Caselles et al., 2022)。特に河川が近くにあるような海岸では、多くの生活ごみが海岸に漂着するという事実も存在します。このような場合、その削減に向けた対策を策定する上で、汚染源である街中のどこが、どの程度、どのようなごみで汚染されているかを可視化することが非常に重要です。
本研究で開発したシステムは、これを、スマートフォンアプリと深層学習の組み合わせで実現します。この街中ごみの可視化により、汚染の源となっている品目や場所を特定し、優先順位を付した汚染対策の立案に寄与することが可能になります。また、これまでは街で清掃活動を実施したとしても、それが街の継続的な美化にどの程度寄与しているかを知る術がありませんでした。本技術により、ある特定の区域を定期的に観測するシステムを確立できれば、清掃効果がその後のごみ増加量にどの程度寄与しているかを可視化することができます（例えば、割れ窓理論によるごみ増加の抑制の有無など）。同様に、このような定期的な観測結果に基づいて、例えばある特定品目の排出抑制対策などを実施した場合、その対策の効果を地図上で可視化し、社会に向けて公開することも可能になります。これらの実現の鍵となるのが市民科学です。一般の方々がスマホアプリを通じてデータ収集に参加することで、我々のシステムが各地域に特化したものに発展していくことが期待されます。
本研究で使用したスマートフォンアプリ「ごみ拾い SNSピリカ」は、世界 132 カ国で利用され、累計 3.6 億個のごみが拾われています（2024 年 7 月現在）。このアプリは、株式会社ピリカのウェブサイト（https://sns.pirika.org）からダウンロードすることが可能です。この論文の成果は、以前プレスリリースした「参加型プラスチックごみ画像収集プロジェクト（https://www.kyushu-u.ac.jp/f/46729/22_01_28_02.pdf）」に関連したものです。

開催日公開日	2024年7月10日（水）
代表発表者主催	加古真一郎（鹿児島大学）
研究代表者名	加古真一郎（鹿児島大学）
課題名	AIとリモートセンシングがつなぐ街から海岸までの包括的プラスチックごみ観測網の構築
URL	https://www.kagoshima-u.ac.jp/about/release_240710_sumahoapuritoai.pdf

気候変動領域【2-2202】【2-2401】

概要: 2023年（令和５年）の北日本の歴代1位の暑夏の要因を調査した結果、黒潮続流の極端な北上に伴い、北日本近海で海面水温の極端な高温が続く海洋熱波が発生したことにより、下層雲の形成が妨げられて日射が増大したこと、海洋が大気を直接加熱したこと、大気中の水蒸気が増えて温室効果が強まったことが影響した可能性が高いことがわかりました。本成果は、国際学術誌「Scientific Reports」に2024年７月19日にオンライン公開されました。

開催日公開日	2024年7月19日（金）
代表発表者主催	佐藤大卓（気象庁）　中村尚（東京大学）
研究代表者名	2-2202 高薮縁 (東京大学）　 2-2401 堀之内武（北海道大学）
課題名	【2-2202】極端気象の将来変化に関する物理的理解に基づく予測不確実性を低減した情報伝達【2-2401】日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.jma.go.jp/jma/press/2407/19b/20240719.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-1】

概要: 岡山大学環境生命自然科学学域（理）の道端拓朗准教授は、降水粒子が地球のエネルギー収支を変調させる効果に着目し、気温・降水量への全球的・地域的な影響についてメカニズムレベルで解明することに成功しました。本研究成果は、2024年6月19日午後6時（日本時間）付で、Nature Partner Journalの国際学術誌 npj Climate and Atmospheric Science 誌に掲載されました。
現在進行している地球温暖化を含めて、放射のバランスが崩れることで気候変動が起こります。雲や大気中の微粒子は、地球に入射する太陽放射および地球から宇宙へ射出する地球放射を変調させる役割を持つことがよく知られていますが、降水粒子が持つ放射効果については未解明でした。道端准教授が開発した精緻な降水微物理スキームを用いた感度実験および34の数値気候モデルによる系統的な解析から、降水粒子による温室効果が北極温暖化増幅の程度を左右することが明らかになりました。
本研究成果は、国内外の多くの気候モデルに見られる北極温暖化の過小評価バイアスを改善に導く可能性を示唆しています。北極気候の再現性は、日本を含む中緯度の異常気象にも密接に関わっているため、降水粒子の放射効果の導入により中・長期の気候変動予測の高精度化に大きく貢献することが期待されます。

開催日公開日	2024年6月19日（水）
代表発表者主催	道端　拓朗（岡山大学）
研究代表者名	竹村　俊彦（九州大学）
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の気候変動評価
URL	https://www.okayama-u.ac.jp/tp/release/release_id1243.html

自然共生領域【4MF-2202】

概要: ノボタン属はアジア・オセアニアに100種ほど知られており、観賞用や薬用に利用されています。日本には４分類群が分布していますが、このうち３分類群（ムニンノボタン・ハハジマノボタン・イオウノボタン）は世界自然遺産小笠原諸島に固有であり、いずれも希少です。これらのうち、ムニンノボタンは発見時から個体数が少なく、環境省の保護増殖事業などで集約的な保全が行われてきましたが、ハハジマノボタンとイオウノボタンについては、そのような対策は行われていません。
京都大学大学院農学研究科の小林千浩研究員、井鷺裕司教授のグループが、東京大学小石川植物園の小牧義輝主任と共に、ムニンノボタン・ハハジマノボタン・イオウノボタンに加えて、普通種であるノボタンなどについて比較ゲノム解析を行ったところ、小笠原固有分類群はいずれも普通種であるノボタンよりも遺伝的多様性が低くなっていました。中でもハハジマノボタンは、有害なアミノ酸変異割合に基づくゲノムの脆弱性が高いことや、ゲノム内や個体間の遺伝的差異がほとんど消失しているなど、ゲノム構造がきわめて脆弱で、ムニンノボタンよりも危機的な状況にあり、早急な保全策の構築が必要であることがわかりました。
本研究の成果は、小笠原諸島の生物多様性や独自の生態系の由来を理解し、固有種の保全状態が危機的になる前に、限られたリソースの中で効率的な保全策を講じるために有用な情報を提供するものです。
本研究は、2024年７月17日に国際学術誌「Scientific Reports」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年7月17日（水）
代表発表者主催	井鷺裕司 (京都大学)
研究代表者名	井鷺裕司 (京都大学)
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2024-07-17-2

自然共生領域【4MF-2202】

概要: オガサワラシジミは、小笠原諸島にのみ分布する日本固有のチョウです。小笠原では元々多数の個体が生息していましたが、グリーンアノールによる捕食などの外来生物の影響により、近年大きく数を減らしており、環境省レッドリストで絶滅危惧IA類、種の保存法で国内希少野生動植物種に指定されています。現在は生きた個体が確認されていないことから、国内で最も絶滅の可能性の高いチョウと言われております。
本研究では、オガサワラシジミが繁殖途絶に至った経緯を集団遺伝学的な背景から明らかにしました。遺伝的解析の結果、本種は生息域外保全の世代を重ねるにつれて近親交配が進むとともに遺伝的多様性が急速に減少しており、それに伴って有核精子数や孵化率が顕著に減少していました。こうした近親交配に伴う遺伝的多様性の低下によって繁殖成功が低下することは「近交弱勢」と呼ばれます。
本種は生息域外保全の過程で近交弱勢が生じた結果、繁殖途絶に至ったと結論付けられました。本研究は、各世代の遺伝情報と繁殖形質の情報を組み合わせて近交弱勢を実証した重要な成果と言えます。
また、本種の繁殖途絶の過程の原因が究明できたことで、他の絶滅危惧種の生息域外保全の際に、近交弱勢を引き起こさないための方針策定ができると期待されます。

開催日公開日	2024年7月12日（金）
代表発表者主催	中濱直之（兵庫県立大学）
研究代表者名	井鷺裕司（京都大学）
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.u-hyogo.ac.jp/news/pressrelease/20240712press.html https://www.hitohaku.jp/research/h-research/20240712news.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-21-4】

概要: 国立環境研究所、東北大学、山形大学、東京農工大学、森林総合研究所の研究グループは、日本の代表的な社会性のハチであるマルハナバチ類とニホンミツバチの種数と希少種の分布、送粉の機能形質の分布を推定しました。機能形質としては口吻（舌）の長さ（口吻長）の範囲を用いました。
その結果、ハチの種数は北海道の西部で多い一方で、口吻長の範囲は本州の中部で広いことが推定されました。希少種の分布する地域は、その多くが口吻長の範囲が広い地域と一致していました。この結果は、ハチの保全計画において、種数だけでなく機能形質の分布も考慮することの重要性を示しています。
本研究は、14種のハチ（マルハナバチ類とニホンミツバチ）の全国的な分布を推定した重要な研究であり、さらにハチに花粉を運んでもらう植物への影響も考慮して、送粉の機能形質の分布も推定した初めての研究です。
なお、分布の推定には、東北大学と山形大学が行っている市民参加型調査「花まるマルハナバチ国勢調査」で得られたデータを使用しており、市民の力を借りることによって全国的な保全対策の計画が立てられることを示した研究でもあります。本研究の成果は、2024年6月25日付でNature Portfolio社から刊行される『Scientific Reports』に掲載されました。

開催日公開日	2024年6月27日（木）
代表発表者主催	石濱史子（国立環境研究所）
研究代表者名	橋本禅（東京大学）
課題名	統合評価モデルとの連携による全国スケールでのシナリオ分析と社会適用
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240627/20240627.html

自然共生領域【4-2201】

概要: 琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設の和智仲是助教と九州大学大学院農学研究院昆虫学分野の松井悠樹学術研究員は、マングローブ林だけに暮らす蛾であるオオウスグロハラナガノメイガを発見し、八重山諸島からの初記録として報告しました。本種は、太平洋の島嶼やインド洋の沿岸地域から知られており、日本では18年前に沖縄本島から初めて記録されたものの、その後、他の地域では見つかっていませんでした。国内２例目となる今回の報告では、琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設が管理する演習林のマングローブで本種が発見され、これが本種の八重山諸島において初記録となりました。さらに興味深いことは、本種がマングローブ林だけに暮らす昆虫であることで、このような昆虫について、特に日本ではその多様性の解明がほとんど進んでいません。今回の発見は日本の生物多様性の理解に貢献するだけでなく、西表島の身近な生態系に未知の生物多様性が存在することを浮き彫りにしています。

開催日公開日	2024年5月8日（水）
代表発表者主催	和智仲是（琉球大学）
研究代表者名	川北篤 ( 東京大学)
課題名	小笠原諸島における植物―昆虫相互作用網の保全に向けた情報基盤の確立と情報取得技術の開発
URL	https://www.u-ryukyu.ac.jp/news/55486/

統合領域【1-2307】

概要: 国立環境研究所気候変動適応センターの研究チームは、東京を対象に、50年に一回の頻度で発生する程度の極端高温下における熱中症の救急搬送困難事案の発生可能性に関する将来予測を行いました。
その結果、熱中症救急搬送のピーク時（14時）において、熱中症による救急搬送困難事案（熱中症のみで救急車の稼働率が100％を超える事案）の将来的な発生可能性が予測され、その傾向は気候変動がより進む可能性のある21世紀後半に顕著となりました。なお、熱中症以外の理由での救急車要請も存在するため、現状でも救急搬送困難事案の発生可能性が懸念されます。このような救急搬送困難事案を回避するために、気候変動の原因となる温室効果ガス削減に向けた取組とともに、熱中症リスクを低減するための取組や、救急車の適正利用等が重要となることが示唆されます。本成果は2024年5月13日付けでIOP出版社から刊行される国際学術誌『Environmental Research: Health』に掲載されました。

開催日公開日	2024年5月29日(水）
代表発表者主催	岡和孝 (国立環境研究所)
研究代表者名	岡和孝 (国立環境研究所)
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240529/20240529.html

自然共生領域【4-2201】

概要: 琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設の和智仲是助教と九州大学大学院農学研究院昆虫学分野の松井悠樹学術研究員は、マングローブ林だけに暮らす蛾であるオオウスグロハラナガノメイガを発見し、八重山諸島からの初記録として報告しました。本種は、太平洋の島嶼やインド洋の沿岸地域から知られており、日本では18年前に沖縄本島から初めて記録されたものの、その後、他の地域では見つかっていませんでした。国内２例目となる今回の報告では、琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設が管理する演習林のマングローブで本種が発見され、これが本種の八重山諸島において初記録となりました。さらに興味深いことは、本種がマングローブ林だけに暮らす昆虫であることで、このような昆虫について、特に日本ではその多様性の解明がほとんど進んでいません。今回の発見は日本の生物多様性の理解に貢献するだけでなく、西表島の身近な生態系に未知の生物多様性が存在することを浮き彫りにしています。

開催日公開日	2024年5月8日（水）
代表発表者主催	和智仲是（琉球大学）
研究代表者名	川北篤 ( 東京大学)
課題名	小笠原諸島における植物―昆虫相互作用網の保全に向けた情報基盤の確立と情報取得技術の開発
URL	https://www.u-ryukyu.ac.jp/news/55486/

気候変動領域【2-2002】

概要: 立命館大学、国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、京都大学、国立研究開発法人国立環境研究所が参画する国際研究グループは、複数のシミュレーションモデルと生物多様性指標を用いたモデル比較研究により、1900年～2050年までの150年間の生物多様性と生態系サービスの傾向を多面的に明らかにしました。結果として、20世紀中に世界全体で生物多様性は2～11％減少していました。
生態系サービスについては、同期間中に、受粉や栄養保持などの調整サービスは減少した一方、生態系からの食料や木材などの供給サービスは数倍に増加していたことがわかりました。
将来については、健康的な食事への移行、土地の作物生産性の向上、追加的な環境保護政策の実施などの持続可能な発展に向けた対策は、生物多様性の損失を抑え、生態系サービスを向上させることが示されました。
一方で、対策を実施せず今の速度で土地開発と気候変動が進んだ場合、生物多様性と生態系サービスへの悪影響は今後も過去と同じ速度で継続することがわかりました。この結果は、生物多様性条約の目標達成に向けた追加的な対策の必要性を示唆しています。

開催日公開日	2024年4月26日（金）
代表発表者主催	Henrique M. Pereira (ドイツ統合生物多様性研究センター（iDiv）)
研究代表者名	高橋潔 (国立環境研究所）
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.ritsumei.ac.jp/news/detail/?id=3623

気候変動領域【2-2002】

概要: 国立環境研究所、産業技術総合研究所、サンシャイン・コースト大学による国際共同研究チームは、持続可能で健康的な食事の実現のために、2050年までに赤身肉（牛・豚・羊などの肉）を環境にも健康にも良い小型浮魚類（イワシ類、サバ類等）に代替した場合の、世界的に急増している４つの非感染性疾患（心筋梗塞をはじめとする虚血性心疾患、脳卒中、糖尿病、大腸がん）予防への影響を定量的に評価しました。
その結果、2050年には赤身肉消費量の最大8％が小型浮魚類に代替され、非感染性疾患による世界の死亡者数が50万～75万人減少し、さらにこれら4つの疾患によって失われる健康年数（障害調整生存年数(DALY)注釈1）が800万～1,500万年（一人につき約16～20年）減少する可能性があることがわかりました。
本研究では、アジアの内陸国やアフリカなど魚の摂取量が少なく、疾病を患っている人が多い国々に小型浮魚類をより多く割り当てることで、世界の非感染性疾患負担を大きく軽減できる可能性が示されました。本成果は、2024年4月10日付でBMJ社の国際学術誌『BMJ Global Health』に掲載されました。

開催日公開日	2024年4月10日(水)
代表発表者主催	Shujuan Xia (国立環境研究所）
研究代表者名	高橋潔(国立環境研究所）
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240410/20240410.html

統合領域【1-2307】

概要: 死亡の季節性はよく知られた現象で、通常、寒い季節に死亡率が高い傾向があります。気温はこの季節変動をもたらす重要な要素です。地球温暖化が進む中、気温の上昇により冬季の死亡率が低下する一方、夏季には増加し、結果として死亡の季節性が大きく変わる可能性があります。本研究では、日本の47都道府県を含み、世界43か国・地域の707都市における死亡の季節性の将来変化を体系的に推定しました。
4つの気候変動シナリオ（SSP1-2.6、SSP2-4.5、SSP3-7.0、およびSSP5-8.5）に基づき、2000年から2099年までの日別死亡を予測した結果、温帯（日本を含む）を含み、大陸性気候帯、乾燥気候帯地域において、2000年代から2090年代にかけて、すべての気候変動シナリオで夏季の死亡は増加し、冬季の死亡は減少すると予測されました。ただし、冬季の死亡率は依然として高い水準を維持すると予測されました。2000年代と2090年代を比較すると、SSP5-8.5シナリオにおいて死亡のピーク（山）とボトム（谷）の比は0.96から1.11の範囲に、寄与割合の変化は0.002%から0.06%の範囲に及びました。気候変動により夏季の暑熱による死亡者数のピークと冬季の寒さによる死亡者数のピークの双方の医療需要に対応することが求められるようになる可能性を示唆しています。
本研究の成果は、2024年2月7日（日本時間）に「Lancet Planetary Health」誌に掲載されました。

開催日公開日	2024年2月7日（水）
代表発表者主催	橋爪真弘（東京大学）
研究代表者名	岡　和孝（国立環境研究所）
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/en/research/research93.html

気候変動領域【2-2007】

概要: 人為的な二酸化炭素排出の増加に伴い、世界的に進行している海洋酸性化と貧酸素化が、重要な水産資源の魚種であるシロギスの卵に対して複合的に及ぼす影響を、遺伝子レベルで明らかにしました。
特に貧酸素海水が深刻な影響を及ぼすこと、貧酸素条件区では解糖系に関わる遺伝子の発現が上昇して環境変化に対応していることが分かりました。
本研究によって得られた成果は、気候変動による水産資源への影響を考える上で重要な知見となります。

開催日公開日	2024年2月1日（木）
代表発表者主催	井口亮（産業技術総合研究所）
研究代表者名	小埜恒夫
課題名	海洋酸性化と貧酸素化の複合影響の総合評価
URL	https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2024/pr20240201/pr20240201.html

自然共生領域【4MF-2202】

概要: タイワンホトトギスは園芸的にも親しまれている丈夫な植物ですが、日本では西表島と沖縄本島のごく限られた地域にのみに野生する絶滅危惧種です。台湾と日本の集団を対象に比較解析を行ったところ、タイワンホトトギスは、台湾から西表島、沖縄本島へと飛び石状に分布拡大したのではなく、台湾の２つの系統から、それぞれ個別に、西表島と沖縄本島へと渡来したことがわかりました。世界自然遺産にも指定されている「奄美大島、徳之島、沖縄県北部及び西表島」は、日本の中でもとりわけ生物多様性の高い地域となっています。
本研究は、この地域の生物多様性の形成過程の理解や適切かつ効果的な保全戦略の策定に寄与するものです。本成果は2024年1月10日に国際学術誌「Scientific Reports」にオンライン掲載されました。

論文タイトル：Double migration of the endangered Tricyrtis formosana (Liliaceae) in Japan（絶滅危惧種タイワンホトトオギス（ユリ科）の重複した日本への移入）

開催日公開日	2024年1月26日（金）
代表発表者主催	井鷺裕司 (京都大学)
研究代表者名	井鷺裕司 (京都大学)
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2024-01-26

資源循環領域【3-2201】

概要: 渡卓磨研究員、名古屋大学の山下奈穂助教、ケンブリッジ大学のAndré Serrenho助教による国際共同研究チームは、日本全国の建築物を対象に建築材料のカーボンニュートラル達成方法を検討した結果、低炭素鋼材や低炭素コンクリートの利用を徹底した場合、2050年カーボンニュートラル達成については、必要な排出削減量の約60％しか削減できない可能性を解明しました。カーボンニュートラル達成には木造建築の拡大や設計の最適化、建築物の長寿命化も併せ、全ての対策を実施する必要があります。
さらに本研究では、高齢化した樹木を建築材料として都市で利用し、伐採後に植林を行う再造林によって森林を若返らせることで、森林と都市の炭素循環が形成され、建築材料の脱炭素化と森林の炭素吸収増加を同時に達成できる可能性を示しました。そのためには国産材の供給拡大が必須であり、木造化、国産材供給、再造林を同時に推進する取り組みの重要性を示しています。

開催日公開日	2024年1月25日（木）
代表発表者主催	南齋規介（国立環境研究所）
研究代表者名	渡　卓磨（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240125/20240125.html

統合領域【1-2101】

概要: 石炭・ガス等の火力発電の早期退出、およびそこからの二酸化炭素排出抑制は脱炭素化に向けた主要策の一つとされています。再生可能エネルギー等から製造された水素・アンモニアを発電に活用することは、石炭・ガスとの混焼も含め、火力発電からの排出削減に寄与する可能性がありますが、世界全体の脱炭素化にどの程度貢献し得るかは明らかにされていませんでした。
京都大学工学研究科都市環境工学専攻大城賢助教、藤森真一郎同教授は、世界全域を対象としたエネルギーシミュレーションモデルを用い、脱炭素化に向けた水素・アンモニア発電の役割について分析しました。
その結果、水素・アンモニア発電が世界の発電電力量に占める割合は、最大でも1％程度に留まることが示されました。水素・アンモニアの費用が大きく低下すれば、火力発電設備の約半数が水素混焼付きとなる可能性があります。しかし、年間を通じた稼働時間は太陽光・風力発電の出力が低下するごく限られた時間に留まることが分かりました。また、発電部門での水素・アンモニアの活用は限定的であった一方、航空・船舶用燃料への活用は比較的進みやすいことが分かりました。
本成果は、2024年3月4日に国際学術誌「Nature Communications」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年3月4日（月）
代表発表者主催	大城賢（京都大学）
研究代表者名	藤森真一郎（京都大学）
課題名	世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20240304

統合領域【1-2307】

概要: 　東京大学、産業技術総合研究所、国立環境研究所からなる研究チームは、関西７都市を対象に、ヒトの健康として暑熱関連死亡に注目し、エアコン利用がもたらす効果を評価しました。
　評価は現在・過去気候条件下に加え、気候変動により気温が0.5から3℃上昇する将来の気候変動シナリオも対象に実施しました。その結果、エアコン利用により現在・過去気候条件下では686人、＋3℃の気候変動が生じる将来シナリオ（以降、＋3℃シナリオ）では4628人の暑熱関連死亡の回避が予測された一方で、エアコン利用に伴う人工排熱がもたらす都市気温の追加的な上昇により、現在・過去気候条件下では59人、＋3℃シナリオでは342人の暑熱関連死亡の増加が見込まれました。
　エアコン利用に際してはこのようなメリット及びデメリットがあることに留意が必要となるとともに、人工排熱を低減するための対策等の必要性が示唆されました。

開催日公開日	2023年12月28日
代表発表者主催	橋爪真弘 (東京大学)
研究代表者名	岡　和孝 (国立環境研究所)
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20231228-2/20231228-2.html

統合領域【1-2307】

概要: 　産業技術総合研究所（以下、産総研）髙根雄也主任研究員、中島虹特別研究員は、明星大学亀卦川幸浩教授、および東京電力ホールディングス株式会社山口和貴主幹研究員と、極端高温時のエネルギー消費量等への影響評価の一環として、気候変動下の脱炭素化技術普及が電力消費量低減にもたらす効果の推定に取り組むとともに、暑熱健康対策としての脱炭素化技術普及の有効性についても検討しました。
　本研究では、脱炭素化技術としてゼロ・エネルギー・ビルやゼロ・エネルギー・ハウスの普及が電力消費量低減にもたらす効果の推計に取り組みました。推定の結果、脱炭素化技術が将来普及したと想定した場合、都心部の電力消費量の大幅増加が半分程度に抑えられる可能性が示唆されました。
　※エルゼビア社「Sustainable City and Society」Volume 99に収録。

開催日公開日	2023年12月28日（木）
代表発表者主催	髙根雄也 (産業技術総合研究所)
研究代表者名	岡和孝（国立環境研究所）
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2023/pr20231129/pr20231129.html

資源循環領域【3G-2103】

概要: 　北九州市立大学国際環境工学部の高巣幸二教授らの研究グループ（北九州市立大学・寺嶋光春教授、陶山裕樹准教授、京都大学・高岡昌輝教授、西松建設・原田耕司主席研究員、日本アイリッヒ・櫻井雄一Deputy General Manager、幸永秀昭Senior Representative、九州工業大学・合田寬基准教授）は環境再生保全機構（ERCA）・環境研究総合推進費・技術開発実証型（3G-2103）の支援によって、「ジオポリマーコンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰の資源化技術の実証開発」を実施しています。
　この度、木質バイオマス発電所から排出された木質バイオマス燃焼灰から未燃炭素と重金属を除去するパイロット装置が北九州市エコタウンセンター廃棄物研究施設に完成して、その装置が正常に作動することを確認しました。
　今回開発したパイロット装置は、ラボ装置の10倍で実機装置の1/10の処理能力を想定しています。さらに、ラボ装置はバッチ式でしたが、パイロット装置では連続式として開発したので、浮遊選鉱槽のサイズを1/10まで低減することができました。

開催日公開日	2023年10月12日（木）
代表発表者主催	高巣幸二（北九州市立大学）
研究代表者名	高巣幸二（北九州市立大学）
課題名	ジオポリマーコンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰の資源化技術の実証開発
URL	https://www.kitakyu-u.ac.jp/news/2023/10/05/uploads/252ca28f11295fe31ba483b031afa087_2.pdf

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2-3】

概要: 　世界では毎年800万トンを超えるプラスチックごみが海洋に流出し続けているとされています。これらのプラスチックごみは、沿岸や海岸などで、紫外線や熱、砂との衝突、生物による破壊などの風化作用によって劣化し、5 mm以下のマイクロプラスチック（以下、MPs）になります。
　小さくなったMPsは潮汐や海流によって沖合に流され、やがて海底に沈んでいきます。MPsは最終的に深海底に到達するため、深海底の堆積物がMPsの大きな集積場の一つであると予想されていました。しかし、深海は調査機会が限られており、その分布実態や輸送過程には不明な点が残されていました。
　本論文では、採取地点の海底地形やそれらの繋がり、海洋表層のMPsの分布、人口密集地からの距離に着目し、深海堆積物内のMPsを分析し、輸送経路を推測しました。その結果、これまで知られている数の2〜5,500倍ものMPsが、深海堆積物に存在することがわかりました。沿岸域の深海底は人口密集地からも近く、陸域・浅海域の特徴と類似していましたが、陸域から離れた深海平原のMPsは、それらの特徴とは異なる特徴を持っていることがわかりました。
　MPsの分布密度、大きさや形状、MPsの材質の類似性から推測すると、沿岸域では陸域や浅海域から流出したMPsが深海堆積物に蓄積するとともに、頻繁に起きる地震に伴う海底地すべりによって海底付近でMPsが輸送され、さらに、相模トラフに沿ってプレート三重会合点に到達すると考えられます。これに対して、深海平原はその直上にある黒潮続流再循環域に生じる渦にプラスチックごみやMPsが集積し、そこから海底に直接沈降している可能性が高いことが分かりました。
　今後、本研究海域の近くを流れる黒潮・黒潮続流の上流側の沖縄周辺海域や四国沖などの深海堆積物内を分析することで、MPsの輸送過程の実態に迫りたいと考えています。

開催日公開日	2023年10月7日（土）　午前9:00
代表発表者主催	土屋正史（海洋研究開発機構）
研究代表者名	東海正（東京海洋大学）
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等の高度化
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20231010/

資源循環領域【3-2201】

概要: 　近年、環境負荷と廃棄物発生を低減し、素材や製品の価値を有効活用するサーキュラーエコノミー（循環経済）の取り組みが国内外において注目されています。環境負荷の低減が一部相殺される「リバウンド効果」や正味の排出量が増加する「バックファイア効果」の懸念を踏まえ、サーキュラーエコノミーの取り組みに関する環境面と循環性を早い段階から評価することが望まれます。特に消費者行動は、サーキュラーエコノミーの普及や環境影響を決定づける鍵となるにも関わらず、その評価は既存手法では十分に行われてきませんでした。
　研究チームは、サーキュラーエコノミーの取り組みを事前評価する消費者行動シミュレーションモデルを開発しました。このシミュレーションモデルは、シェアリング、リユース、リペアなど7種類のサーキュラーエコノミー施策に「エージェントベースシミュレーション」の手法を初めて適用したものです。この手法の最大の特徴は、必ずしも経済合理性に従わず、クチコミなどの社会的影響を強く受け、人によって製品の好みなどの特徴が多様な消費者行動を反映できる点です。
　研究チームは、開発したシミュレーションモデルを用いたケーススタディにより、施策導入に伴う30年間にわたる将来の環境影響（温室効果ガス排出量など）と循環性（廃棄物発生量など）を推計することに成功しました。本シミュレーションモデルを広く活用することで、サーキュラーエコノミーの取り組みが実社会に広く普及する前の早い段階で評価を行い、脱炭素・循環型かつ消費者に広く受け入れられる製品やサービスの設計、これを後押しする政策立案の支援につながることが期待されます。

開催日公開日	2023年10月2日（月）
代表発表者主催	小出瑠（国立環境研究所）
研究代表者名	南齋規介（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20231002/20231002.html

資源循環領域【3-2201】

概要: 循環型社会とは、天然資源の消費の抑制によって環境負荷の低減を図る社会です。日本では循環型社会の進展状況を4つの物質フロー指標（資源生産性、最終処分量、入口側循環利用率及び出口側循環利用率）の改善によって評価しています。一方、脱炭素社会の構築においては、温室効果ガス（GHG）の排出量を実質的にゼロとすることが目標となっています。両社会を一体的に実現するには、物質フロー指標の改善がGHGの削減につながることが重要です。
そこで、物質フロー指標とGHG排出量に作用する経済的要因と技術的要因に着目し、各要因が物質フロー指標とGHG排出量の変化に与えた影響を分析しました。
その結果、2011年から2015年にかけて物質フロー指標の資源生産性や循環利用率を改善した要因は、GHGの排出量削減には必ずしも寄与していないことが分かりました。この要因を更に産業部門別に細分化したところ、3割から7割の産業部門において、各部門の上流のサプライチェーン（原材料や部品の調達、輸送などを通じてもたらす間接的な産業活動）が物質フロー指標を改善したことが、逆にGHG排出量の増加を招いた要因であることを特定しました。
上記の結果は、物質フロー指標の改善とGHG排出量の削減を同時に達成するには、各企業が物質利用とそれに伴うサプライチェーンを通じたGHG排出量との関係を理解することが肝要であることを示唆します。

開催日公開日	2023年8月24日（木）
代表発表者主催	畑奬（国立環境研究所）
研究代表者名	南齋規介（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230824/20230824.html

気候変動領域【2RF-2301】

概要: Methylorubrum extorquens AM1 という植物葉上共生細菌^※1由来のギ酸脱水素酵素（FoDH1）※2の新規変異体を創出し、高効率な異化代謝プラットフォームの構築と共役モデルの実証に成功しました。ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（NAD）は[続きを読む]

開催日公開日	2023年8月17日（木）
代表発表者主催	宋和慶盛（京都大学）
研究代表者名	宋和慶盛（京都大学）
課題名	常温常圧中性におけるCO₂からギ酸へのバイオ資源化
URL	https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0013468623011295

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

概要: 人為的な地球温暖化による気候変動に伴う全球平均気温の産業革命以前に比べた上昇量(温暖化レベル)が高くなればなるほど、労働生産性の低下や空調需要の増大によって気候変動の悪影響は大きくなります。一方で、温暖化レベルを低くしようとすればするほど、温室効果ガス排出削減である緩和策の費用は高くなります。では、気候変動による悪影響と緩和策の両者を勘案した気候変動の総費用は温暖化レベルとどのような関係にあるのでしょうか。
[続きを読む]

開催日公開日	2023年8月1日（火）
代表発表者主催	沖大幹 (東京大学)
研究代表者名	沖大幹 (東京大学)
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230801/20230801.html

安全確保領域【5-2201】

概要: 国内外における絶滅鳥種や絶滅危惧鳥種は急速に増加しており、その要因として環境中に残存する環境ホルモン等の影響が懸念されています。環境ホルモン物質は、低濃度でも生物の血中を循環することで、内分泌を撹乱させます。また難分解性・脂溶性である環境ホルモンは鳥類卵の卵黄に蓄積する可能性もあり、この特性は次世代の胚発達に影響を与えるリスクも有しています。
本研究では、ジエチルスチルベストロールと呼ばれる人工合成エストロゲンをニホンウズラの卵に投与すると、オスの生殖細胞の増殖が抑制され、その数が激減することを明らかにしました。またこの生殖細胞で見られる毒性作用は、生殖腺定着前の生殖細胞に直接的であることが分かり、この事象はオストリの生殖機能低下を示唆するものです。
7月29日、国際研究雑誌「Poultry Science」に本研究成果の最終公開版が掲載されました。

開催日公開日	2023年7月29日（土）
代表発表者主催	水島秀成（北海道大学）
研究代表者名	川嶋貴治（国立環境研究所）
課題名	化学物質の鳥類卵内投与による性分化異常評価手法の開発とテストガイドライン化に向けた提案
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2023/08/post-1292.html

気候変動領域【2-2201】

概要: これまでの観測データに基づく研究手法では、人為・自然起源を含むエアロゾル粒子全体の量の変化を評価しており、ロックダウンに伴う人間活動の変容の影響のみを取り出して詳細に評価することは困難でした。本研究チームでは、海洋研究開発機構(JAMSTEC)及びNASAジェット推進研究所（JPL）で開発されてきた多種類の大気物質を同時に取り扱うことが可能なデータ同化解析システムとヨーロッパ宇宙機関（ESA）による衛星観測データから、人為的なエアロゾルの原料物質の排出量の変化を算出した上で、人為的なエアロゾル量の変化を推定することで、この課題を解決しました。さらに、人為的なエアロゾル量の減少が地球全体の熱エネルギーバランスに与える影響を評価したところ、エアロゾルの日傘効果を弱め、地球に入る正味の熱エネルギーを0.14 W/m²増加させることがわかりました。
本研究は、衛星観測から逆算した現実的な排出量変化に基づき、地球規模の人為的なエアロゾル量と気候への波及効果を評価した初めての例となります。エアロゾルの昇温効果は、この期間のCO2排出量のわずかな低下がもたらしうる冷却効果（-0.025 W/m², Forster et al., 2020）を打ち消すほど大きいことを明らかにしました。気候緩和策によるCO2排出削減と同時に進行すると考えられるエアロゾル削減が、打ち消し合う関係にあることは以前から知られていましたが、本研究はその量的な関係を明らかにした研究として重要です。これらの知見は今後の気候変動対策についての貴重な情報となるほか、予測の改善にもつながることが期待できます。
なお、本研究は日本学術振興会科研費（JP22K12353）の助成も受けています。
本成果は、『Science Advances』に7月29日付け（日本時間）で掲載されました。

開催日公開日	2023年7月29日（土）
代表発表者主催	関谷高志 (海洋研究開発機構)
研究代表者名	谷本浩志(国立環境研究所)
課題名	燃焼起源SLCFの東アジア国別排出量の迅速把握と方法論構築
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20230729/

気候変動領域【2-2303】

概要: 日本海に近い北陸地方は、一般的に豪雪地帯ですが、日本海側最大の都市である新潟市は、近隣の都市に比べて降雪量が少なくなっています。その理由として、新潟市の風上に位置する佐渡島が降雪量を減らすという雪陰効果があります。これは、気象予報士や住民の間で「佐渡ブロック」と呼ばれ広く信じられていますが、その真偽やメカニズムは十分に調査されてきませんでした。
本研究では、長期間のレーダーデータの統計解析と典型12事例を対象とした数値実験により、新潟市の降雪に対する佐渡島の雪影効果の存在とそのメカニズムを明らかにしました。その結果、佐渡ブロックは確かに存在し、そのメカニズムは、（１）佐渡島が降雪をもたらすことで、その風下海上の水蒸気・雲水などを減少させる、（２）佐渡島が風下の風速を弱めることで、風下海上から大気への熱と水蒸気の輸送量を減少させる、ことが分かりました。

開催日公開日	2023年7月20日（木）
代表発表者主催	日下博幸（筑波大学）
研究代表者名	稲津將（北海道大学）
課題名	全国主要都市に対する暑熱・強風・雪の気候変動脆弱性アトラスの作成
URL	https://www.ccs.tsukuba.ac.jp/release230723

統合領域【1-2101】

概要: 気温上昇を1.5℃に抑制するため、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の最新報告書では、2050年頃に世界全体でのCO2排出量をゼロとする複数の代表的なシナリオが示されました。それらは、バイオマス・CO2回収貯留（CCS）による負の排出、民生や運輸等のエネルギー需要部門における急速な需要低減、電化技術への転換を必要としていますが、これらのシナリオの実現には多くの課題が指摘されてきました。本研究ではこれらに依存しない新たなゼロ排出シナリオとして、炭素回収利用（CCU）を活用するシナリオを提示しました。これは、大気中のCO2を直接回収する技術（DAC）と、再生可能エネルギー電力起源の水素を用いた合成燃料、いわゆるe-fuelを利用するものです。本研究の結果、このシナリオでは、合成燃料が世界のエネルギー需要の約3割に達し、電化等の急速な需要転換を回避しつつCO2ゼロ排出を達成し得ることが分かりました。他方、直接空気回収や太陽光・風力発電の急拡大を伴うため、必要となる追加費用は電化を用いたシナリオの約2倍となることも明らかになりました。このように、CCUシナリオは、需要転換等が遅れた場合の代替となり得る一方で課題も多いことから、電化等の対策も含めた包括的な戦略の重要性が示唆されました。本成果は、2023年7月14日にCell Pressが発行する国際学術誌『One Earth』にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2023/7/14（金）
代表発表者主催	大城賢（京都大学）
研究代表者名	藤森真一郎（京都大学）
課題名	世界CO2ゼロ排出を達成する新たなシナリオ―直接空気回収・水素を用いた合成燃料（e-fuel）の活用―
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20230714

安全確保領域【5-2303】

概要: 山内一郎・京都大学大学院医学研究科助教、稲垣暢也・京都大学大学院医学研究科教授（研究当時、現田附興風会理事長）、久保拓也・京都大学大学院工学研究科准教授、中島大介・国立環境研究所環境リスク・健康研究領域室長、中山祥嗣・国立環境研究所エコチル調査コアセンター次長らの研究グループは、甲状腺ホルモンアナログであるTRIACが内分泌かく乱作用を有することを解明しました。
先立って研究グループは、一部の下水処理場排水中にTRIACが含まれることを発見しました。TRIACは試験管内では主要な甲状腺ホルモンであるT3と同等に作用を発揮しますが、体内に摂取した際の影響は分かっていませんでした。今回、甲状腺ホルモン作用を評価できる新たなマウスモデルを開発し、TRIACは脳に移行し難い点でT3と異なることを突き止めました。さらに、TRIACを多く摂取すると、ネガティブフィードバックにより甲状腺からのホルモン分泌が抑制されることも相まって、脳におけるホルモン作用が低下することを明らかにしました。
今回の発見により、TRIACに着目した環境研究の推進が期待されるだけでなく、甲状腺疾患の治療へTRIACを用いることへの警鐘となると思われます。本成果は、2023年6月15日米国の国際学術誌「iScience」にオンライン掲載されました。。

開催日公開日	2023年7月7日（金）
代表発表者主催	山内一郎(京都大学)
研究代表者名	山内一郎(京都大学)
課題名	実環境試料に基づく甲状腺ホルモン作用かく乱化学物質の同定・分級と複合的健康影響の評価法開発
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2023-07-10-0

統合領域【1-2101】

概要: パリ協定やグラスゴー気候合意下の長期気候目標、いわゆる1.5℃目標については、すでに社会でもよく認知されています。今回、新たな視点からこの問題を見つめ直す重要な研究結果が発表されました。それは「気候変動緩和策が逆に貧困を悪化させる可能性がある」というものです。京都大学の藤森教授らの研究チームは、パリ協定に基づく将来の気候変動緩和シナリオを分析し、それらが貧困にどのように影響するかを調査しました。その結果、2030年と2050年で、気候変動緩和策がそれぞれ6500万人、1800万人の貧困人口を増加させる可能性があることが明らかになりました。この増加の原因は主に2つあります。一つは全般的なマクロ経済的損失に関連する「所得効果」、もう一つは炭素税などによるエネルギー・食料価格上昇による「価格効果」です。これらの影響は地域により異なりますが、特にアジアとアフリカで大きな影響が見られました。では、貧困を増加させる可能性がある気候変動緩和策を、どのように進めていくべきなのでしょうか。本論文では社会全体でのエネルギー需要の抑制、カーボンプライシングに依存しない削減策、炭素税収の再分配の工夫等を提案しています。また、一部の開発途上国について、排出削減を減免することも一つの選択肢として挙げています。これらの研究結果から、1.5℃目標を達成するような排出削減策が必ずしも全ての人々にとって、良い結果をもたらさない可能性があることが明らかになりました。つまり、気候変動対策を進めると同時に、その副作用をどう軽減するかも重要な課題となり、引き続き議論と研究が求められています。また、今回の研究では、気候変動影響による貧困の増減は扱いませんでしたが、それを考慮した研究も今後必要になると思われます。本研究は7月7日、国際研究雑誌「Sustainability Science」で発表されました。

開催日公開日	2023年7月7日（金）
代表発表者主催	藤森真一郎（京都大学）
研究代表者名	藤森真一郎（京都大学）
課題名	世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20230718

統合領域【1-2307】

概要: 国立環境研究所の研究チームは、数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮して熱中症搬送数を予測することが可能な手法を開発の上、47都道府県の将来予測に取り組みました。その結果、人口あたりの熱中症搬送数（熱中症搬送率）は、長期的な暑熱適応を考慮しない場合、基準期間（1981-2000年）と比べて21世紀半ばに7～17歳で1.78倍、18～64歳で1.99倍、65歳以上で1.88倍に増加すると予測されました。一方、考慮した場合、それぞれ1.30、1.39、1.35倍に増加すると予測され、長期的な暑熱適応により熱中症搬送率の低減が予測されました。それでも気候変動の進展により熱中症搬送率が将来高まると予測され、更なる熱中症対策の必要性が示唆されました。本研究の成果は、2023年９月１日付けでエルゼビア社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に掲載されます。

開催日公開日	2023年7月5日（水）
代表発表者主催	岡　和孝（国立環境研究所）
研究代表者名	岡　和孝（国立環境研究所）
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230705/20230705-2.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15-3】

概要: サンゴ礁には多種多様な魚がおり、人が食用として利用する重要な種類も含まれます。
世界中のサンゴ礁で漁獲される水産重要種であるスジアラとナンヨウブダイの分布を、広域な潜水調査で調べた結果、両種の成長段階別の分布特性を世界で初めて明らかにしました。
その結果、両種の幼魚は、サンゴ礁の内湾域に分布し、特に複雑な形をもつ２タイプのサンゴ（枝状ミドリイシとブラシ状ミドリイシ）が棲み場所として重要なことがわかりました。
本研究により、水産重要種の持続的な利用もみすえたサンゴ礁の保全のあり方を示すことができました。

開催日公開日	2023年7月4日（火）
代表発表者主催	名波敦（水産研究・教育機構）
研究代表者名	白山義久（海洋研究開発機構）
課題名	海域における自然資本・生態系サービスがもたらす自然的価値の予測評価
URL	https://www.fra.affrc.go.jp/pressrelease/pr2023/20230704/index.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】気候変動領域【2-2202】

概要: 東京大学生産技術研究所の吉兼隆生特任准教授と芳村圭教授は、低解像度の気候モデルシミュレーションから高解像度の降水特性を推定するための機械学習を用いた手法を開発しました。現状の気候モデルシミュレーションでは、対応が困難である、地域詳細の降水特性の推定を可能にします。
降水の気候特性は、地形など局地的な要因の影響を強く受けて地域ごとに大きく異なります。そのため、洪水など水災害リスクや水資源量の気候変動を予測するためには、地域詳細の降水特性を再現する必要があります。一方、数値モデルにより気候変動を再現するためには、長期間の気候モデルシミュレーションが不可欠です。しかし、気候モデルシミュレーションを高解像度で実施するには膨大な計算機資源を必要とするため、現状では局地降水の気候変動特性を推定することが困難でした。
そこで、以前に開発した広域での降水空間分布特性と局地降水との関係性を機械学習でパターン認識するモデルバイアス補正手法を応用して、低解像度の気候モデルシミュレーションを高解像度化する手法を開発しました。高解像度化により局地降水の気候特性(頻度、月降水量、強雨)が再現可能であることを示しました。

開催日公開日	2023年6月2日（火）
代表発表者主催	吉兼隆生（東京大学）、芳村圭（東京大学）
研究代表者名	芳村　圭（S-20-2）、高薮　縁（2-2202）
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/4245/

統合領域【1MF-2203】

概要: 公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES＝アイジェス）の天沼伸恵サステイナビリティ統合センター副ディレクター、エリック・ザスマン同リサーチリーダー、デヴィ・ラングレ沖縄科学技術大学院大学（OIST）進化・細胞・共生の生物学ユニット研究員による学術論文「女性・若手議員と持続可能な開発目標（SDGs）に関するパフォーマンスの関係性（日本語仮題）」^*1で、国会における女性・若手議員の割合とSDGsの進捗に正の相関関係があるとする分析結果が明らかになりました。

SDGsの推進には政策立案が不可欠ですが、立法府における女性や若年層の議員の存在とSDGsのパフォーマンスとの関係に関する研究は、これまでほとんどありませんでした。日本の国会の女性議員の割合は146カ国中133位（世界経済フォーラム「グローバル・ジェンダーギャップ・レポート2022」）、閣僚の平均年齢の高さは62.4歳で30カ国中1位（OECD「Government at a Glance 2021『Average age of cabinet members, 2018』」）となっています。本論文が、日本の議会におけるダイバーシティの推進を後押しするものとなることを期待しています。

今回の分析では、なぜ議会において女性や若手の議員が多い国ほどSDGsのパフォーマンスが良い結果となるのかという因果関係は明らかになりませんでしたが、両者の間に正の相関関係が認められました。

また、ゴール1（貧困をなくそう）、ゴール2（飢餓をゼロに）、ゴール3（すべての人に健康と福祉を）などの社会経済分野のゴールは、ゴール13（気候変動に具体的な対策を）、ゴール14（海の豊かさを守ろう）、ゴール15（陸の豊かさも守ろう）などの環境分野のゴールとトレードオフ^*2の関係にあることが多くなっています。本論文は、女性や若者の登用が、これらのトレードオフを軽減しシナジー（相乗効果）を強化するような制度・政策改革と組み合わせて進められる必要があることを指摘しています。

今後もさらなる研究を進め、これらの因果関係に加え、社会経済分野と環境分野のゴール間でシナジーを生み出すための政策や多様なステークホルダーの参画の可能性などについて明らかにしていく予定です。

^*1 原題「The relationship between female and younger legislative representation and performance on the Sustainable Development Goals (SDGs)」　Environmental Research Lettersに掲載
^*2トレードオフとは、一方のゴールへの取り組みが他方のゴールに負の影響を与えること。
注釈：本研究は、環境省・（独）環境再生保全機構の環境研究総合推進費（JPMEERF20221M03）及びJSPS科研費（23K05942）により実施しました。

開催日公開日	2023年5月23日
代表発表者主催	天沼伸恵（IGES）
研究代表者名	天沼伸恵（IGES）
課題名	SDGs 実現に向けたフォローアップ・レビューのガバナンスに関する比較研究
URL	https://www.iges.or.jp/jp/news/20230523?__CAMVID=tPHDhSHcidC&_c_d=1&uns_flg=1&__urlmid=8607180&__CAMSID=fEPHdHSHcIDC-37&__CAMCID=rbbnLexMsO-033&adtype=mail

気候変動領域【2-2004】　【2MF-2301】

概要: 『秋、雨が降って川の水が冷たくなると、下流の産卵場に向けてアユが下ってくる』。これは、アユ漁師たちが長い経験の中から得た「落ちアユの産卵降河タイミング」に関する経験知でした。また最近では『秋になっても、なかなかアユが下ってこない』と、川やアユの変化に対する戸惑いが広がっていました。
このたび、東海国立大学機構岐阜大学地域環境変動適応研究センターの永山滋也特任助教と原田守啓センター長・准教授は、岐阜県水産研究所の藤井亮吏氏、（国研）国立環境研究所の末吉正尚氏と共同研究を行い、長良川の7つの漁場で漁をする漁師の協力で得られた日々の漁獲量データを分析して、アユが産卵のために川を下るのに必要な環境条件を明らかにしました。
本研究は、2023年5月22日にFisheries Science誌のオンライン版で発表されました。

開催日公開日	2023/5/22（月）
代表発表者主催	永山滋也（岐阜大学）
研究代表者名	原田守啓（岐阜大学）
課題名	「水防災・農地・河川生態系・産業への複合的な気候変動影響と適応策の研究」及び「長良川流域における森・里・川の気候変動適応が中山間地域の生業の持続性とウェルビーイングに与える影響の研究」
URL	https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2023/05/entry30-12416.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-8】

概要: 国立環境研究所地球システム領域の伊藤昭彦・梅澤拓および海洋研究開発機構のプラビール・パトラの研究チームは、物質循環モデルや排出インベントリに基づくボトムアップと呼ばれる手法を用いて、アジア地域のメタン収支に関する従来よりも詳細な分析を実施しました。湿原などの自然放出源と農業・家畜、廃棄物、化石燃料採掘などの人為放出源に関するマッピングと集計を行うことで国地域別の収支を評価しました。1970年から2021年までの年別の評価に基づいて過去の変化要因を考察しました。近年のアジア地域からの総メタン放出量は約197 Tg CH4 yr^–1であり（1 Tg=10¹²グラム）、その約83％が人為起源によるものであることが示されました。1970年以降の放出増加量は約60 Tg CH4 yr^–1に上っており、大気メタン濃度上昇にアジア地域が大きな影響を与えていることが示唆されました。本研究の成果は、気候変動枠組条約パリ協定やグローバル・メタン・プレッジによるメタン排出量削減などに科学的知見として役立てられることが期待されます。

開催日公開日	2023年5月19日
代表発表者主催	伊藤昭彦（国立環境研究所）
研究代表者名	伊藤昭彦（国立環境研究所）
課題名	温室効果ガス収支のマルチスケール監視とモデル高度化に関する統合的研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230616/20230616.html

統合領域【1-2101】

概要: 社会の脱炭素化には一定程度の費用がかかるとされています。例えば、カーボンニュートラル目標を達成するためには世界全体でおよそGDP比3%程度かかるとされています。この経済的な負担は軽減できるか、それはどうやってできるのか？という問いは社会にとって非常に重要な課題です。そこで本研究は、社会変革や技術革新などによってこの経済的影響がどのくらい軽減できるか、またその社会的な負担をゼロにできるとするとどのような条件が必要なのかを明らかにしました。①エネルギー需要の低下（エネルギー需要変革）、②環境に優しい食料システムへの移行（食の変革）、③エネルギー供給側の技術進歩（エネルギー供給変革）、④脱炭素化投資を喚起し、資本投資を増やす（投資の好循環）といった社会的な施策を検討した結果、これらを同時に導入した時のみ、経済的な負担がほぼなくなるという結果となりました。これらの結果は、こういった社会経済・技術的な施策は、効果的な政策と人々の嗜好の変化、不確実な技術進歩などに依存するため、社会全体が総力をあげて取り組んでいくことが重要であることが示唆されます。また一方、世界全体では経済負担がゼロ以下になっても、地域によっては負担が大きなところがあり、格差や途上国の開発を考慮した包括的な視点も必要であることがわかりました。本研究はネイチャー･パブリッシング・グループの学術雑誌Climate Actionにて発表されました。

開催日公開日	2023年5月4日（木）
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	藤森真一郎
課題名	世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究(世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発)
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20230519

自然共生領域【4MF-2202】

概要: 中濱直之 (兵庫県立大学自然・環境科学研究所講師兼兵庫県立人と自然の博物館研究員)、岡野良祐 (大阪府)、西本雄一郎 (三重県)、中谷祐輔 (愛知県)、野一色麻人 (日本自然保護協会)、小川直記 (東京農業大学) らの研究グループは、青森県においてキタキイロネクイハムシ Macoplea mutica (ハムシ科) を複数個体発見しました。キタキイロネクイハムシは、ユーラシア大陸には広く分布しておりますが、国内では1個体が記録されているのみでした。本種の同属の近縁種として、1960年代に記録が途絶え、2022年に琵琶湖で再発見されたキイロネクイハムシMacroplea japanaが知られています。どちらもほとんど陸上に出ず、主に水中で生活する特異的なハムシ科昆虫です。このため、キタキイロネクイハムシは国内においてまさに「2種類目の幻の水生ハムシ」といえます。この度、青森県から成虫及び幼虫を含めた複数個体を発見し、形態及び遺伝学的な解析を実施しました。その結果、海外に分布するキタキイロネクイハムシと同種であることが結論づけられました。キタキイロネクイハムシは2003年に北海道東部でメス成虫が見つかっていたのみで、本州から見つかったのは本研究が初めてです。また、本種の正確な同定に必要不可欠なオス成虫も採集できたことから、海外のキタキイロネクイハムシと詳細な形態比較が可能となりました。さらに、本種の遺伝学的な解析の結果、ユーラシア大陸との遺伝的な違いが非常に小さいことも明らかとなりました。本種の発見は、北日本における豊かな湿地生態系を示すとともに、これまで詳細が不明だった水生ハムシ類の生態解明や保全手法を明らかにする重要な成果と言えます。本研究成果は、4月21日0時 (日本時間) に日本昆虫学会国際誌 ”Entomological Science” に掲載されました。

開催日公開日	2023年4月21日（金）
代表発表者主催	中濱直之（所属：兵庫県立大学、兵庫県立人と自然の博物館）
研究代表者名	井鷺裕司
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.hitohaku.jp/research/news.html

安全確保領域【5RF–2103】

概要: 浅い湖沼の貧酸素化に猛暑がどの程度影響していたのかについて、霞ヶ浦をモデルサイトと位置づけ、水温、底層溶存酸素、及び、気象データの高頻度観測と、水温や溶存酸素濃度を再現可能な数値シミュレーションモデルを用いて解析しました。その結果、猛暑の期間においては風が弱くなることによって成層が発達し貧酸素水塊が卓越したことに加え、例年よりも強い日射や高い気温によって水温が上昇し、底泥の酸素消費速度が上昇することで貧酸素化が加速していたことがわかりました。これらの結果は、今後、温暖化により頻度が多くなると予想される猛暑によって、浅い湖沼においても貧酸素化が起きる可能性を示しています。

開催日公開日	2023年4月17日（月）
代表発表者主催	篠原隆一郎（国立環境研究所）
研究代表者名	羽深昭（北海道大学）
課題名	新規水相パッシブサンプラーを用いた底泥リン溶出速度推定法の開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230417/20230417.html

統合領域【1-1804】

概要: 森林研究・整備機構森林総合研究所の上野真義チーム長ならびに福島大学共生システム理工学類の兼子伸吾准教授を中心とする研究グループは、遺伝的リスクとなるDNAの「突然変異」を迅速に検出する方法を開発しました。その手法により福島第一原子力発電所事故に由来する低線量放射線被ばくは、樹木の次世代において新規突然変異を増やしていないことを示しました。次世代に受け継がれる突然変異と低線量放射線被ばくの関係について世界で初めて野外に生育する樹木で実証した研究となります。
本研究成果が「Environment International」誌に発表されることになりましたので、ご報告いたします。

開催日公開日	2023年4月7日（金）
代表発表者主催	兼子伸吾（福島大学）
研究代表者名	兼子伸吾（福島大学）
課題名	放射能汚染地域の生物で利用可能な遺伝的影響評価法の開発
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2023/20230407/index.html

気候変動領域【2-2005】

概要: 今回、代表著者らは、政府など公的機関による農業分野への研究開発投資（農業研究開発投資）により期待される、開発途上国での将来のトウモロコシ収量の伸びが、気候変動によって鈍るおそれがあることを明らかにしました。気温上昇が+2.4℃シナリオの収量増加率は、+1.7℃シナリオの半分に留まるとの結果であり、開発途上国での将来の収量増加を維持するためには気候緩和が不可欠となります。

開催日公開日	2023年4月3日（月）
代表発表者主催	吉田龍平（福島大学）
研究代表者名	平林由希子(芝浦工業大学)
課題名	気候政策とSDGs の同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ
URL	https://www.fukushima-u.ac.jp/news/Files/2023/06/yoshida.pdf

統合領域【1-2104】

概要: Local SDGs Platformは、SDGsに積極的に取り組む自治体およびその関係者の皆様を支援するために2018年に開発・一般公開されたオンラインプラットフォームです。各自治体におけるSDGs達成に向けた取り組みや進捗状況、SDGsに取り組む自治体のHPへのリンク集などをデータベースとして公開してきました。今般、内閣府に設置された自治体SDGs推進評価・調査検討会が2022年9月に改定した「地方創生SDGsローカル指標リスト」に準拠する形でデータベースを更新しました。また、以前からユーザーの皆様に開発の要望をいただいていた地図上で全国の自治体の取り組みや進捗状況を可視化する機能（ダッシュボード機能）を新たに実装しました。

開催日公開日	2023年3月16日（木）
代表発表者主催	法政大学デザイン工学部教授川久保俊
研究代表者名	川久保　俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究
URL	https://local-sdgs.jp/

統合領域【1-2104】

開催日公開日	2023年3月16日（木）
代表発表者主催	法政大学デザイン工学部教授川久保俊
研究代表者名	川久保　俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究

統合領域【1-2104】

開催日公開日	2023年3月16日（木）
代表発表者主催	法政大学デザイン工学部教授川久保俊
研究代表者名	川久保　俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究

自然共生領域【4-2101】

開催日公開日	2023年3月3日（金）
代表発表者主催	金子　武人（岩手大学理工学部化学・生命理工学科　准教授）
研究代表者名	村山　美穂
課題名	生殖細胞を活用した絶滅危惧種の生息域外保全

安全確保領域【5-2007】

開催日公開日	2023年2月16日（木）
代表発表者主催	石原　康宏（広島大学）
研究代表者名	石原　康宏
課題名	PM2.5の脳循環および脳梗塞予後に及ぼす影響の解析

自然共生領域【4-2006】

開催日公開日	論文掲載：2023年1月16日（月）
代表発表者主催	田村典子（国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所多摩森林科学園）
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	侵略的外来哺乳類の防除政策決定プロセスのための対策技術の高度化

資源循環領域【3-2201】

開催日公開日	2023年1月5日（木）
代表発表者主催	渡卓磨（国立環境研究所）
研究代表者名	南齋規介（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明

自然共生領域【4-2005】

開催日公開日	2022年11月25日（金）
代表発表者主催	鈴木圭（森林総合研究所九州支所）・サブテーマ1研究協力者
研究代表者名	鈴木圭（森林総合研究所九州支所）・サブテーマ1研究協力者
課題名	SFTSに代表される人獣共通感染症対策における生態学的アプローチ

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-6-2】

開催日公開日	2022年9月23日（金）
代表発表者主催	布施正暁
研究代表者名	中島謙一
課題名	【SⅡ-6-2】有効性評価に資するシナリオ分析モデルの開発

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-6-2】

開催日公開日	2022年11月29日（火）
代表発表者主催	中島謙一
研究代表者名	中島謙一
課題名	【SⅡ-6-2】有効性評価に資するシナリオ分析モデルの開発

気候変動領域【2-1903】

開催日公開日	2022年11月16日（水）12時00分
代表発表者主催	両角友喜(国立環境研究所、プロジェクト期間に北海道大学所属のサブテーマ1ポスドク)
研究代表者名	加藤知道
課題名	GOSAT-2 による太陽光誘起クロロフィル蛍光を利用した生態系光合成量推定の高精度化

統合領域【1CN-2203】

開催日公開日	2022年12月2日（金）17時00分
代表発表者主催	株式会社イトーキ：本研究課題の成果物（押出成形品）を用いた試作を担当
研究代表者名	野中寛
課題名	セルロース誘導体を助剤とするバイオマス粉末押出成形・耐水化システムの確立

気候変動領域【2-2002(1)】

開催日公開日	2022年11月19日（土）01時00分（オンライン）掲載 2022年12月15日頃掲載（12月号）
代表発表者主催	蘇宣銘(国立環境研究所)
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2022年12月16日（金）14時00分
代表発表者主催	塩竈秀夫（国立環境研究所、分担者)
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

気候変動領域【2-2002(1)】

開催日公開日	2022年12月15日（木）14時00分
代表発表者主催	塩蘇宣銘(国立環境研究所)
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

気候変動領域【2G-2201】

開催日公開日	2022年11月17日（木）14時
代表発表者主催	大澤剛士（Takeshi OSAWA）東京都立大学　サブテーマ3代表
研究代表者名	肱岡靖明
課題名	適応の効果と限界を考慮した地域別気候変動適応策立案支援システムの開発

自然共生領域【4-2005】

開催日公開日	2022年9月26日（月）
代表発表者主催	飯島勇人（森林総合研究所）（サブテーマ1分担者）
研究代表者名	岡部貴美子
課題名	SFTSに代表される人獣共通感染症対策における生態学的アプローチ

自然共生領域【4-2002】

開催日公開日	2022年7月21日（木）
代表発表者主催	西川完途（京都大学）
研究代表者名	戸田守（琉球大学）
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案

自然共生領域【4-2002】

開催日公開日	2022年10月19日（水）
代表発表者主催	西川完途（京都大学）
研究代表者名	戸田守（琉球大学）
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案

統合領域【1RF-2101】

開催日公開日	2022年10月27日（木）
代表発表者主催	星本陽一
研究代表者名	星本陽一
課題名	バイオガスを含む様々な粗水素からの「直接H2貯蔵/高純度H2回収の連続プロセス」を実現する革新的分子触媒の開発

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-8-3】【SⅡ-8-2】

開催日公開日	2022/7/27（水）
代表発表者主催	齋藤尚子・Dmitry Belikov （千葉大学環境リモートセンシング研究センター、SII-8-3(2)、研究分担者・研究協力者）
研究代表者名	伊藤昭彦
課題名	排出インベントリと観測データ及び物質循環モデル推定に基づくGHG収支評価[SII-8-3] 排出削減策の実効性評価のためのGHG推定と地球システムモデル検証[SII-8-2]

統合領域【1-2104】

開催日公開日	2022年9月30日（金）
代表発表者主催	川久保俊
研究代表者名	川久保俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究

気候変動領域【2-2003】

開催日公開日	2022年10月3日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	持田陸宏
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価

気候変動領域【2-2202】

開催日公開日	2022年10月7日（金）
代表発表者主催	林未知也(国立環境研究所、分担者)
研究代表者名	高薮縁
課題名	極端気象の将来変化に関する物理的理解に基づく予測不確実性を低減した情報伝達

気候変動領域【2-2003】安全確保領域【5-2001】

開催日公開日	2022/09/20（火）
代表発表者主催	飯塚芳徳
研究代表者名	小池真清水厚
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価（2-2003）気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究（5-2001）

統合領域【1-1804】

開催日公開日	2022/9/7（水）
代表発表者主催	兼子伸吾
研究代表者名	兼子伸吾
課題名	放射能汚染地域の生物で利用可能な遺伝的影響評価法の開発

気候変動領域【2-1908】戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-3】

開催日公開日	2022年8月15日(月)
代表発表者主催	張潤森 (ZHANG Runsen)
研究代表者名	増井　利彦花岡　達也
課題名	アジアにおける温室効果ガス排出削減の深堀りとその支援による日本への裨益に関する研究（2-1908）統合評価モデルを用いた短寿命気候強制因子の緩和シナリオの定量的評価(S-20-3)

資源循環領域【3-2201】

開催日公開日	2022年8月2日(火)
代表発表者主催	渡卓磨
研究代表者名	南齋規介
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3(3)】

開催日公開日	2022年8月23日(火)
代表発表者主催	田中衛
研究代表者名	田中衛
課題名	河川および海岸からのプラスチックごみ流出量の評価

自然共生領域【4-1804】

開催日公開日	2022年9月2日(金)
代表発表者主催	岡田その、所司悠希、高島康弘、三條場千寿、亘悠哉、宮下直
研究代表者名	小高信彦
課題名	世界自然遺産のための沖縄・奄美における森林生態系管理手法の開発

自然共生領域【4-2006】

開催日公開日	2022年9月27日（火）
代表発表者主催	亘悠哉
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	侵略的外来哺乳類の防除政策決定プロセスのための対策技術の高度化

気候変動領域【2-2003】安全確保領域【5-2001】【5-2103】

開催日公開日	2022年7月11日
代表発表者主催	足立光司
研究代表者名	小池真清水厚大河内博
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価（2-2003）気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究（5-2001）大気中マイクロプラスチックの実態解明と健康影響評価（5-2103）

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-7】

開催日公開日	2022年7月01日
代表発表者主催	藤原義弘
研究代表者名	藤倉克則
課題名	新たな海洋保護区（沖合海底自然環境保全地域）管理のための深海を対象とした生物多様性モニタリング技術開発

自然共生領域【4RF-2001】

開催日公開日	2022年6月29日
代表発表者主催	阿部博和
研究代表者名	阿部博和
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的DNAバーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進

安全確保領域【5-1751】

開催日公開日	2022年6月08日
代表発表者主催	道川武紘
研究代表者名	高見昭憲
課題名	微小(PM2.5)及び粗大粒子状物質が脳卒中発症や死亡に及ぼす短期曝露影響に関する研究

統合領域【1RF-2101】

開催日公開日	2022年5月17日
代表発表者主催	星本陽一
研究代表者名	星本陽一
課題名	バイオガスを含む様々な粗水素からの「直接 H2 貯蔵/高純度 H2 回収の連続プロセス」を実現する革新的分子触媒の開発

自然共生領域【4RF-2001】

開催日公開日	2022年5月13日
代表発表者主催	阿部博和
研究代表者名	阿部博和
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的 DNA バーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20】

開催日公開日	2022年5月13日
代表発表者主催	芳村圭
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する緩和策推進のための研究

気候変動領域【2-2003】

開催日公開日	2022年5月02日
代表発表者主催	持田陸宏
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価

自然共生領域【4-1904】【4G-2101】

開催日公開日	2022年4月27日
代表発表者主催	橋本佳明
研究代表者名	辻瑞樹橋本佳明
課題名	外来アリ類をモデルとした侵略的外来生物管理体系の構築(4-1904) マイクロカプセル化わさび成分によるヒアリのコンテナ貨物侵入阻止とシリコン樹脂充填によるコンテナヤードでのヒアリ営巣阻止技術の確立と応用(4G-2101)

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2022年4月21日
代表発表者主催	平田晶子
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

気候変動領域【2-2003】

開催日公開日	2022年4月15日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価

気候変動領域【2-2003】【5-2001】

開催日公開日	2022年4月07日
代表発表者主催	相澤拓郎（国立極地研究所国際北極環境研究センター）大島長（気象庁気象研究所）行本誠史（気象庁気象研究所）
研究代表者名	小池真清水厚
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価(2-2003) 気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究(5-2001)

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-9】

開催日公開日	2022年3月22日
代表発表者主催	宮下直
研究代表者名	宮下直
課題名	生物多様性評価予測モデルの開発・適用と自然共生社会への政策提言

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】

開催日公開日	2022年3月02日
代表発表者主催	磯辺篤彦
研究代表者名	東海正
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等高度化

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2022年2月22日
代表発表者主催	塩竈秀夫
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

気候変動領域【2-2003】

開催日公開日	2022年2月09日
代表発表者主催	近藤豊
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】

開催日公開日	2022年1月28日
代表発表者主催	磯辺篤彦
研究代表者名	東海正
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等高度化

資源循環領域【3-1901】

開催日公開日	2021年12月21日
代表発表者主催	梶原夏子
研究代表者名	梶原夏子
課題名	新規 POPs 含有プラスチック廃棄物の環境上適正な管理に向けた国際的な分析技術基盤の整備

自然共生領域【4-2004】

開催日公開日	2021年12月17日
代表発表者主催	荒木仁志
研究代表者名	荒木仁志
課題名	環境 DNA に基づく希少種・外来種の分布動態評価技術の開発と実践

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年12月10日
代表発表者主催	吉⽥聡中村尚
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2021年11月01日
代表発表者主催	岡田将誌など
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候政策とSDGsの同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ

統合領域【1-2101】気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年10月08日
代表発表者主催	長谷川知子
研究代表者名	倉持秀敏高橋潔
課題名	脱炭素化を目指した汚染バイオマスの先進的エネルギー変換技術システムの開発と実装シナリオの設計及び評価(1-2101) 世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発(2-2002)

資源循環領域【3G-2001】

開催日公開日	2021年10月06日
代表発表者主催	山内正仁
研究代表者名	山内正仁
課題名	地域産業と連携した下水汚泥肥料の事業採算性の高い循環システムの構築

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年9月27日
代表発表者主催	辻宏樹
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

自然共生領域【4-2002】

開催日公開日	2021年9月24日
代表発表者主催	笹井隆秀など
研究代表者名	戸田守
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案

気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2021年9月24日
代表発表者主催	平林由希子
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候政策とSDGsの同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20】

開催日公開日	2021年9月14日
代表発表者主催	芳村圭
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する緩和策推進のための研究

統合領域【1-2001】

開催日公開日	2021年8月10日
代表発表者主催	馬奈木俊介
研究代表者名	馬奈木俊介
課題名	地域循環共生圏の構築に資する経済的理論及び定量的評価手法の開発と国内自治体における実証的研究

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2021年7月30日
代表発表者主催	石村和彦など
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量･人工排熱量の高精度な推計手法の開発

統合領域【1-1905】

開催日公開日	2021年7月27日
代表発表者主催	尾形宗士郎
研究代表者名	北詰恵一
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

開催日公開日	2021年7月19日
代表発表者主催	西森基貴石郷岡康史
研究代表者名	三村信男
課題名	気候変動影響予測・適応評価の総合的研究

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-16】

開催日公開日	2021年7月19日
代表発表者主催	小出瑠
研究代表者名	堀田康彦
課題名	アジア地域における持続可能な消費・生産パターン定着のための政策デザインと評価

気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2021年7月15日
代表発表者主催	山田恭平
研究代表者名	浜田崇
課題名	気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究

自然共生領域【4-2004】

開催日公開日	2021年7月08日
代表発表者主催	土居秀幸
研究代表者名	荒木仁志
課題名	環境 DNA に基づく希少種・外来種の分布動態評価技術の開発と実践

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年7月07日
代表発表者主催	高橋洋
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】統合領域【1-2101】気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2021年7月06日
代表発表者主催	AI Zhipin 花崎直太長谷川知子藤森真一郎
研究代表者名	沖　大幹藤森真一郎平林由希子
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14) 世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究(1-2101) 気候政策と SDGs の同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ(2-2005)

自然共生領域【4-1805】

開催日公開日	2021年6月29日
代表発表者主催	大澤剛士
研究代表者名	中村太士
課題名	グリーンインフラと既存インフラの相補的役割－防災・環境・社会経済面からの評価

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年6月28日
代表発表者主催	石崎紀子
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20】

開催日公開日	2021年6月18日
代表発表者主催	馬文超（東京大学生産技術研究所特任研究員）石塚悠太（マサチューセッツ大学博士課程）芳村圭（東京大学生産技術研究所グローバル水文予測センターセンター長／教授、宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター主任研究開発員）山崎大（東京大学生産技術研究所准教授）日比野研志（東京大学生産技術研究所助教）山本晃輔（宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター研究開発員／東京大学生産技術研究所協力研究員）可知美佐子（宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター研究領域主幹）沖理子（宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター研究領域上席）
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する緩和策推進のための研究

気候変動領域【2-2007】

開催日公開日	2021年6月15日
代表発表者主催	藤井賢彦
研究代表者名	小埜恒夫
課題名	海洋酸性化と貧酸素化の複合影響の総合評価

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年6月11日
代表発表者主催	塩竈秀夫
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年6月10日
代表発表者主催	森章
研究代表者名	沖大幹高橋潔
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14) 世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発(2-2002)

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年5月28日
代表発表者主催	田中克政
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

統合領域【1-1905】気候変動領域【2-1908】

開催日公開日	2021年5月27日
代表発表者主催	藤森真一郎など
研究代表者名	北詰恵一増井利彦
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策(1-1905) アジアにおける温室効果ガス排出削減の深掘りとその支援による日本への裨益に関する研究(2-1908)

自然共生領域【4-1503】【4-1804】

開催日公開日	2021年5月25日
代表発表者主催	八木橋勉など
研究代表者名	小高信彦
課題名	奄美・琉球における森林地帯の絶滅危惧種・生物多様性保全に関する研究(4-1503) 世界自然遺産のための沖縄・奄美における森林生態系管理手法の開発(4-1804)

統合領域【1-1905】

開催日公開日	2021年5月18日
代表発表者主催	西村邦宏
研究代表者名	北詰恵一
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年5月18日
代表発表者主催	安成哲平中村尚
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

気候変動領域【2-1905】

開催日公開日	2021年5月17日
代表発表者主催	日下博幸
研究代表者名	稲津將
課題名	気候変動に伴う都市災害への適応

統合領域【1-2005】

開催日公開日	2021年5月10日
代表発表者主催	金子達雄
研究代表者名	金子達雄
課題名	バイオマス廃棄物由来イタコン酸からの海洋分解性バイオナイロンの開発

気候変動領域【2-2003】安全確保領域【5-2001】

開催日公開日	2021年5月07日
代表発表者主催	河宮未知生大垣内るみ阿部学大島長神代剛出牛真
研究代表者名	小池真清水厚
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価(2-2003) 気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究(5-2001)

安全確保領域【5-1605】

開催日公開日	2021年4月22日
代表発表者主催	梶野瑞王（気象庁気象研究所）など
研究代表者名	梶野瑞王
課題名	PM2.5の成分組成、酸化能、呼吸器疾患ハザードとそのモデル予測に関する研究

自然共生領域【4RF-2001】

開催日公開日	2021年4月12日
代表発表者主催	自見直人
研究代表者名	阿部博和
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的 DNA バーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進

自然共生領域【4-1905】

開催日公開日	2021年3月23日
代表発表者主催	下鶴倫人
研究代表者名	宇野裕之
課題名	遺産価値向上に向けた知床半島における大型哺乳類の保全管理手法の開発

自然共生領域【4-1907】

開催日公開日	2021年3月17日
代表発表者主催	安元剛飯島真理子安元純
研究代表者名	井口亮
課題名	高CO2時代に対応したサンゴ礁保全に資するローカルな環境負荷の閾値設定に向けた技術開発と適応策の提案

気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2021年3月12日
代表発表者主催	伊川浩樹
研究代表者名	浜田崇
課題名	気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

開催日公開日	2021年3月10日
代表発表者主催	山口剛士迫田義博小澤真
研究代表者名	羽山伸一
課題名	希少鳥類保全のためのサーベイランスシステムの開発及び鳥インフルエンザ等による希少鳥類の減少リスクの評価並びにその対策に関する研究

統合領域【1-1902】

開催日公開日	2021年3月05日
代表発表者主催	五味馨
研究代表者名	五味馨
課題名	地域循環共生圏による持続可能な発展の分析手法の開発

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年2月19日
代表発表者主催	高谷祐平
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2021年2月03日
代表発表者主催	石村和彦など
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量･人工排熱量の高精度な推計手法の開発

気候変動領域【2-1802】

開催日公開日	2021年1月29日
代表発表者主催	Prabir K.Patra、齋藤尚子
研究代表者名	齋藤尚子
課題名	GOSAT−2と地上観測による全球のメタン放出量推定と評価手法の包括的研究

自然共生領域【4-1706】

開催日公開日	2021年1月28日
代表発表者主催	沖一雄牧雅康奥村忠誠
研究代表者名	沖一雄
課題名	地上・リモートセンシングによる尾瀬ヶ原湿原におけるシカ個体数推定手法の開発

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年1月28日
代表発表者主催	林未知也
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

開催日公開日	2020年12月23日
代表発表者主催	迫田義博
研究代表者名	羽山伸一
課題名	希少鳥類保全のためのサーベイランスシステムの開発及び鳥インフルエンザ等による希少鳥類の減少リスクの評価並びにその対策に関する研究

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

開催日公開日	2020年12月23日
代表発表者主催	迫田義博
研究代表者名	羽山伸一
課題名	希少鳥類保全のためのサーベイランスシステムの開発及び鳥インフルエンザ等による希少鳥類の減少リスクの評価並びにその対策に関する研究

資源循環領域【3RF-1803】

開催日公開日	2020年12月15日
代表発表者主催	田村正純
研究代表者名	田村正純
課題名	廃プラスチックからの選択的有用化学品合成を可能にする固体触媒プロセスの開発

気候変動領域【2FS-2001】

開催日公開日	2020年12月10日
代表発表者主催	竹村俊彦
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する適応・緩和策推進のための調査研究

自然共生領域【4-2002】

開催日公開日	2020年12月08日
代表発表者主催	西川完途
研究代表者名	戸田守
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案

自然共生領域【4-2006】

開催日公開日	2020年12月08日
代表発表者主催	亘悠哉
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	侵略的外来哺乳類の防除政策決定プロセスのための対策技術の高度化

気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2020年11月26日
代表発表者主催	高野宏平
研究代表者名	浜田崇
課題名	気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2020年11月06日
代表発表者主催	髙根雄也
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量・人工排熱量の高精度な推計手法の開発

自然共生領域【4-2004】

開催日公開日	2020年11月06日
代表発表者主催	荒木仁志
研究代表者名	荒木仁志
課題名	環境 DNA に基づく希少種・外来種の分布動態評価技術の開発と実践

気候変動領域【2-1802】

開催日公開日	2020年10月08日
代表発表者主催	Prabir K.Patra
研究代表者名	齋藤尚子
課題名	GOSAT−2と地上観測による全球のメタン放出量推定と評価手法の包括的研究

気候変動領域【2-1801】

開催日公開日	2020年10月01日
代表発表者主催	亀山康子
研究代表者名	亀山康子
課題名	世界の気候変動影響が日本の社会・経済活動にもたらすリスクに関する研究

気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2020年10月01日
代表発表者主催	飯泉仁之直
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候政策とSDGsの同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2020年9月30日
代表発表者主催	高橋洋
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築

統合領域【1-2002】

開催日公開日	2020年9月28日
代表発表者主催	大城賢
研究代表者名	金森有子
課題名	社会と消費行動の変化がわが国の脱炭素社会の実現に及ぼす影響

気候変動領域【2-1702】

開催日公開日	2020年9月17日
代表発表者主催	金炯俊
研究代表者名	高橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2020年9月08日
代表発表者主催	David Leclere
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15】気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2020年8月26日
代表発表者主催	中静透
研究代表者名	中静透浜田崇
課題名	陸域における自然資本・生態系サービスがもたらす自然的価値の予測評価(S-15) 気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究(2-1907)

資源循環領域【3G-2002】

開催日公開日	2020年8月07日
代表発表者主催	難波正之
研究代表者名	仲井朝美
課題名	リサイクル炭素繊維を原料とした連続繊維強化複合材料部材の開発

気候変動領域【2-1701】【2-1710】

開催日公開日	2020年8月06日
代表発表者主催	伊藤昭彦など
研究代表者名	三枝信子伊藤昭彦
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立(2-1701) メタンの合理的排出削減に資する東アジアの起源別収支監視と評価システムの構築(2-1710)

資源循環領域【3-1801】

開催日公開日	2020年8月05日
代表発表者主催	中谷隼
研究代表者名	中谷隼
課題名	先端的な再生技術の導入と動脈産業との融合に向けたプラスチック循環の評価基盤の構築

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2020年7月21日
代表発表者主催	高橋洋など
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築する研究

気候変動領域【2-1910】

開催日公開日	2020年7月07日
代表発表者主催	高橋洋
研究代表者名	倉阪秀史
課題名	基礎自治体レベルでの低炭素化政策検討支援ツールの開発と社会実装に関する研究

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2020年7月03日
代表発表者主催	久保田康裕
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】

開催日公開日	2020年7月03日
代表発表者主催	平陽介
研究代表者名	東海正
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等高度化

気候変動領域【2-1803】

開催日公開日	2020年6月05日
代表発表者主催	金谷有剛
研究代表者名	谷本浩志
課題名	ブラックカーボンおよびメタンの人為起源排出量推計の精緻化と削減感度に関する研究

自然共生領域【4-1705】

開催日公開日	2020年6月04日
代表発表者主催	Kim JiYoon 西廣淳
研究代表者名	西廣淳
課題名	湿地の多面的価値評価軸の開発と広域評価に向けた情報基盤形成

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2020年5月15日
代表発表者主催	石戸谷重之
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量・人工排熱量の高精度な推計手法の開発

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2020年5月14日
代表発表者主催	久保田康裕
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2020年4月22日
代表発表者主催	久保田康裕
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)

安全確保領域【5-1751】

開催日公開日	2020年4月18日
代表発表者主催	小島淳
研究代表者名	高見昭憲
課題名	微小(PM2.5)及び粗大粒子状物質が脳卒中発症や死亡に及ぼす短期曝露影響に関する研究

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2020年2月06日
代表発表者主催	飯泉仁之直
研究代表者名	飯泉仁之直
課題名	気候変動に対する地球規模の適応策の費用便益分析

気候変動領域【2-1403】【2-1703】

開催日公開日	2020年1月06日
代表発表者主催	茂木信宏
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わるブラックカーボン放射効果の総合的評価(2-1403) 地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果(2-1703)

気候変動領域【2-1701】

開催日公開日	2019年12月12日
代表発表者主催	松永恒雄
研究代表者名	三枝信子
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立

気候変動領域【2-1702】戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2019年12月03日
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	高橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析(2-1702) 気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14)

気候変動領域【2-1701】

開催日公開日	2019年12月03日
代表発表者主催	近藤雅征
研究代表者名	三枝信子
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立

資源循環領域【3RF-1801】

開催日公開日	2019年11月25日
代表発表者主催	椿俊太郎
研究代表者名	椿俊太郎
課題名	マイクロ波加熱を利用した未利用バイオマスの高速炭化システムの開発

自然共生領域【4-1804】

開催日公開日	2019年11月19日
代表発表者主催	亘悠哉
研究代表者名	小高信彦
課題名	世界自然遺産のための沖縄・奄美における森林生態系管理手法の開発

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15】

開催日公開日	2019年10月28日
代表発表者主催	久保雄広
研究代表者名	久保雄広
課題名	気候変動等を考慮した将来シナリオにもとづく海域の自然資本・生態系サービスの予測評価

気候変動領域【2-1702】【2-1908】

開催日公開日	2019年10月21日
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	高橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析(2-1702) アジアにおける温室効果ガス排出削減の深掘りとその支援による日本への裨益に関する研究 (2-1908)

自然共生領域【4-1701】

開催日公開日	2019年7月25日
代表発表者主催	橋本洸哉江口優志早坂大亮
研究代表者名	橋本洸哉
課題名	農薬によるトンボ類生態影響実態の科学的解明および対策

統合領域【1-1601】

開催日公開日	2019年7月11日
代表発表者主催	大迫政浩
研究代表者名	大迫政浩
課題名	循環型社会政策の効果評価と導入支援のための資源利用・廃棄物処理モデルの構築

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-8】【S-14】

開催日公開日	2019年7月10日
代表発表者主催	津山幾太郎
研究代表者名	松田裕之
課題名	温暖化影響評価・適応政策に関する総合的研究 (S-8) 気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14)

気候変動領域【2-1701】

開催日公開日	2019年7月05日
代表発表者主催	松永恒雄
研究代表者名	三枝信子
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2019年7月01日
代表発表者主催	金元植
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究

自然共生領域【4-1605】【4-1902】

開催日公開日	2019年6月28日
代表発表者主催	牧野能士
研究代表者名	井鷺裕司
課題名	遺伝情報解読ブレークスルーを活用した種の保存法指定種の最適保全管理(4-1605) ゲノム情報に基づくテーラメイド生物多様性保全策の構築と検証(4-1902)

統合領域【1-1905】

開催日公開日	2019年6月20日
代表発表者主催	渡辺知保小川久雄北詰恵一
研究代表者名	北詰恵一
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策

自然共生領域【4-1706】

開催日公開日	2019年6月18日
代表発表者主催	丹羽英之
研究代表者名	沖一雄
課題名	地上・リモートセンシングによる尾瀬ヶ原湿原におけるシカ個体数推定手法の開発

気候変動領域【2-1710】

開催日公開日	2019年6月17日
代表発表者主催	伊藤昭彦
研究代表者名	伊藤昭彦
課題名	メタンの合理的排出削減に資する東アジアの起源別収支監視と評価システムの構築

自然共生領域【4-1705】

開催日公開日	2019年6月10日
代表発表者主催	首藤光太郎山岸洋貴志賀隆
研究代表者名	西廣淳
課題名	湿地の多面的価値評価軸の開発と広域評価に向けた情報基盤形成

気候変動領域【2-1705】

開催日公開日	2019年5月28日
代表発表者主催	梁乃申
研究代表者名	梁乃申
課題名	アジアの森林土壌有機炭素放出の温暖化影響とフィードバック効果に関する包括的研究

気候変動領域【2-1702】

開催日公開日	2019年5月14日
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	田中克政
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析

気候変動領域【2-1702】

開催日公開日	2019年4月23日
代表発表者主催	田中克政
研究代表者名	田中克政
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析

低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2019年3月26日
代表発表者主催	當房豊
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-12】

開催日公開日	2019年3月15日
代表発表者主催	竹村俊彦
研究代表者名	中島映至
課題名	SLCPの環境影響評価と削除パスの探索による気候変動対策の推進

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-10】【S-14】

開催日公開日	2019年2月28日
代表発表者主催	横畠徳太
研究代表者名	江守正多沖大幹
課題名	地球規模の気候変動リスク管理戦略の構築に関する総合的研究(S-10) 気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14)

低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2019年2月08日
代表発表者主催	茂木信宏（地球惑星科学専攻助教）森　樹大（東京理科大学理学部第一部物理学科助教）松井仁志（名古屋大学大学院環境学研究科助教）大畑　祥（名古屋大学宇宙地球環境研究所兼高等研究院助教）
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】自然共生領域【4-1502】

開催日公開日	2019年1月24日
代表発表者主催	磯辺篤彦東海正内田圭一岩﨑慎介
研究代表者名	磯辺篤彦
課題名	海洋プラスチックごみに係る動態・環境影響の体系的解明と計測手法の高度化に係る研究(SⅡ-2) 沿岸から大洋を漂流するマイクロプラスチックの動態解明と環境リスク評価(4-1502)

統合領域【1-1604】

開催日公開日	2018年12月21日
代表発表者主催	藤谷泰裕
研究代表者名	藤谷泰裕
課題名	ミズアブの機能を活用した革新的資源循環系の構築

低炭素領域【2-1505】【2-1803】

開催日公開日	2018年12月21日
代表発表者主催	楠本聞太郎
研究代表者名	谷本浩志
課題名	ブラックカーボンおよびメタンの人為起源排出量推計の精緻化と削減感度に関する研究

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2018年12月18日
代表発表者主催	楠本聞太郎
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2018年12月11日
代表発表者主催	飯泉仁之直
研究代表者名	平林由希子肱岡靖明
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2018年11月20日
代表発表者主催	平林由希子花崎直太
研究代表者名	平林由希子肱岡靖明
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究

低炭素領域【2-1401】【2-1701】

開催日公開日	2018年11月06日
代表発表者主催	梅澤拓
研究代表者名	三枝信子
課題名	統合的観測解析システムの構築による全球・アジア太平洋の炭素循環の変化の早期検出(2-1401) 温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立(2-1701)

自然共生領域【4-1707】

開催日公開日	2018年10月22日
代表発表者主催	（公社）日本動物園水族館協会
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	奄美・琉球における遺産価値の高い森林棲絶滅危惧種に対応する保全技術開発

低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2018年8月31日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15】

開催日公開日	2018年8月21日
代表発表者主催	熊谷直喜
研究代表者名	山野博哉
課題名	気候変動等を考慮した将来シナリオに基づく海域の自然資本・ESの予測評価

低炭素領域【2-1702】

開催日公開日	2018年7月31日
代表発表者主催	長谷川知子
研究代表者名	髙橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析

自然共生領域【4-1504】

開催日公開日	2018年7月26日
代表発表者主催	埴岡雅史
研究代表者名	中村太士
課題名	人口減少、気候変動下におけるグリーンインフラ－生物多様性・防災・社会的価値評価

自然共生領域【4-1503】

開催日公開日	2018年6月07日
代表発表者主催	阿部真
研究代表者名	正木隆
課題名	奄美・琉球における森林地帯の絶滅危惧種・生物多様性保全に関する研究

低炭素領域【2-1401】【2-1701】

開催日公開日	2018年5月18日
代表発表者主催	近藤雅征
研究代表者名	三枝信子
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1401) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1702)

低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2018年4月23日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果

低炭素領域【2-1705】

開催日公開日	2018年4月16日
代表発表者主催	梁乃申
研究代表者名	梁乃申
課題名	アジアの森林土壌有機炭素放出の温暖化影響とフィードバック効果に関する包括的研究

研究機関からのプレスリリース

2026年度

土砂災害の発生は「土の厚さ」で決まる

身近な自然環境と子どものアレルギー発症の関連：子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）追加調査について

温暖化によるアユ生態の南方化 ～海水温の上昇が海洋生活を短縮、長良川の長期データで解明～

栄養塩が半減しても、海の生産力は一定水準を保っていた ～播磨灘の植物プランクトン生産量を3年半にわたり測定して実証～

大豆の生育障害を予測するAIモデルを開発 －「青立」と「裂皮粒」の発生リスクを予測―

10年ぶりに日本へ飛来した「冬の黄砂」の発生要因を解明

東京湾の海底で見られるマイクロプラスチック濃度の経年変化 -プラスチックの生産と廃棄の間の時間差-

貝が「歯」で削る海底のプラスチックごみ ―マイクロプラスチックの新たな発生源―

北近畿西部の里山に生息するツキノワグマの食性を解明―秋の主食はドングリではなく「液果類」、大量出没年にはクリを利用―

約20年にわたる野外調査が物語る東日本大震災の干潟生態系への爪痕

広い温度域で動作する次世代固体冷媒を開発 －従来の理論スケーリングを超える弾性熱量効果を発見－

降水・水蒸気・海水の同位体から水循環の履歴を読み解く気候モデル「MIROC6-iso」を開発 ―年々変動の再現性向上、観測データのない地域や時代の気候復元が可能に―

陸域で数千年近く隔離された「古い炭素」を、水圏の温暖化が再び循環させる ―放射性炭素分析が示す新たな気候フィードバック―

台風がもたらす猛暑 ―大陸の乾燥熱波とは異なる日本型の“湿った熱波”―

2025年度

気候変動緩和策が将来の飢餓リスクに与える影響を包括的に評価―化石燃料削減等による大気汚染軽減が作物収量を増加させる効果を考慮―

放置された海底ごみは藻場に深刻なダメージを与える

ネットゼロ排出目標は途上国にどれほどの経済的影響を与えるのか？ — 京都大学などの研究チームが国際的な負担分担のあり方を定量的に分析—

「水の同位体」を用いて地球の水循環を精密に可視化 ―国際モデル比較プロジェクト WisoMIP による世界初の標準化解析―

大雨時の河川におけるプラスチック輸送の実態を解明 ～洪水が支配する年間輸送量と流量による簡易推計手法の開発～

160年越しの新発見 日本で最も身近なエイ『アカエイ』が複数種であることを解明し、新種を記載

バイオマス由来糖類を効率よく分解する触媒反応を開発 〜バイオマス由来糖類の利⽤拡⼤に期待〜

細菌と薬剤耐性拡散の関係理解に新たな道筋 ー水環境中の細菌のエネルギー配分に着目した数理モデルー

“手のひらサイズ”のマイクロリアクターを開発 600℃まで5分で起動し手で持つことができる世界最小クラスの固体酸化物形燃料電池を実現

クマのボディメンテナンス術 ～1年間の脂肪蓄積量の変動から見たツキノワグマの栄養戦略～

硝酸イオンからアンモニアを80%の選択率で合成 ―微粒子触媒における活性サイトの１原子精度制御によって達成―

気候変動の抑制に向けて：将来の温暖化とこれから排出できる二酸化炭素量の予測信頼性を高める

将来の日本では熱中症リスクの高い高齢人口が3千万人に—全国の暑熱環境の高解像度予測に基づく分析—

＼アパレル循環の新展開！／ ストレッチ素材の弾性繊維を混紡繊維から分離―多様な混紡繊維を再資源化し、循環型社会に貢献―

長期的な暑熱適応の効果を見込んでも気候変動と超高齢社会により21世紀半ばに向けて熱中症死亡者数が増加する

小さな装置で大きな成果 ―ホウ素除去、500倍の速さで ～環境と健康を守る、新時代の水処理技術を開発～

都市化で餌を変えながら生きるスズメバチの実態をDNA解析で解明―コガタスズメバチは餌を大転換、キイロスズメバチは選択性を保持―

2種類の触媒でアミドとエステルの位置選択的な重水素化を達成！～創薬研究やマテリアル分野への応用に期待～

地域・時期に応じた「熱中症警戒アラート」発表基準 ―熱中症死者数の半減に向けて―

流域の土地利用が湧水性魚類の分布に影響 ―ホトケドジョウを指標に検証―

地域の「フードスケープ」の解明―東北・石巻地区における住民の視覚的内容と言語的表象との対比分析―

画像解析AIで河川を流れるプラスチックを遠隔監視〜河川浮遊プラスチック輸送を定量化する新ソフトウェアを開発〜

内湾域の塩分が高いと再生産（繁殖）に失敗 マナガツオに“空白の世代”を生じる

高齢化と気候変動が救急医療体制に及ぼす将来的影響を日本で初めて統合的に予測・評価 ～長崎大学・東京大学・国立環境研究所の共同研究により、日本全国を対象に2099年までの救急搬送需要を推計～

世界自然遺産の小笠原諸島で植物や島ごとに異なる8固有種のグンバイムシが生息することを確認

PM2.5の構成成分であるブラックカーボンが急性心筋梗塞のリスクを高める可能性～全国7都道府県・4万件超を対象とした疫学研究の成果～

海洋熱波が2023年夏の東アジアの記録的熱波を増幅したメカニズムを解明

赤外顕微鏡・赤外ラマン顕微鏡で粒子の質量と体積の迅速かつ正確な測定を世界で初めて実現～マイクロプラスチック向け粒子解析システムを発売～

都市化度によって蜂の駆除依頼パターンが異なることを解明

～動物福祉と遺伝資源保全に貢献～ 卵子回収が困難なラットでも回収が可能に

地球温暖化が進むとアマゾン熱帯雨林の枯死が21世紀中に始まることを最先端モデルが高排出シナリオで予測

タイムカプセル化事業で保存された培養細胞を用いて高病原性鳥インフルエンザの抵抗性に関わる遺伝子を特定—培養細胞を用いた希少種保全への新たなアプローチ—

種の保存法指定種ハカタスジシマドジョウの飼育下での産卵の撮影に成功：知られざる雌雄の行動が明らかに

カンムリワシはなぜ有毒外来種を捕食できるのか ―毒耐性遺伝子の進化的背景―

水質事故の原因となった着色成分を特定

もみ殻と鉱山副産物から高耐久性燃料電池触媒を開発

長期観測データの統合解析から2022年までのメタン濃度の変動が明らかに ―国環研と協力機関による日本独自の観測の貢献―

アジア低緯度域からの放出増加により大気メタン濃度が急上昇（2020–2022年） ―多様なプラットフォームの観測データを活用した放出量推定―

21世紀後半までの極端降水量変化の予測不確実性を大幅に低減 ―画期的な予測不確実性低減手法を開発―

産卵場に集結したアユの生涯履歴の解読に成功 ～生まれた時期でその後の運命が変わる!? 長良川研究～

過去40年間の豪雨パターン変化と現在の土地利用から全国の基礎自治体を類型化 ～洪水に対する適応策立案の基礎情報としての利活用が期待～

産業革命から現在までの大気硝酸量の変遷を北極アイスコアから復元 ～人為窒素酸化物の排出量と大気中の硝酸の存在形態が北極の大気硝酸量を制御することを解明～

航空機の排気中からオニオン状のナノ粒子を発見 ―高分解能透過型電子顕微鏡による観察で明らかに―

Linking energetic instability to compositional changes in biological communities

湖と海で環境DNAの拡散距離は異なる ―生物多様性調査に向けた環境DNAの”生態”の解明―

衛星通信を用いた無人ヘリコプターの船上運用による遠隔火山島の観測に成功（速報）

AIで川ごみを自動検出・分類する新システム「PRIMOS」を共同開発～2025年4月14日から提供開始、八千代エンジニヤリング×愛媛大学～

21世紀の暑さの中で運動部活動はできるのか？—国内842都市・時間別の予測データに基づく分析結果—

～2100年の将来像を提示～日本における気候変動影響評価のための日本版SSPsに付随した社会経済シナリオデータを開発

温暖化による高温はアオウミガメに悪影響の可能性―培養細胞を使い、温度上昇によるアオウミガメへの影響を予測―

2024年度

温暖化に対応したミカンとアボカドの適地予測マップ- 各産地での気候変動適応計画の策定に活用できます -

作物病害の原因となる植物群落の結露と気象条件との理論的な関係を世界で初めて定量化-病害発生予測への活用が期待-

海の許容量を超えたマイクロプラスチック―長期間安定後、2010年代に入り急激に増加開始

海岸漂着ごみによる汚染状況を定量化する画像解析AIをWebサービス化―国内外における協調的なモニタリングに向けて―

過去の減肥栽培試験結果を用いた大規模データ分析によって、みどりの食料システム戦略における化学肥料削減目標の実現可能性を窒素肥料に着目して評価—廃棄窒素削減にむけた最適窒素管理に資する知見—

重い材質のマイクロプラスチックの行方――過去65年間の北太平洋の海底蓄積を推定――

グリーンランドのアイスコアから過去350年間のブラックカーボンの濃度と粒径を高精度で分析ー化石燃料燃焼・森林火災の復元と雪面アルベド低下の推定ー

ネイチャーポジティブに貢献する人工林管理－定期的な伐採・植林と広葉樹の保持が鳥類保全の鍵－

全国の水系で回収されるプラスチックごみは年間およそ1000トン ～プラスチックごみ回収量を全国規模で初めて定量的に評価～

小笠原諸島で独自の進化を遂げたと考えられるメイガ2新種を発見！

放射能汚染地域の大規模な森林火災は河川への放射性核種の移動性を高める

気候変動緩和策による土地利用改変が大きい地域ほど生物多様性の保全効果は低くなる ー植林とBECCSの大規模導入が生物多様性に与える影響ー

温暖化によるアユ生態の南方化　～海水温の上昇が海洋生活を短縮、長良川の長期データで解明～

栄養塩が半減しても、海の生産力は一定水準を保っていた　～播磨灘の植物プランクトン生産量を3年半にわたり測定して実証～

大豆の生育障害を予測するAIモデルを開発　－「青立」と「裂皮粒」の発生リスクを予測―

東京湾の海底で見られるマイクロプラスチック濃度の経年変化　-プラスチックの生産と廃棄の間の時間差-

貝が「歯」で削る海底のプラスチックごみ　―マイクロプラスチックの新たな発生源―

広い温度域で動作する次世代固体冷媒を開発　－従来の理論スケーリングを超える弾性熱量効果を発見－

降水・水蒸気・海水の同位体から水循環の履歴を読み解く気候モデル「MIROC6-iso」を開発　―年々変動の再現性向上、観測データのない地域や時代の気候復元が可能に―

陸域で数千年近く隔離された「古い炭素」を、水圏の温暖化が再び循環させる　―放射性炭素分析が示す新たな気候フィードバック―

台風がもたらす猛暑　―大陸の乾燥熱波とは異なる日本型の“湿った熱波”―

気候変動緩和策が将来の飢餓リスクに与える影響を包括的に評価
―化石燃料削減等による大気汚染軽減が作物収量を増加させる効果を考慮―

ネットゼロ排出目標は途上国にどれほどの経済的影響を与えるのか？　— 京都大学などの研究チームが国際的な負担分担のあり方を定量的に分析—

「水の同位体」を用いて地球の水循環を精密に可視化　―国際モデル比較プロジェクト WisoMIP による世界初の標準化解析―

大雨時の河川におけるプラスチック輸送の実態を解明　～洪水が支配する年間輸送量と流量による簡易推計手法の開発～

160年越しの新発見　日本で最も身近なエイ『アカエイ』が複数種であることを解明し、新種を記載

バイオマス由来糖類を効率よく分解する触媒反応を開発　〜バイオマス由来糖類の利⽤拡⼤に期待〜

細菌と薬剤耐性拡散の関係理解に新たな道筋　ー水環境中の細菌のエネルギー配分に着目した数理モデルー

“手のひらサイズ”のマイクロリアクターを開発　600℃まで5分で起動し手で持つことができる世界最小クラスの固体酸化物形燃料電池を実現

クマのボディメンテナンス術　～1年間の脂肪蓄積量の変動から見たツキノワグマの栄養戦略～

硝酸イオンからアンモニアを80%の選択率で合成　―微粒子触媒における活性サイトの１原子精度制御によって達成―

将来の日本では熱中症リスクの高い高齢人口が3千万人に
—全国の暑熱環境の高解像度予測に基づく分析—

＼アパレル循環の新展開！／　ストレッチ素材の弾性繊維を混紡繊維から分離
―多様な混紡繊維を再資源化し、循環型社会に貢献―

小さな装置で大きな成果　―ホウ素除去、500倍の速さで
　～環境と健康を守る、新時代の水処理技術を開発～

都市化で餌を変えながら生きるスズメバチの実態をDNA解析で解明
―コガタスズメバチは餌を大転換、キイロスズメバチは選択性を保持―

2種類の触媒でアミドとエステルの位置選択的な重水素化を達成！
～創薬研究やマテリアル分野への応用に期待～

地域・時期に応じた「熱中症警戒アラート」発表基準　―熱中症死者数の半減に向けて―

流域の土地利用が湧水性魚類の分布に影響　―ホトケドジョウを指標に検証―

地域の「フードスケープ」の解明
―東北・石巻地区における住民の視覚的内容と言語的表象との対比分析―

画像解析AIで河川を流れるプラスチックを遠隔監視
〜河川浮遊プラスチック輸送を定量化する新ソフトウェアを開発〜

内湾域の塩分が高いと再生産（繁殖）に失敗　マナガツオに“空白の世代”を生じる

高齢化と気候変動が救急医療体制に及ぼす将来的影響を日本で初めて統合的に予測・評価
～長崎大学・東京大学・国立環境研究所の共同研究により、日本全国を対象に2099年までの救急搬送需要を推計～

PM2.5の構成成分であるブラックカーボンが急性心筋梗塞のリスクを高める可能性
～全国7都道府県・4万件超を対象とした疫学研究の成果～

赤外顕微鏡・赤外ラマン顕微鏡で粒子の質量と体積の迅速かつ正確な測定を世界で初めて実現
～マイクロプラスチック向け粒子解析システムを発売～

～動物福祉と遺伝資源保全に貢献～　卵子回収が困難なラットでも回収が可能に

タイムカプセル化事業で保存された培養細胞を用いて高病原性鳥インフルエンザの抵抗性に関わる遺伝子を特定
—培養細胞を用いた希少種保全への新たなアプローチ—

カンムリワシはなぜ有毒外来種を捕食できるのか　―毒耐性遺伝子の進化的背景―

アジア低緯度域からの放出増加により大気メタン濃度が急上昇（2020–2022年）
―多様なプラットフォームの観測データを活用した放出量推定―

21世紀後半までの極端降水量変化の予測不確実性を大幅に低減
―画期的な予測不確実性低減手法を開発―

産卵場に集結したアユの生涯履歴の解読に成功
～生まれた時期でその後の運命が変わる!? 長良川研究～

過去40年間の豪雨パターン変化と現在の土地利用から全国の基礎自治体を類型化
～洪水に対する適応策立案の基礎情報としての利活用が期待～

産業革命から現在までの大気硝酸量の変遷を北極アイスコアから復元
～人為窒素酸化物の排出量と大気中の硝酸の存在形態が北極の大気硝酸量を制御することを解明～

航空機の排気中からオニオン状のナノ粒子を発見
―高分解能透過型電子顕微鏡による観察で明らかに―

AIで川ごみを自動検出・分類する新システム「PRIMOS」を共同開発
～2025年4月14日から提供開始、八千代エンジニヤリング×愛媛大学～

21世紀の暑さの中で運動部活動はできるのか？
—国内842都市・時間別の予測データに基づく分析結果—

～2100年の将来像を提示～
日本における気候変動影響評価のための日本版SSPsに付随した社会経済シナリオデータを開発

温暖化による高温はアオウミガメに悪影響の可能性
―培養細胞を使い、温度上昇によるアオウミガメへの影響を予測―

温暖化に対応したミカンとアボカドの適地予測マップ
- 各産地での気候変動適応計画の策定に活用できます -

作物病害の原因となる植物群落の結露と気象条件との理論的な関係を世界で初めて定量化
-病害発生予測への活用が期待-

海岸漂着ごみによる汚染状況を定量化する画像解析AIをWebサービス化
―国内外における協調的なモニタリングに向けて―

グリーンランドのアイスコアから過去350年間のブラックカーボンの濃度と粒径を高精度で分析
ー化石燃料燃焼・森林火災の復元と雪面アルベド低下の推定ー

ネイチャーポジティブに貢献する人工林管理
－定期的な伐採・植林と広葉樹の保持が鳥類保全の鍵－

全国の水系で回収されるプラスチックごみは年間およそ1000トン～プラスチックごみ回収量を全国規模で初めて定量的に評価～

気候変動緩和策による土地利用改変が大きい地域ほど生物多様性の保全効果は低くなる　ー植林とBECCSの大規模導入が生物多様性に与える影響ー

温暖化に伴う北極ダストの増加が雲の氷形成を促進する効果を解明　～気候変動の予測精度の向上に期待～

マイクロ波の電磁場の空間分離によりバイオマスを「超」急速熱分解
～リグノセルロースや食品廃棄物など有機資源の利活用に貢献～

サンゴの骨格形成過程で生じる結晶微粒子を可視化
―サンゴ骨格の立体構造に関与する石灰化中心―

暑熱関連死亡リスクにおける湿度の影響の地域差
～日本では蒸し暑さが死亡リスクに大きな影響を与える傾向がある～

スマホアプリと AI で街中のごみ量を可視化〜参加型プラごみ量可視化プロジェクト〜

市民の力でハチを保全し、植物を保全する－市民参加型調査のデータを使用したハチの分布と送粉の機能形質の分布推定－
Estimating bee distributions and their functions to map important areas for protecting bee species and their functions

ゼロ・エネルギー・ビルの普及で温暖化による将来の電力需要増加が約半分に　ー2050年カーボン

木質バイオマス燃焼灰を資源化するパイロット装置の完成
～二酸化炭素排出削減と産業廃棄物の有効利用に貢献～

深海底堆積物に大量のマイクロプラスチックを発見
Distribution of microplastics in bathyal- to hadal-depth sediments and transport process along the deep-sea canyon and the Kuroshio Extension in the Northwest Pacific

環境化学物質が鳥類の生殖細胞を減少させる危険性を発見～鳥類を保全する総合毒性評価への貢献に期待～

ロックダウンによる人為起源エアロゾル減少の気候影響を全球規模で解明　―衛星観測に基づく原料物質の排出量変化から現実的な評価を可能に―

甲状腺ホルモンアナログTRIACに注意　―新たな機序を介した内分泌かく乱作用を発見―

サンゴ礁の水産重要種スジアラとナンヨウブダイが好む棲み場所　〜広域潜水調査で成長段階別の好みを解明〜

国会における女性・若手議員の割合とSDGsの進捗に相関関係
-論文「女性・若手議員と持続可能な開発目標（SDGs）に関するパフォーマンスの関係性（仮）」-

長良川アユ漁師と共同で落ちアユの産卵降河トリガーを解明～温暖化影響で約1カ月の遅れを示唆～

ボトムアップ・アプローチによるアジア地域のメタン収支評価　―地表データの積み上げによりメタンの放出・吸収源を詳細に分析―

The second phantom aquatic leaf beetle in Japan: Macroplea mutica rediscovery in the wetlands (Coleoptera; Chrysomelidae)
(日本からの幻の2種目の水生ハムシ: キタキイロネクイハムシの再発見)

福島県内の低線量放射線被ばくは樹木次世代の新規突然変異を増やしていない
―野外に生育する樹木を対象とした世界初の実証研究－

【プレスリリース】音波振動で動物の妊娠環境を瞬時に作り出す技術の開発に成功　ラットに続くマウスでの成果、妊娠メカニズムの解明・ゲノム編集動物作出・絶滅危惧種の人工繁殖への応用に期待

大気汚染による脳梗塞予後の悪化
―PM2.5の中枢神経系への影響を実験的に証明―

Importance of host abundance and microhabitat in tick abundance　（マダニ密度における、宿主動物と局所環境の重要性）