- 概要
- 社会の脱炭素化には一定程度の費用がかかるとされています。例えば、カーボンニュートラル目標を達成するためには世界全体でおよそGDP比3%程度かかるとされています。この経済的な負担は軽減できるか、それはどうやってできるのか?という問いは社会にとって非常に重要な課題です。そこで本研究は、社会変革や技術革新などによってこの経済的影響がどのくらい軽減できるか、またその社会的な負担をゼロにできるとするとどのような条件が必要なのかを明らかにしました。①エネルギー需要の低下(エネルギー需要変革)、②環境に優しい食料システムへの移行(食の変革)、③エネルギー供給側の技術進歩(エネルギー供給変革)、④脱炭素化投資を喚起し、資本投資を増やす(投資の好循環)といった社会的な施策を検討した結果、これらを同時に導入した時のみ、経済的な負担がほぼなくなるという結果となりました。これらの結果は、こういった社会経済・技術的な施策は、効果的な政策と人々の嗜好の変化、不確実な技術進歩などに依存するため、社会全体が総力をあげて取り組んでいくことが重要であることが示唆されます。また一方、世界全体では経済負担がゼロ以下になっても、地域によっては負担が大きなところがあり、格差や途上国の開発を考慮した包括的な視点も必要であることがわかりました。本研究はネイチャー・パブリッシング・グループの学術雑誌Climate Actionにて発表されました。
開催日 公開日 |
2023年5月4日(木) |
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代表発表者 主催 |
藤森真一郎 |
研究代表者名 | 藤森真一郎 |
課題名 | 世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究(世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発) |
URL |
https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20230519 |