耕作放棄は生物多様性にとって正か負か？　―全国野外調査と全球メタ解析で保全上の価値を予測―

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-21-1】

概要

　農村地域の人口減少は日本を含む世界各地で進行しています。他国より一足先に人口減少が進む日本では、管理を続けられず、耕作が放棄された農地が増えています。耕作放棄によって生物多様性が減少する場合と増加する場合の両方が報告されてきましたが、その違いは統一的には説明されていませんでした。
　このため、生物多様性保全の観点から耕作放棄地をどのように評価すべきかについて、世界的にあいまいな状態が続いてきました。
　国立環境研究所生物多様性領域の北沢宗大特別研究員、森林総合研究所の山浦悠一チーム長、北海道大学の河村和洋助教、先崎理之准教授および中村太士名誉教授は、耕作放棄地を含む国内199か所の鳥類相調査と、世界各地の研究例のメタ解析を実施しました。
　その結果、農地を好む鳥類が多い地域では耕作放棄によって鳥類多様性が減少し、湿原や森林を好む鳥類が多い地域では増加することを明らかにしました。
　本研究では、世界各地で報告されてきた相反する結果を統一的に説明するとともに、地域の鳥類群集の特徴から耕作放棄による生物多様性変化を予測できることを示しました。

開催日 公開日	2026年8月27日（木）
代表発表者 主催	（共同発表者）森林総合研究所　山浦 悠一
研究代表者名	東京大学　山野 博哉
課題名	社会・生態システムの統合評価モデル構築
URL	https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/Press20260827.html https://www.ffpri.go.jp/press/2026/20260827/index.html https://www.hokudai.ac.jp/news/pdf/260827_pr.pdf

日本のリアルタイム洪水予測の精度向上のための観測とシミュレーションの融合

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】

概要

　東京大学 生産技術研究所の芳村 圭 教授、同大学大学院新領域創成科学研究科の柳 莹莹 修士課程（研究当時）らが参画する国際研究チームは、洪水予測におけるリアルタイムデータ同化システムを開発し、日本全国における河川流量・洪水予測の精度を大幅に向上させることに成功しました。
　本システムは、国土交通省が管理する1,800か所の水位観測データを1時間ごとにモデルの初期状態へ反映させることで、データ同化を使わない早期警戒システムを上回る予測性能を実現しました。日本の主要河川の80%で予測精度が向上し、日本全国の水位観測地点の60%以上で信頼性の高い洪水予測が可能となりました。
　2019年の台風ハギビス、2022年の北日本洪水、2024年の秋田県における突発的洪水の3事例での検証では、いずれもデータ同化により最大1日前からの洪水予測が改善され、特にこれまで予測が困難であったピーク流量の捕捉に顕著な効果が確認されました。
　本研究の成果は、日本国内における洪水早期警戒システム（FEWS）への実装のみならず、洪水リスクの高い世界各地への応用も期待されます。

開催日 公開日	2026年6月9日（火）
代表発表者 主催	東京大学　生産技術研究所　芳村 圭
研究代表者名	東京大学　生産技術研究所　芳村 圭
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/5083/

アルコール・鉄・パン酵母でグリーン水素を製造・貯蔵　―資源制約のない水素製造・貯蔵システムの開発に期待―

• 統合領域 【1RA-2404】

概要

　水素 (H2) は、脱炭素社会の実現に向けたエネルギー源であり、液体有機水素キャリア (LOHC) は、既存の石油化学インフラを活用したH2の貯蔵・輸送を可能にする技術として注目されています。中でもアルコールは、バイオマスから製造でき、200℃以下の温和な条件でH2を放出できます。しかし、従来提案されてきたイソプロピルアルコール (IPA) などの1価アルコールは、H2貯蔵容量に限界がありました。
　東北大学・北海道大学・九州大学の共同研究チームは、多価アルコールに着目し、高密度かつ温和な条件でH2を貯蔵・放出できるLOHCとして実証しました。また、従来触媒に比べ圧倒的に安価で資源豊富な鉄イオンとパン酵母を活用した、多価アルコールへのH2貯蔵・放出法を見出し、持続可能なH2製造・貯蔵サイクルを実証しました。
　本サイクルは、H2供給コストの大幅な削減と地域分散型のH2製造・貯蔵を可能にすることが期待でき、脱炭素社会の実現に貢献できます。
　本研究成果は、2026年8月24日付けで、材料科学の専門誌Journal of Materials Chemistry Aに掲載されました。

開催日 公開日	2026年8月24日（月）
代表発表者 主催	東北大学　多元物質科学研究所　岡 弘樹
研究代表者名	東北大学　多元物質科学研究所　岡 弘樹
課題名	環境適合な有機ハイドライドの創出とグリーン水素の製造・貯蔵法の構築
URL	https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/08/press20260824-02-H2.html

マイクロ波による触媒上の局所高温場を観測　ー再生可能電力でバイオマスを化学原料へ変換する電化プロセスに道ー

• 資源循環領域 【3RF-1801】 【3MF-2302】

概要

　九州大学大学院工学研究院の椿俊太郎教授らの研究グループは、精密制御した半導体式マイクロ波をニッケル担持触媒に照射し、竹などのリグノセルロース系バイオマスを短時間で熱分解して、水素や一酸化炭素を含む有用ガスへ変換する触媒反応を開発しました。
　通常加熱と比べて水素生成が大きく促進され、放射光X線によるその場観察から、マイクロ波照射下でニッケルナノ粒子上に局所高温場が形成されることを実証しました。
　さらに、マイクロ波の周波数や共振条件の制御により、エネルギー供給量や生成ガスの量・組成を調整できることを示しました。
　本成果は、再生可能電力を利用してバイオマスを高速かつ選択的に化学原料へ変換する電化プロセスの基盤として期待されます。

開催日 公開日	2026年8月3日（月）
代表発表者 主催	九州大学大学院工学研究院　椿 俊太郎
研究代表者名	九州大学大学院工学研究院　椿 俊太郎
課題名	マイクロ波加熱を利用した未利用バイオマスの高速炭化システムの開発（3RF-1801） 空間電力合成マイクロ波加熱を利用した有機廃棄物の高速炭化システムの開発（3MF-2302）
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/1542

フンガ火山の地下に「2つのマグマ」を発見　ー爆発的噴火のメカニズムと「大陸誕生」の謎の解明に寄与ー

• 自然共生領域 【4MF-2402】

概要

　2022年に未曾有の巨大噴火を起こした、南太平洋のトンガ弧・フンガ火山は、日本の西之島と地質環境が類似していることが従前より理解されていた。このことから、西之島の調査において提唱されてきた、大陸の誕生の鍵となる「地殻の薄い海洋島弧から大陸の原料となる安山岩が直接作られる」という地質学的モデル（西之島モデル）を検証するにあたり、重要な調査対象であった。
　フンガ火山では、2022年の噴火以前、陸上調査が実施されてきたが、本研究において、Earth Science New Zealandの調査船を用いて、2022年噴火後に海底から火山本体の岩石サンプルを初めて採取することに成功した。これら岩石サンプルの解析の結果、地下の異なる深さのマントルから「玄武岩」と「マグネシアン安山岩」という2つの初生マグマが独立して発生していることを解明した。
　この解析結果は、異なるルーツを持つ初生マグマが地下で混ざり合うことで巨大噴火を引き起こした可能性を示し、火山噴火のメカニズムの解明に寄与するものである。また同時に、これまで西之島の調査を踏まえて考えられてきた「大陸誕生」の地質学的モデルが地域的に固有なものではなく、普遍的なものである可能性を示唆するものと考えられる。

開催日 公開日	2026年7月31日（金）
代表発表者 主催	国立研究開発法人海洋研究開発機構　田村 芳彦
研究代表者名	国立研究開発法人海洋研究開発機構　田村 芳彦
課題名	小笠原諸島西之島における大陸地殻の形成過程：プレート沈み込みの開始から衝突帯における大陸生成までのシナリオ
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20260731/ https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2026/pr20260731_2/pr20260731_2.html

新生仔マウス脳内におけるナノプラスチックの三次元分布を可視化　ー組織透明化とライトシート顕微鏡を組み合わせ、粒径依存的な脳内分布を解明ー

• 統合領域 【1-2403】

• 安全確保領域 【5MF-2605】

概要

　国立研究開発法人国立環境研究所、大阪大学大学院薬学研究科および早稲田大学の共同研究チームは、ナノプラスチックが新生仔マウスの脳内にどのように分布するのかを脳組織を切断することなく、三次元的に可視化する手法を開発しました。
　本研究では、組織透明化技術とライトシート蛍光顕微鏡を組み合わせることにより、脳全体におけるナノプラスチックの分布を解析することに成功しました。蛍光標識したポリスチレン製ナノプラスチックを新生仔マウスに経口投与した結果、粒径50nm（ナノメートル）のナノプラスチックは、粒径500 nmのナノプラスチックと比較して、脳、腸、腎臓などの臓器により多く取り込まれることが明らかになりました。
　さらに、脳内では、視床および脳幹において相対的に高い蛍光シグナルが観察されました。本研究は、ナノプラスチックの体内分布を解析するための基盤技術を示すものであり、環境中でのばく露リスクやヒトの健康影響を直接評価するものではありません。
　本成果は、今後のナノプラスチック研究における分布解析や侵入メカニズムの解明を促進することが期待されます。

開催日 公開日	2026年7月22日（水）
代表発表者 主催	国立環境研究所　前川 文彦
研究代表者名	大阪大学　堤康央（1-2403） 国立環境研究所　前川 文彦（5MF-2605）
課題名	環境中マイクロ・ナノプラスチックの標準品ライブラリ整備とリスク解析に資する安全性情報の集積（1-2403） マイクロ・ナノプラスチックの⺟⼦保健影響に関する多面的評価系の確立（5MF-2605）
URL	https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/Press20260722-1.html

⻑野県⽊曽地域のツキノワグマの遺伝的多様性と遺伝構造を解析

• 自然共生領域 【4-2502】

概要

　人間とツキノワグマ（以下、クマ）との軋轢は、目下、日本社会の大きな問題となっています。クマとの軋轢の軽減やクマ保護管理策提案のためには、クマが各地域でどのように集団を形成し、集団間・個体間で移動あるいは遺伝的交流をもっているのかなど、生態遺伝学的特徴の深い理解が不可欠です。
　本研究では、長野県木曽地域の約48 km2 の調査区に設置した35個の体毛採取トラップにより収集したクマ体毛からDNA を抽出し、母性遺伝するミトコンドリアDNA の塩基配列多型および両性遺伝する核DNA の遺伝子型を決定し、また性判別も行いました。
　計210の体毛DNAサンプルのうち、71サンプルについては遺伝子型決定に成功し、同一個体由来とされるサンプルを精査したところ、最終的に30 個体のクマを識別できました。
　また、雄6個体、雌18個体についてはを性判別決定にも成功し、その結果、雌雄で分布している場所が異なる傾向があることがわかりました。ミトコンドリアDNA の解析の結果、雄の全個体はハプロタイプE01 のみを示す一方、雌はこれまで東北地方や富山県で報告のあったE07 を含む3 つのハプロタイプを保有していました。遺伝的多様性の重要な指標となる有効な集団サイズは大きくない推定値であり、今後の継続的な遺伝的多様性モニタリングの必要性が示唆されました。
　本研究は、長野県におけるツキノワグマの地域内の遺伝構造を初めて明らかにしたものであり、本研究グループではこれら知見を実際のクマ保護管理に活用していきたいと考えています。

開催日 公開日	2026年8月4日（火）
代表発表者 主催	（共著）森林総合研究所　大西 尚樹
研究代表者名	森林総合研究所　大西 尚樹
課題名	ツキノワグマの出没メカニズム解明の高度化と出没リスクの管理手法の開発
URL	https://www.pref.nagano.lg.jp/kankyo/happyou/080804press.html

植物の光合成と蒸散を記述する標準モデルの30年来の数学的問題を解決　－生物学的・物理的に意味のある解は常に一つであることを証明 —

• 気候変動領域 【2-2502】

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】

概要

　国立環境研究所 気候変動適応センターの増冨祐司らの研究チームは、植物の光合成と蒸散（水分の放出）を同時に計算する世界標準のモデルについて、30年以上未解決だった数学的な問題を解決しました。
このモデルは、生態系や気候変動の予測に広く利用されていますが、「計算結果が常に得られるのか」「得られた結果が現実の植物の状態を正しく表しているのか」が理論的に明らかになっていませんでした。
　本研究では、この問題を数学的に解析し、現実の植物に対応する解が常に一つだけ存在することを証明しました。これにより、生態系モデルや気候モデルなどで用いられている植物の光合成・蒸散の計算結果について、その理論的な信頼性が世界で初めて保証されました。
　本研究成果は、2026年7月24日付でWiley社の学術誌『Global Change Biology』に掲載されます。

開催日 公開日	2026年7月24日（金）
代表発表者 主催	国立環境研究所気候変動適応センター　増冨 祐司
研究代表者名	国立環境研究所気候変動適応センター　増冨 祐司（2-2502） 東京大学　芳村 圭（S-20-2）
課題名	気候変動による食糧生産への損失と損害のグローバルリスク評価（2-2502） 短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価（S-20-2）
URL	https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/Press20260724-2.html

北半球中高緯度の陸域生態系でCO2吸収量が減少、2023—2024年の大気CO2濃度上昇に寄与　－GOSATデータを使ったCO2放出・吸収量推定から－

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-22-1】

概要

　国立環境研究所の研究チームは、温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」（GOSAT）による観測データを用いて、大気中の二酸化炭素（CO2）の放出・吸収量を推定しました。
　研究チームは、この解析から2023―2024年に観測された大気中CO2濃度の大幅な上昇の要因について調査しました。その結果、この大幅な濃度上昇は、化石燃料排出の増加ではなく、陸域生態系による正味のCO2吸収量の減少によって引き起こされたことがわかりました。この変動の大部分は、従来理解されている通り、エルニーニョ現象に応じた熱帯地域における変動で説明されますが、本研究は、エルニーニョ現象への応答が比較的弱いとされる北半球中高緯度においても、例年と比べて顕著に正味CO2吸収量が減少し、これが濃度上昇幅を引き上げたことを明らかにしました。
　本研究で推定された2023―2024年の2年間に陸域生態系によって追加的に大気中に増えたCO2の量は、熱帯から22.2億トン、北半球中高緯度からは8.4億トンでした（炭素換算）。
　北半球中高緯度における正味吸収量の減少は、主に陸域生態系で気温が上昇したことによって引き起こされたものであり、森林火災からのCO2放出の寄与は限定的であることもわかりました。この結果は、中高緯度の陸域生態系も気候変動に対して敏感であり、大気中のCO2濃度上昇に対して重要な役割を果たし得ることを示唆しています。
　本研究では、衛星観測の広い観測範囲と短いデータ処理時間（約1か月）を活かし、迅速に地球全体のCO2フラックス変動（放出・吸収量の時間・空間的な変化）を解析する手法を確立しました。研究チームは、今後もこの手法を用いて地球規模のCO2フラックス変動を監視していきます。

開催日 公開日	2026年7月22日（水）
代表発表者 主催	国立環境研究所 地球システム領域　丹羽 洋介
研究代表者名	国立環境研究所 地球システム領域　丹羽 洋介
課題名	観測に基づくGHGおよび関連物質の地表面フラックス早期評価システムの構築
URL	https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/Press20260722.html

海洋を漂流するマイクロプラスチックから管理上注目すべき添加剤由来化学物質を検出　－微細化しても化学物質に関する懸念は必ずしも低下しない－

• 戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-10-3】

• 統合領域 【1-2204】 【1-2603】

概要

　国立環境研究所資源循環領域の研究チームは、東京海洋大学および長崎大学と共同で、日本周辺の沿岸域・沖合域から採取したマイクロプラスチック（MP）と、海洋に流出したプラスチックごみ（レジ袋、ロープ、漁網などの比較的大きなプラスチック片）に含まれる添加剤由来の化学物質を分析しました。
　その結果、酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、難燃剤など、多様な化学物質が検出されました。特に、Irgafos 168関連化合物、可塑剤DEHP、難燃剤HBCDについて、溶出、周辺環境からの吸着、粒子中への残存など、物質ごとに異なる環境中での挙動が示されました。また、規制・管理上注目すべき濃度の化学物質を含むMPが、海洋を漂流していることも確認されました。
　本研究は、プラスチックごみがMPへと細かく砕けても、化学物質に関する懸念が必ずしも低下するわけではないことを示しています。製品中の含有量を中心とする従来の化学物質管理だけでは、環境流出後の微細化、移動、溶出、吸着といった挙動を十分に捉えにくいため、これらを考慮したリスク評価と管理の検討が必要です。本研究成果は、海洋プラスチック汚染対策と化学物質管理を結び付ける科学的知見となります。

開催日 公開日	2026年7月24日（金）
代表発表者 主催	国立環境研究所　鈴木 剛
研究代表者名	東京大学　河村 和彦（SII-10-3） 国立環境研究所　鈴木 剛（1-2204）（1-2603）
課題名	海底プラスチックごみの摂食・付着による劣化等、海底における微細化の実態把握手法の構築（SII-10-3） 海洋流出マイクロプラスチックの物理・化学的特性に基づく汚染実態把握と生物影響評価（1-2204） 半閉鎖性水域における微細マイクロプラスチックの集積機構の理解と対策指向型マッピング（1-2603）
URL	https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/Press20260724-1.html https://www.kaiyodai.ac.jp/upload-file/75820cb9ffae1b0d7a1174cb302dc037002b7850.pdf https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science472.html

「熱中症判定アプリ」の社会実装について

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-24-5】

概要

　環境省および独立行政法人環境再生保全機構の支援を受け、熱中症の早期発見・適切な受診勧奨、および医療機関での受け入れ効率化、さらには将来的な熱中症対策のためのデータ蓄積を目的として、「熱中症判定アプリ」を用いた研究プラットフォームを福岡県で運用することとなりました。
　このアプリは、いわゆるWEBアプリで、スマートフォンやタブレットなどにダウンロードが可能です。いつでも熱中症の重症度を判断でき、また、応急処置や医療機関受診の必要性を明示してくれるものです。
　また、患者個別のQRコードを出すことで、熱中症患者の状態がどのように改善したか、転帰も追跡できるものとなっております。

開催日 公開日	2026年7月13日（月）
代表発表者 主催	日本医科大学　横堀 将司
研究代表者名	日本医科大学　横堀 将司
課題名	気候変動に伴う健康影響に関するデータ収集・データドリブンな解析
URL	https://www.jaam.jp/info/2026/info-20260714.html

土砂災害の発生は「土の厚さ」で決まる

• 気候変動領域 【2-2504】

概要

　航空レーザー測量による高精細地形データを用いて、斜面崩壊の面積・深さと斜面勾配の関係を分析し、斜面の「土の厚さ」が土砂災害の発生に大きく影響することを明らかにしました。この成果は、気候変動下における災害リスク予測の高度化に貢献すると期待されます。

開催日 公開日	2026年6月18日（木）
代表発表者 主催	筑波大学　生命環境系　内田 太郎
研究代表者名	東北大学大学院　工学研究科　有働 恵子
課題名	山地から海岸までの土砂動態および流域地形に及ぼす気候変動の中長期的な影響評価技術の開発と適応策の提案
URL	https://www.tsukuba.ac.jp/journal/biology-environment/20260618141500.html

身近な自然環境と子どものアレルギー発症の関連：子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）追加調査について

• 統合領域 【1-2406】

概要

　国立環境研究所エコチル調査コアセンターの蒋宏偉主任研究員、ジンワイティ特別研究員、関山牧子室長らの研究チームは、エコチル調査の東京圏在住の10,846人のデータを用いて、4歳時点の居住地周辺の緑地量とアレルギー疾患の関連を解析しました。
　その結果、周囲の緑地が多い環境ほど、ぜん息がみられやすい一方で、アトピー性皮膚炎はみられにくいという、疾患によって異なる方向性の関連が認められました。
　この結果は、居住地域の範囲や感度分析の条件を変えても一貫して認められました。緑地量とアトピー性皮膚炎との間に観察された負の関係は、環境中の多様な微生物にばく露されることが、アレルギー反応を抑える免疫のはたらきを高めるとする生物多様性仮説と整合的な結果でした。
　一方で、緑地量とぜん息との正の関連については、緑地の質や植生の違い、大気環境などを考慮したさらなる検討が必要と考えられます。本研究の成果は、令和８年５月８日付でElsevierから刊行された環境疫学分野の学術誌『International Journal of Hygiene and Environmental Health』に掲載されました。

開催日 公開日	2026年7月6日（月）
代表発表者 主催	国立環境研究所　関山 牧子
研究代表者名	国立環境研究所　中山 祥嗣
課題名	生物多様性と子どもの健康の関連解析と健康に直結する自然再興指標の提案
URL	https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/press20260706.html

温暖化によるアユ生態の南方化　～海水温の上昇が海洋生活を短縮、長良川の長期データで解明～

• 気候変動領域 【2-2004】 【2MF-2301】

概要

【本研究のポイント】
　岐阜県水産研究所に長年蓄積されてきた長良川のアユのデータを活用し、アユが冬の海で過ごす期間は海水温と密接に関係しており、この海洋生活期間が温暖化による海水温上昇によって短縮していることを初めて突き止めました。
　この結果は、ある特定地域におけるアユの生態が、温暖化によって≪南方の生態―南方ほど海洋生活期間が短い―≫に近づいていることを意味します（アユ生態の南方化）。
　過去の研究から、長良川では、温暖化の影響による秋の産卵・孵化の遅延が確認されています。しかし、冬の海洋生活期間が短くなっているために、見かけ上は春の遡上時期に顕著な変化は起きていないと考えられます。
　本成果により、川と海を行き来するアユ仔稚魚期の生態の理解が深まるとともに、アユ資源管理方策への貢献が期待されます。

開催日 公開日	2026年6月15日（月）
代表発表者 主催	長野大学　永山 滋也
研究代表者名	岐阜大学　原田 守啓
課題名	水防災・農地・河川生態系・産業への複合的な気候変動影響と適応策の研究（2-2004） 長良川流域における森・里・川の気候変動適応が中山間地域の生業の持続性とウェルビーイングに与える影響の研究（2MF-2301）
URL	https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2026/06/entry15-15140.html https://www.u-presscenter.jp/article/127278

栄養塩が半減しても、海の生産力は一定水準を保っていた　～播磨灘の植物プランクトン生産量を3年半にわたり測定して実証～

• 安全確保領域 【5-2005】 【5-2502】

概要

　香川大学瀬戸内圏研究センター(併任)の中國正寿助教らは、2019年から2022年まで約3年半、播磨灘において13C法を用いて植物プランクトンの基礎生産量を現場で毎月測定しました。その結果、栄養塩の指標であるDIN（溶存態無機窒素：Dissolved Inorganic Nitrogen）濃度が過去約25年間で約半分に減少していたにもかかわらず、水柱全体で積算した基礎生産量は1990年代と同程度の水準を維持していることが分かりました。
　本研究は、沿岸域で進む貧栄養化の中でも、生態系の基盤となる生産力がどのように保たれているかを示す重要な知見です。
　本研究成果は、Cell誌を刊行するCell Press社の国際学術誌『Cell Reports Sustainability』に2026年5月26日付けでオンライン掲載されました。

開催日 公開日	2026年6月15日（月）
代表発表者 主催	香川大学　農学部・瀬戸内圏研究センター　中國 正寿
研究代表者名	愛媛大学　沿岸環境科学研究センター　森本 昭彦
課題名	播磨灘を例とした瀬戸内海の栄養塩管理のための物理－底質－低次生態系モデルの開発（5-2005） 豊かな瀬戸内海の実現に向けた最適栄養塩濃度の推定－播磨灘を例として－（5-2502）
URL	https://www.kagawa-u.ac.jp/358/

大豆の生育障害を予測するAIモデルを開発　－「青立」と「裂皮粒」の発生リスクを予測―

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18-2】 【S-24-2】

概要

　農研機構は、大豆の収穫期に見られる障害を生育中の環境条件から予測できるAIモデルを開発しました。対象としたのは、茎や葉が収穫まで緑色のまま枯れずに残る「青立（あおだ）ち」や種皮が裂ける「裂皮粒（れっぴりゅう）」といった収穫作業や品質に影響する障害です。このAIモデルでは、大豆の品種名と気温・土壌水分データから障害の発生リスクを計算できます。モデルの結果を解釈すると、開花（夏から初秋）後の高温でリスクが高まる傾向が示されました。この成果は、気候変動下でも安定して大豆を生産するための基盤手法と新しい知見として期待されます。

開催日 公開日	2026年3月3日（火）
代表発表者 主催	農業・食品産業技術総合研究機構　熊谷 悦史
研究代表者名	農業・食品産業技術総合研究機構　長谷川 利拡（S-18-2） 農業・食品産業技術総合研究機構　櫻井 玄（S-24-2）
課題名	農林水産業分野を対象とした気候変動影響予測と適応策の評価（S-18-2） 気候変動に対する地域単位の包括的な適応戦略の解析・創出（S-24-2）
URL	https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/174747.html

10年ぶりに日本へ飛来した「冬の黄砂」の発生要因を解明

• 安全確保領域 【5-2001】 【5-2501】

概要

　東アジアの黄砂（砂塵嵐）は主に春に発生し、冬の飛来は非常に稀でした。しかし、2022年12月には日本で10年ぶりとなる「冬の黄砂」が観測されました。これまで、冬の大規模な黄砂がどのような要因で引き起こされるのか、詳細なメカニズムは未解明でした。
　九州大学応用力学研究所の原 由香里助教らの研究グループは、ダスト予測モデルや各種観測データを統合した解析を行いました。その結果、2022年12月の黄砂は、発生源であるゴビ砂漠の積雪が極端に少なかったことと、温帯低気圧に伴う強風が引き起こしたことを明らかにしました。
　さらに、過去52年間（1970年〜2022年）の冬の黄砂を解析した結果、積雪の少なさに加え、地球規模の気象変動である太平洋十年規模振動（PDO）や北極振動（AO）が「負の位相」となることが重要であることを突き止めました。この状態（北極の寒気が流れ込みやすく、偏西風が蛇行しやすい状態）になることで、ゴビ砂漠付近に低気圧が形成されやすくなり、冬の黄砂が誘発されます。
　今回の発見は、地球温暖化による積雪の減少や早期の融雪が、冬から春にかけての深刻な黄砂の引き金となる可能性を示唆しています。本成果は、気候変動下での黄砂リスク評価や、季節を問わない注意喚起・予測精度の向上に役立つことが期待されます。

開催日 公開日	2026年5月15日（金）
代表発表者 主催	九州大学応用力学研究所　原 由香里
研究代表者名	国立研究開発法人国立環境研究所　清水 厚（5-2001） 九州大学応用力学研究所　弓本 桂也（5-2501）
課題名	気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究（5-2001） 数値モデル、現地調査、衛星計測を統合した黄砂の中期予測、経済影響評価手法及び発生源対策立案手法の開発（5-2501）
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/1472

東京湾の海底で見られるマイクロプラスチック濃度の経年変化　-プラスチックの生産と廃棄の間の時間差-

• 統合領域 【1-2103】

概要

　東京湾の海底の微細なマイクロプラスチック（MP）の濃度とポリマータイプを測定し、経年変化を明らかにした。海底のMP濃度は経年的に増加しており、その主要なポリマーはポリエチレンであった。またポリエチレンテレフタレートは経年的に低下した。

開催日 公開日	2026年5月22日（金）
代表発表者 主催	東京海洋大学学術研究院　荒川 久幸
研究代表者名	東京海洋大学学術研究院　荒川 久幸
課題名	顕微ラマン光度計を用いた海洋マイクロプラスチックの連続計測システムの開発
URL	https://www.kaiyodai.ac.jp/faculty/r/news/detail/post_844.html

貝が「歯」で削る海底のプラスチックごみ　―マイクロプラスチックの新たな発生源―

• 戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-10-3】

概要

　海底にはこれまでに海に流れ込んだ大量のプラスチックごみが沈んでいると考えられていますが、それらが時間とともにどのように変化していくのかについては十分に理解が進んでいません。三重大学生物資源学研究科の中野碧大学院生、伯耆匠二助教、東京大学大気海洋研究所の山下麗博士、河村知彦教授（いずれも研究当時）の研究グループは、海底に生息する貝類が歯（歯舌：しぜつ）を使って餌を削り取る行動に着目し、その活動が海底のプラスチックごみを削る可能性を検証するため、4種の植食性貝類を対象とした給餌実験を行いました。
　その結果、4種すべての貝類でプラスチック表面が削られることが確認され、削られた部分からは、数十µm以下の「極微小マイクロプラスチック」が発生することが明らかになりました。さらに、これらの貝類の中でも、硬く尖った歯を持つ種は、プラスチック表面を削り取る能力が特に高いことを明らかにしました。
　本研究の成果は、波や風のような物理的作用が比較的少ない海底環境においても、貝類の摂餌行動という生物的作用によって海底のプラスチックごみが徐々に削られ、マイクロプラスチックが発生する可能性を新たに示したものであり、海底プラスチックごみのリスク評価や効果的な対策の立案に貢献しうる新たな視点を提供するものです。

開催日 公開日	2026年5月13日（水）
代表発表者 主催	三重大学大学院　生物資源学研究科　伯耆 匠二
研究代表者名	東京大学　大気海洋研究所　河村 知彦
課題名	海底プラスチックごみの摂食・付着による劣化等、海底における微細化の実態把握手法の構築
URL	https://www.aori.u-tokyo.ac.jp/research/news/2026/20260513-1.html https://www.mie-u.ac.jp/news/topics/2026/05/post-4110.html

北近畿西部の里山に生息するツキノワグマの食性を解明―秋の主食はドングリではなく「液果類」、大量出没年にはクリを利用―

• 自然共生領域 【4MF-2502】

概要

　国内におけるツキノワグマの食性研究は、これまで主に北日本および東日本の冷温帯域で実施されてきました。
　一方、西日本、とくに人里に近い暖温帯域に生息する個体群の食性については、定量的な報告がありませんでした。
　兵庫県立大学大学院人間・環境学研究科の三國和輝氏（博士後期課程）、有働真氏（研究当時：博士前期課程学生、現・兵庫県庁）、藤木大介准教授、横山真弓教授、森光由樹准教授による研究グループは、兵庫県北部から京都府北部にかけて分布するツキノワグマ近畿北部西側個体群を対象に調査を実施しました。
　その結果、暖温帯域の里山に生息するツキノワグマの秋季の主要採食物が、森林内の液果類であることを国内で初めて定量的に明らかにしました。
　本研究成果は、日本哺乳類学会の国際学術誌『Mammal Study』に2026年5月4日付で掲載されました。

開催日 公開日	2026年5月12日（火）
代表発表者 主催	兵庫県立大学大学院　人間・環境学研究科　三國 和輝
研究代表者名	兵庫県立大学大学院　人間・環境学研究科　横山 真弓
課題名	ツキノワグマの資源利用の流動性に基づく出没要因の解明と出没防止対策の開発
URL	https://www.u-hyogo.ac.jp/news/pressrelease/20260512press.html

約20年にわたる野外調査が物語る東日本大震災の干潟生態系への爪痕

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-23-2】

概要

　東日本大震災に伴う大津波は、東北沿岸の広い範囲に大きな被害をもたらしました。高知大学・日本大学・東京大学大気海洋研究所・国立環境研究所の合同研究チームは、野外調査と公共データベースを利用して、津波が干潟生物に与えた長期的な影響について調べました。
　その結果、津波による影響は干潟に訪れる鳥類に対しては限定的であったものの、貝類・甲殻類・多毛類などの底生生物は、津波により甚大な被害を受け、津波前の状態にまで回復するのに10年近くの歳月を要したことが分かりました。
　また、複数種の底生生物や鳥類を宿主とする寄生虫は、回復までにさらに長い時間がかかることが明らかになりました。複数種の宿主を渡り歩く生活史を持つ寄生虫は、宿主群集の回復なしには安定した個体群を維持することができません。
　そのため、災害による環境変化の影響を受けやすく、回復までには長い期間が必要であることが考えられます。これらの知見は、近い将来に発生する恐れのある南海トラフ地震とそれに伴う津波による海岸生態系への影響と回復過程の予測に役立つと考えられます。
　寄生虫も含めた干潟生態系への津波の影響について、長期的な調査を行ったのは本研究が世界で初めてです。
　本研究成果は、2026年3月5日付で英国王立協会が発行する国際科学雑誌Philosophical Transactions of the Royal Society B電子版に掲載されました。

開催日 公開日	2026年4月2日（木）
代表発表者 主催	高知大学　農林海洋科学部　三浦 収
研究代表者名	国立環境研究所　金谷 弦
課題名	自然共生サイトの生物多様性と構成種の生態に関する観測研究・基盤データ集積
URL	https://www.kochi-u.ac.jp/news/%e7%b7%8f%e5%90%88%e7%a7%91%e5%ad%a6%e7%b3%bb%e8%a4%87%e5%90%88%e9%a0%98%e5%9f%9f%e7%a7%91%e5%ad%a6%e9%83%a8%e9%96%80%e3%81%ae%e4%b8%89%e6%b5%a6%e5%8f%8e%e6%95%99%e6%8e%88%e3%82%89%e3%81%ae%e7%a0%94/ https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/press20260402.html

広い温度域で動作する次世代固体冷媒を開発　－従来の理論スケーリングを超える弾性熱量効果を発見－

• 気候変動領域 【2RA-2502】

概要

　近年、エネルギー効率の向上と温室効果ガス排出削減に向け、固体材料を用いた次世代冷却技術が注目されています。中でも、力により生じる金属材料の状態変化（相変態）に伴う潜熱を利用する弾性熱量効果は、有望な冷却方式とされています。
　東北大学学際科学フロンティア研究所の許勝助教らの研究グループは、Ti–Al–Cr 系超弾性合金において、−171 ℃から+129 ℃（温度幅 300 ℃）という極めて広い温度域での冷却応答を実証しました。この温度範囲は、従来のクラウジウス―クラペイロン関係に基づく予測を大きく上回るものであり、相変態熱力学の従来理解に新たな視点を与える成果です。
　さらに、単一材料で極低温から室温以上まで対応可能な高効率・低環境負荷型冷却技術の実現に道を開くものです。

開催日 公開日	2026年4月30日（木）
代表発表者 主催	東北大学　学際科学フロンティア研究所　許 勝
研究代表者名	東北大学　学際科学フロンティア研究所　許 勝
課題名	省エネ化・温室効果ガス排出削減を可能にする次世代超軽量固体冷媒の開発
URL	https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/04/press20260430-03web-Ti.html

降水・水蒸気・海水の同位体から水循環の履歴を読み解く気候モデル「MIROC6-iso」を開発　―年々変動の再現性向上、観測データのない地域や時代の気候復元が可能に―

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】

概要

　中央大学の李 一帆 助教、千葉大学環境リモートセンシング研究センターの岡崎 淳史 准教授、東京大学生産技術研究所のコクヮン アレクサンドル 特任助教、芳村 圭 教授からなる研究グループは、水の同位体を気候モデルMIROC6 に導入し、日本初となる、大気・陸・海洋・海氷を結合した水同位体気候モデル「MIROC6-iso」を開発しました。
　水の同位体とは、地球上の水にわずかに含まれる重い同位体を含んで構成される水分子のことで、蒸発や凝結の際に少しずつ選り分けられるため、水循環の履歴を示す自然の目印として利用できます。
　本研究グループは、産業革命後から近年まで（1850-2014年）のシミュレーションで、降水・水蒸気・海水の同位体比、および海水同位体比と塩分との関係を、観測と比較し、開発した機構モデルでは水循環を全球で物理的に整合した形で再現できることを確認しました。さらに、太平洋を例に、海洋を3次元で計算する完全結合設定と、表層における鉛直混合のみを考慮した従来型の設定での計算結果を比較し、海洋での鉛直混合と水平移流を解くことが海水同位体比の再現性向上に重要であることを示しました。
　本成果は、人類の観測が行われていない時代や地域での気候の復元に有効な自然代替記録（サンゴ殻や氷の同位体比等）の解釈を支える基盤となり、現在や過去の気候変動のメカニズムの理解に役立つだけでなく、将来の気候と水循環の変化の予測にも役立つことが期待されます。

開催日 公開日	2026年4月13日（月）
代表発表者 主催	東京大学生産技術研究所　芳村 圭
研究代表者名	東京大学生産技術研究所　芳村 圭
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価
URL	https://www.chuo-u.ac.jp/aboutus/communication/press/2026/04/85323/ https://www.cn.chiba-u.jp/news/0413_okazaki/ https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/5051/

陸域で数千年近く隔離された「古い炭素」を、水圏の温暖化が再び循環させる　―放射性炭素分析が示す新たな気候フィードバック―

• 気候変動領域 【2MF-2302】

概要

　東京大学大気海洋研究所の中村航特任研究員（滋賀県琵琶湖環境科学研究センターと兼務）、横山祐典教授、滋賀県琵琶湖環境科学研究センターの山口保彦主任研究員、国立環境研究所の霜鳥孝一主任研究員らの研究グループは、水圏堆積物の培養実験に放射性炭素同位体分析を組み合わせた新たな研究手法を提案し、水圏堆積物中で分解される有機炭素の起源特定に成功しました。
　湖沼・海洋等の水圏堆積物は有機物の重要な貯蔵庫であり、長期的な炭素隔離を担っています。
堆積物中有機物の分解（＝CO2放出）が温暖化により加速する可能性は指摘されていましたが、近年生産された「新しい有機物」と、長期間隔離されていた「古い有機物」のどちらがより重要かは不明でした。
　本研究では、琵琶湖で採取した堆積物を温度別に培養し、分解された有機物の年代を評価しました。
　これにより、陸域で数千年近く隔離された後に湖に流入した「古い有機物」について、水温上昇により分解が選択的に大きく促進される可能性を、水圏堆積物では世界で初めて示しました。
　これらの結果は、水圏堆積物における新たな気候フィードバック（温暖化進行の増幅効果）を示唆します。
　さらに、琵琶湖等の閉鎖性水域において、将来の温暖化進行に対し、土壌浸食防止等の陸域対策が、貧酸素化の進行を緩和する有効な手段となりえることも示唆しています。

開催日 公開日	2026年4月7日（火）
代表発表者 主催	東京大学大気海洋研究所　中村 航
研究代表者名	滋賀県琵琶湖環境科学研究センター　永田 貴丸
課題名	水質・底質の健全化に資する底生動物の機能評価と彼らの減少がもたらすリスクの推定
URL	https://www.lberi.jp/blogs/blog_entries/view/6/60c7703a1337a043b8b177836b2cc5ef?frame_id=13

台風がもたらす猛暑　―大陸の乾燥熱波とは異なる日本型の“湿った熱波”―

• 気候変動領域 【2-2401】

概要

　東京都立大学大学院都市環境科学研究科の高橋 洋 准教授、気象庁気象研究所の遠藤 洋和 主任研究官、高谷 祐平 主任研究官、仲江川 敏之 部長を中心とする東京都立大学、気象庁気象研究所、立正大学の研究チームは、過去30年の気候データを用いて、西日本で高温（熱波）が発生する日の大気循環場（気圧配置）についていくつかのパターンに分類し、その発生頻度などを解析しました。その結果、西日本で熱波が発生する気圧配置のパターンは、これまでにもよく知られていた太平洋高気圧の西への張り出しパターン以外にも、熱帯低気圧が日本に近づくパターンなどもそれなりの頻度で発生していることが明らかになりました。これは、近年増えつつある熱波の発生に強く関連している可能性があります。
　さらに、熱帯低気圧に関連した熱波の特徴を解析すると、太平洋高気圧が張り出していないため、曇天の状況でも発生し、熱帯低気圧による日本への多量の水蒸気の輸送により、極めて高温多湿な状況であることがわかりました。これは近年日本を含むアジアを中心に注目されつつある、湿った熱波であると考えられます。湿った熱波とは、気温だけではなく、水蒸気量が非常に高く、極めて蒸し暑い状況（強い地域的水蒸気温室効果）に該当します。大陸でよく発生する乾燥した熱波とは特徴が大きく異なり、また、私たちの生活にも影響が大きいと考えられます。
　本研究は、日本を含むアジア特有の熱波について明らかにした成果の一つと言えます。今後、日本で熱波がさらに増えることが予想されますが、このような“湿った熱波”がさらに増えるのかなどについても、解析を進める必要があります。さらに、熱帯低気圧は、当然ながら豪雨なども引き起こすため、ほぼ同時に豪雨と熱波が発生する複合現象の可能性も十分に考えられ、このような複合型気象災害についてもさらなる研究が必要です。

開催日 公開日	2026年4月9日（木）
代表発表者 主催	東京都立大学大学院　都市環境科学研究科　高橋 洋
研究代表者名	北海道大学　地球環境科学研究院　堀之内 武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/38474.html

気候変動緩和策が将来の飢餓リスクに与える影響を包括的に評価
―化石燃料削減等による大気汚染軽減が作物収量を増加させる効果を考慮―

• 統合領域 【1-2401】
• 気候変動領域 【2-2502】

概要

　気候変動の緩和策には、将来の飢餓リスクを減少させる影響と増加させる影響の両方があります。従来、減少分としては、気候変動によって生じうる作物収量の低下を回避する効果が、増加分としては、バイオエネルギー作物や植林が土地利用の競合を通じて食料生産を抑制させる効果が、それぞれ取り上げられてきました。また、増加分が減少分を上回るため、緩和策によって飢餓リスクが正味で増加すると指摘されてきました。
　一方で、気候変動の緩和は大気汚染を軽減させ、結果として作物収量が増えることが期待されますが、このことによる飢餓リスクの「副次的な減少分」は十分に評価されてきませんでした。東京大学、立命館大学、京都大学、国立環境研究所、株式会社イー・コンザルらによる国際共同研究チームは、6つの世界農業経済モデルを用いて、緩和策に伴う大気汚染軽減効果を考慮し、2050年までの世界の飢餓リスクへの影響を推計しました。
　その結果、パリ協定の1.5℃目標の達成を目指して世界が緩和策を進めた場合、大気汚染を軽減することで作物収量が増える「副次的な減少分」によって、従来考えられていた2050年の世界の飢餓リスクの正味の増加を約15％（840万人）相殺させることが明らかになりました。
　この結果は、気候変動緩和がもたらす大気汚染軽減による副次的便益を示しており、食料供給への影響の評価における、気候・土地利用・大気汚染の変化を通じた複合的な影響をとらえる必要性を示しています。しかし、気候変動緩和策によるすべての影響を考慮してもなお、世界の飢餓リスクは増加することから、緩和策の設計においては食料供給への影響を十分に配慮する必要があると言えます。

開催日 公開日	2026年3月16日（月）
代表発表者 主催	東京大学大気海洋研究所　夏 樹娟
研究代表者名	国立環境研究所　増冨 祐司
課題名	世界を対象とした1.5℃気候安定化目標下の二酸化炭素除去の選択肢とその含意（1-2401） 気候変動による食糧生産への損失と損害のグローバルリスク評価（2-2502）
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20260316/20260316.html

放置された海底ごみは藻場に深刻なダメージを与える

• 戦略的研究開発(Ⅱ) 【S2-10-2】

概要

　長崎大学大学院総合生産科学研究科の Alifro Maldini（博士後期課程1 年次）および海洋未来イノベーション機構の Gregory N. Nishihara 教授らの研究グループは、長崎県新上五島町の有川湾において、海底ごみがアマモ場に与える影響とその除去効果を4 年間（2021 年〜2024 年）にわたるフィールド実験で明らかにしました。
　調査の結果、海底ごみの継続的な除去がアマモ場の面積や被度の回復に大きく寄与する一方で、放置されたごみは、わずか数ヶ月でアマモの個体数密度を劇的に減少させることが実証されました。
　本研究は、海底ごみ除去が生態系修復および磯焼け対策の有効な手段であることを示す重要な知見となり、世界ではじめて海ごみのアマモ場への影響を自然環境のなかで証明しました。

開催日 公開日	2026年1月14日（水）
代表発表者 主催	長崎大学　海洋未来イノベーション機構　Gregory N. Nishihara
研究代表者名	長崎大学大学院　総合生産科学研究科　松下 吉樹
課題名	海底プラスチックごみの回収支援に向けた手法・技術の開発
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science431.html

ネットゼロ排出目標は途上国にどれほどの経済的影響を与えるのか？ 　— 京都大学などの研究チームが国際的な負担分担のあり方を定量的に分析—

• 統合領域 【1-2401】

概要

　パリ協定では、世界の平均気温上昇を産業革命以前と比べて 2℃を十分に下回り、1.5℃に抑える努力を追求するという長期目標が掲げられています。これを受け、多くの国が今世紀半ばまでに 「ネットゼロ排出（カーボンニュートラル）」を達成する目標を表明しています。しかし、こうしたネットゼロ目標が途上国にもたらす経済的影響、またその負担の軽減策はこれまで十分に明らかにされていませんでした。
　この度、京都大学の藤森真一郎教授が率いる京都大学、立命館大学、国立環境研究所、名古屋大学、立命館大学の研究チームは、世界各国のネットゼロ排出目標を対象に分析を行い、ネットゼロ排出目標が途上国に与える経済的負担の大きさ、その負担を軽減するための国際的な選択肢を検討しました。
　3つの代表的な長期将来シナリオを用いた分析の結果、以下の3点が明らかになりました。
　（A）ネットゼロ排出目標は、途上国に巨額のマクロ経済的損失をもたらす可能性があること
　（B）この負担を回避するために、途上国の排出削減を一部免除し、先進国が代わりに排出削減を担う場合、年間約30ギガトン（Gt）のCO2を大気中から回収して貯留する「二酸化炭素除去」が必要となり、その費用は先進国の家計消費の1割を超える規模に達すること
　（C）途上国自身の排出削減はネットゼロ目標で維持しつつ、その経済的負担を国際的な資金援助で補う場合には、年間約2.7兆米ドル（先進地域の家計消費の約5％に相当）の支援が必要であること
　これらの結果から、途上国も着実に排出削減を進めつつ、国際的な資金援助によってその負担を軽減することが、地球規模でネットゼロ排出を達成するための現実的な道筋であることが明らかになりました。

開催日 公開日	2026年2月12日（木）
代表発表者 主催	京都大学大学院　工学研究科　藤森 真一郎
研究代表者名	京都大学大学院　工学研究科　藤森 真一郎
課題名	世界を対象とした1.5℃気候安定化目標下の二酸化炭素除去の選択肢とその含意
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20260212

「水の同位体」を用いて地球の水循環を精密に可視化　―国際モデル比較プロジェクト WisoMIP による世界初の標準化解析―

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】

概要

　東京大学生産技術研究所の芳村 圭 教授・奉 夏暎協力研究員・コクワン特任助教、千葉大学環境リモートセンシング研究センター の岡崎 淳史准教授、中央大学の李 一帆助教、気象庁気象研究所の田上 雅浩主任研究員らが参画する国際研究チームは、地球上の水循環を追跡可能な「水の同位体」を組み込んだ気候モデルを用いて、10年以上前に行われたモデル間比較研究よりも規模が格段に拡大した国際モデル比較プロジェクト WisoMIP を実施しました。水の同位体とは、地球上の全ての水に僅かに含まれる「見えない水の色」のようなものであり、過去の気候変動の原因解明や将来予測の高精度化のための最重要の手がかりのひとつです。
　本研究では、8つの水同位体気候モデルを同一の再解析データ（ERA5）による風の場で駆動し、地球大気に存在する水同位体比の３次元空間分布の、1979年から2023年までの日々の変遷の様子を再現しました。その結果、単一モデルでは再現が難しかった全球的な水同位体分布が、マルチモデル平均によって高精度に観測と一致することが明らかになりました。本成果は、地球水循環過程の理解を深化させるとともに、気候変動予測・古気候復元・衛星観測の高度化に資する基盤データとしての活用が期待されます。

開催日 公開日	2026年2月12日（木）
代表発表者 主催	東京大学生産技術研究所　芳村 圭
研究代表者名	東京大学生産技術研究所　芳村 圭
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/4990/

大雨時の河川におけるプラスチック輸送の実態を解明　～洪水が支配する年間輸送量と流量による簡易推計手法の開発～

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3】

概要

　河川は陸から海へのプラスチック流出の主要な輸送経路として認知されている。しかしながら、マイクロプラスチックおよびメソプラスチック（MMP）の輸送における洪水の役割は未解明であり、特に出水規模に応じたMMP負荷に関する情報は不足している。本研究では、市街地・農地・森林を含む国内4河川（人口密度1560～6800人/km2）において、増水期から減水期にわたる1時間ごとの連続表層サンプリングを実施することによって、出水がMMP輸送に及ぼす影響を調査した。
　6回分の出水イベント（総降水量8.8～117.9 mm）を調査したところ、MMPの質量濃度は平常時と比較して1～4桁ほど増加していた。この増加の「幅」を説明するためにそれぞれの観測における比流量（Q）と比負荷（L）について精緻に検討したところ、出水イベント間・河川間に共通する一つのべき乗則（LQ式）によって一般化することができた。比負荷は増水期の方が減水期よりも高く、負荷と流量の散布図において時計回りのループを示した。河川ごとのLQ式を明確に求めることができなかった。これは各河川において観測された流量の範囲が限定的であったためと考えられる。
　本研究で得られたLQ式を試験的に一年間の流量データに適用し、年間の負荷量を推定してみた。テストケースとして多摩川の2024年の流量データに適用したところ、メソプラスチックの年間負荷量の90%が非常に限られた時間（一年間の11.8%の時間）で生じていると計算された。この期間は特に流量が高い出水時のタイミングであるため、出水時におけるモニタリングを行わなければ、MMP輸送の大部分が見逃されることを示唆している。一方、マイクロプラスチックも同様の傾向を示したが、メソプラスチックほど顕著ではなかった。さらに、著者らはMMP濃度のプロキシとして浮遊堆積物（SS）濃度の利用可能性についても検討している。
　本研究によって出水時MMP輸送のモニタリングの精緻化・高度化に資する成果が得られた。

開催日 公開日	2026年2月10日（火）
代表発表者 主催	東京理科大学　創域理工学部社会基盤工学科　田中 衛
研究代表者名	京都大学大学院　地球環境学堂　藤原 拓
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.tus.ac.jp/today/archive/20260210_4443.html

160年越しの新発見　日本で最も身近なエイ『アカエイ』が複数種であることを解明し、新種を記載

• 統合領域 【1-2203】 【S-23-1】

概要

　日本の沿岸で最も身近なエイとして知られてきた「アカエイ」が、実は160年以上にわたり複数の種と同一種として混同されてきたことを、長崎大学の山口敦子教授と古満啓介研究員の研究チームが明らかにしました。本研究では、従来「アカエイ」とされてきた種であるHemitrygon akajeiに一致する種を特定し、再記載しました。
　これにより、「アカエイ」という種が初めて明確になりました。更には、外部形態では区別できないほどよく似ており、160年以上にわたり混同されてきた隠蔽種「アリアケアカエイ」に学名Hemitrygon ariakensisを付与するとともに新種として記載しました。こうして、シーボルトらの時代から続いてきた分類学的混乱に決着をつけました。
　これまで一括りにされてきた「アカエイ」が実際には複数種であることが判明したことで、両者の生態には違いがあることも明らかになりつつあります。こうして両種を正確に区別することで、それぞれの生態・分布・資源量評価を精度良く行うことが可能となります。アカエイ類は食用に利用されるだけでなく、海洋生態系において重要な役割を担っていることがわかってきました。
　本成果は、生物多様性の理解と持続可能な海洋資源の管理や保全に向けた重要な基盤情報となります。

開催日 公開日	2025年12月25日（木）
代表発表者 主催	長崎大学大学院　総合生産科学研究科　山口 敦子
研究代表者名	長崎大学大学院　総合生産科学研究科　山口 敦子(1-2203) 国立環境研究所　東 博紀(S-23-1)
課題名	トップダウンによる生態系機能を活用した新たな干潟管理手法の提案：水産資源回復と生物多様性保全の両立を目指して(1-2203) 沿岸環境・生態系デジタルツインの開発と実践(S-23-1)
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science428.html

バイオマス由来糖類を効率よく分解する触媒反応を開発　〜バイオマス由来糖類の利⽤拡⼤に期待〜

• 統合領域 【1RB-2402】

概要

　植物の主要な構成成分であり⾃然界に豊富に存在するグルコースを原料として、炭素数 4 の希少糖であるエリスロース（ERT）と炭素数 2 の炭⽔化物であるグリコールアルデヒド（GA）を⾼い選択率で合成できる新しい触媒反応系を開発しました。
　化学産業における CO 2 排出量の⼤幅削減を達成するためには、現在の化学産業を下⽀えしている炭素数 2〜4 の炭素⾻格をもつ汎⽤分⼦（エチレン、プロピレン、ブテン）を、⾮可⾷バイオマスをはじめとする再⽣可能炭素資源から供給できる技術が不可⽋です。しかし、これまでにバイオマス由来原料から汎⽤分⼦の基盤となる低級炭⽔化物を効率的に⼤量合成する有効な⽅法はありませんでした。
　本研究では、グルコースのもつ特定の炭素―炭素結合を選択的に切断すること、及び反応性の⾼いERT と GA を安定に回収することを同時に可能にする新しい触媒技術を確⽴しました。この⼿法は、従来は達成できなかった課題を克服し、グルコースから次世代の汎⽤分⼦となり得る ERT と GA を極めて短時間で選択的に合成することを可能としました。
　本成果は、再⽣可能炭素資源の⾼度利⽤の基盤となり、カーボンニュートラル社会の実現に資する重要な要素技術となります。

開催日 公開日	2026年1月16日（金）
代表発表者 主催	北海道大学大学院　触媒科学研究所　大須賀 遼太
研究代表者名	北海道大学大学院　触媒科学研究所　大須賀 遼太
課題名	木質系バイオマス資源から低級炭化水素への触媒的化学変換
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2026/01/post-2165.html

細菌と薬剤耐性拡散の関係理解に新たな道筋　ー水環境中の細菌のエネルギー配分に着目した数理モデルー

• 安全確保領域 【SⅡ-12】

概要

　本研究では、細菌が増殖、バイオフィルム形成、接合による薬剤耐性遺伝子伝播、および重金属耐性といった多様な生理機能にどのようにエネルギーを配分しているのかを、Dynamic Energy Budget（DEB）理論に基づく数理モデルにより解析しました。
　特に、様々な分野で使用され、水環境中にも広く存在している亜鉛酸化物（ZnO）への曝露下における細菌のエネルギー配分の変化を経時的に追跡しました。基質量、バイオフィルム量、細菌濃度、接合の効率などに関する実測値を用いてモデルパラメータを推定し、ZnO濃度に応じたエネルギーの再配分とトレードオフを可視化しました。
　本成果は、水環境中での薬剤耐性遺伝子拡散リスク評価に新たな視点を提供し、今後の水環境管理や薬剤耐性対策に寄与するものです。

開催日 公開日	2026年1月13日（火）
代表発表者 主催	東北大学大学院　工学研究科　佐野 大輔
研究代表者名	金沢大学大学院　自然科学研究科　本多 了
課題名	環境中における薬剤耐性と抗微生物剤の監視の枠組構築に向けた研究
URL	https://www.eng.tohoku.ac.jp/news/detail-,-id,3445.html

“手のひらサイズ”のマイクロリアクターを開発　600℃まで5分で起動し手で持つことができる世界最小クラスの固体酸化物形燃料電池を実現

• 資源循環領域 【3RL-2301】

概要

　東京科学大学未来産業技術研究所の山田哲也助教、Bishnu Choudhary（ビシュヌ・チョウダリ）研究員（研究当時）、栁田保子教授、東京理科大学 勝又健一教授、太陽誘電株式会社、フタバ産業株式会社らの研究チームは、化学燃料を高効率に電気変換し、高温で動作する固体酸化物形燃料電池（SOFC）を手のひらサイズまで小型化し、発電を実現する高断熱・耐熱マイクロリアクターの開発に成功しました。
　本研究では、熱応力を緩和できるカンチレバー構造を持つYttria-Stabilized Zirconia（YSZ）マイクロリアクターと、多層断熱構造（MLI：Multilayer Insulation）を組み合わせることで、高い耐熱性と断熱性の両立を実現しました。この新構造には、金属支持型セル（metal-supported SOFC cell）を搭載することができ、常温から固体酸化物形燃料電池（SOFC）が動作する約600 ℃まで5分以内で昇温し、高速起動・発電を実現しました。
　本成果は、従来の定置型燃料電池を手のひらサイズまで小型化するとともに、内部が600℃になっても手で持てるほどの断熱化を実現したことで、ポータブルエネルギーシステムへの展開を可能にし、将来的にはドローンやロボットをはじめ、送電網から遠い場所で活躍するエッジデバイスへ直接給電できる高エネルギー密度のオフグリッド電源としての応用が期待されます。

開催日 公開日	2025年12月26日（金）
代表発表者 主催	東京科学大学　未来産業技術研究所　山田 哲也
研究代表者名	東京科学大学　未来産業技術研究所　山田 哲也
課題名	バイオエタノールで動作するポータブル固体酸化物形燃料電池
URL	https://www.isct.ac.jp/ja/news/ldy6adtuyugp#note4

クマのボディメンテナンス術　～1年間の脂肪蓄積量の変動から見たツキノワグマの栄養戦略～

• 自然共生領域 【4-2502】

概要

　島根県に生息するツキノワグマ（以下、クマ）の複数個所の脂肪量の季節変動や脂肪量と秋の主要な食物であるブナ科樹木の果実（いわゆるドングリ）の結実豊凶との関係を分析しました。
　その結果、クマの脂肪量は季節変動し、秋にピークを迎えた後は冬眠中だけでなく春から夏にかけても減少するとともに、クマは脂肪の中でも最初に皮下脂肪を使用し、その後に内蔵脂肪や骨髄脂肪をエネルギー源として使用することを明らかにしました。
　さらに、ドングリが不作の年には、秋に十分な脂肪蓄積ができないだけでなく、その影響は翌年の秋にまで響くことが明らかになりました。

開催日 公開日	2026年1月5日（月）
代表発表者 主催	島根県中山間地域研究センター　澤田 誠吾
研究代表者名	国立研究開発法人　森林研究・整備機構　大西 尚樹
課題名	ツキノワグマの出没メカニズム解明の高度化と出没リスクの管理手法の開発
URL	https://www.tuat.ac.jp/outline/disclosure/pressrelease/2025/20260105_01.html

硝酸イオンからアンモニアを80%の選択率で合成　―微粒子触媒における活性サイトの１原子精度制御によって達成―

• 安全確保領域 【5RA-2502】

概要

　原子精度にてサイズが正確な金属ナノクラスター（NC）は、構成原子数、結晶構造、合金化などの様々な因子を精密に制御可能なため、触媒として広く応用が進んでいる。しかし、多くの金属NCでは、その表面はすべて配位子によって完全に覆われており、活性点となる金属原子表面が露出していないため、更なる高機能化が困難になっている。
　本研究では、ほぼ同一の幾何構造を有するCu14 NCにおいて、用いるチオラート配位子の違いのみでCuサイトの露出を制御できることを見出した。その結果、露出したCuサイトを有するCu14 NCが電気化学硝酸イオン還元反応に対して、著しく高いアンモニア（NH3）選択性およびNH3生成速度を示すことを明らかにした。
　これらの知見は、全体の幾何構造だけではなく、反応活性点の原子精度制御が高選択高活性な触媒反応に重要であることを明らかにしており、今後様々な金属NC触媒の創製に大きく役立つだろう。

開催日 公開日	2025年12月11日(木）
代表発表者 主催	東北大学　多元物質科学研究所　川脇 徳久
研究代表者名	東北大学　多元物質科学研究所　川脇 徳久
課題名	廃水中の硝酸イオンの電気/光電気還元による高選択的なアンモニア製造
URL	（日本語） https://www2.tagen.tohoku.ac.jp/lab/news_press/20251211_ion/ （英語） https://www2.tagen.tohoku.ac.jp/lab/en/news_press/20251211_ion/

気候変動の抑制に向けて：将来の温暖化とこれから排出できる二酸化炭素量の予測信頼性を高める

• 気候変動領域 【2-2401】

概要

　国立環境研究所の研究グループは、最先端の地球システムモデルによる長期予測を分析し、世界平均の気温上昇を2℃あるいは1.5℃に抑えるために、これから排出できる二酸化炭素排出量の予測信頼性を高める研究を行いました。
　気候と炭素循環の間の相互作用を考慮することで、産業革命前からの気温上昇を2℃に抑えるために残された排出量は、約4600億トン（炭素換算）であると結論づけました。これは、モデル予測に基づく従来の推定値（3520億トン）より大きな値になります。
　しかしながら、現在の全世界の人為起源二酸化炭素排出量が年110億トン程度であることを考えると、気温上昇を2℃に抑えるために残された二酸化炭素排出量は、非常に少ないことがわかります。
　これらの精緻化された数値は、政府、企業、そして地域社会に対し、排出削減目標の設定と効果的な気候変動対策の計画策定のための、より明確な指針となります。

開催日 公開日	2025年12月6日（土）
代表発表者 主催	国立環境研究所　Irina Melnikova
研究代表者名	北海道大学　堀之内 武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251206/20251206.html

将来の日本では熱中症リスクの高い高齢人口が3千万人に
—全国の暑熱環境の高解像度予測に基づく分析—

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-24-3】

概要

　国立環境研究所と筑波大学の研究チームは、全国の詳細な暑熱環境の予測に基づき、将来の熱中症リスクと、エアコンを用いた対策の費用対便益を評価しました。その結果、熱中症の「リスク高齢人口」（高い暑熱下に存在する高齢人口）が、2060～2080年代には全国で3000万人以上（国内総人口の約3割）となり、多くの自治体で人口の4割以上を占めると予測されました。
　また、エアコンと電気代の支給でリスク高齢人口を支援する場合、年間約250億円の費用が必要となり、費用対便益は将来世代の健康にどの程度重きを置くかによって大きく異なりました。本研究で予測した熱中症リスクの分布を踏まえて、高齢者をはじめとする多くの方が暑さを避けられる環境を、将来に向けて戦略的に充実させていくことが重要と考えられます。
　本研究の成果は、Elsevier社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に2025年10月5日付で掲載されました。

開催日 公開日	2025年11月4日（火）
代表発表者 主催	国立環境研究所　大山 剛弘
研究代表者名	国立環境研究所　真砂 佳史
課題名	都市域の気候変動リスク評価と適応戦略の解析
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251104/20251104.html

＼アパレル循環の新展開！／　ストレッチ素材の弾性繊維を混紡繊維から分離
―多様な混紡繊維を再資源化し、循環型社会に貢献―

• 資源循環領域 【3G-2501】

概要

　綿とポリウレタン（弾性繊維）からなる混紡繊維を対象に、新しいリサイクル技術を開発しました。マイクロ波加熱を用いることで、繊維中のポリウレタンを短時間で分解・除去し、残った綿を高品質に回収できるのが特徴です。従来はリサイクルが難しかったストレッチ素材入りの衣料品にも適用でき、資源循環の促進につながる成果です。
　本技術はアパレル産業の環境負荷低減に貢献し、持続可能な循環型社会の実現に向けた重要な一歩となります。

開催日 公開日	2025年10月14日（火）
代表発表者 主催	大阪大学　大学院工学研究科　宇山 浩
研究代表者名	大阪大学　大学院工学研究科　宇山 浩
課題名	混紡繊維の分別・リサイクル技術の開発
URL	https://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2025/20251014_1

長期的な暑熱適応の効果を見込んでも気候変動と超高齢社会により21世紀半ばに向けて熱中症死亡者数が増加する

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【1-2307】 【S-24-5】

概要

　国立環境研究所および東京大学からなる研究チーム（以下「当研究チーム」という。）は、今後、数十年にわたる長期的な暑熱適応の効果を考慮して、熱中症死亡者数を予測することが可能な手法を開発し、気候変動および人口動態も考慮した上で、47都道府県の将来予測に取り組みました。
　その結果、熱中症死亡数は、暑熱適応を考慮したとしても、基準期間（1995年から2014年）と比べて21世紀半ば（2031年から2050年）に1.6倍に増加することを明らかにしました。気候変動や超高齢社会の進行により、熱中症死亡数は21世紀半ばに向けて増加すると予測され、さらなる熱中症対策の必要性が示唆されました。
　本研究の成果は、2025年10月15日付けでエルゼビア社から刊行された国際学術誌『Environmental Research』に掲載されました。

開催日 公開日	2025年11月17日（月）
代表発表者 主催	国立環境研究所気候変動適応センター　岡 和孝
研究代表者名	国立環境研究所気候変動適応センター　岡 和孝(1-2307) 日本医科大学　横堀 将司(S-24-5)
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究(1-2307) 気候変動に伴う健康影響に関するデータ収集・データドリブンな解析(S-24-5)
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251117/20251117.html

小さな装置で大きな成果　―ホウ素除去、500倍の速さで
　～環境と健康を守る、新時代の水処理技術を開発～

• 統合領域 【1G-2202】

概要

　ホウ素の過剰な摂取は健康被害を引き起こす恐れがあることから、水質汚濁防止法により公共用水域への排水濃度は10 mg/L以下に規制されています。しかし、ホウ素の効率的な除去技術が十分に確立されていないことから、対応が困難とされる特定業種に対しては、暫定排水基準が適用されています。このような背景から、ホウ素除去技術の開発は、環境負荷低減および水質保全の観点から喫緊の課題とされています。
　今回開発した技術では、親水性と比表面積に優れるセルロースパウダーに、グラフト重合によりホウ素に高い親和性を持つ吸着基を高密度に導入した高性能な吸着材を開発しました。この吸着材をバネフィルターと組み合わせることで、水流と吸着材との接触効率を飛躍的に向上させ、従来の500倍の速度でホウ素を除去することに成功しました。 この処理速度の飛躍的な向上は、水処理装置の小型化に繋がり、限られたスペースでも高効率なホウ素除去が可能となります。
　本技術は、有害物質の除去にとどまらず、有用物質の回収にも応用可能であり、持続可能な水処理技術への展開が期待されます。

開催日 公開日	2025年11月7日（金）
代表発表者 主催	量子科学技術研究開発機構　保科 宏行
研究代表者名	量子科学技術研究開発機構　保科 宏行
課題名	バネの隙間を利用した超高速ホウ素除去技術の開発
URL	https://www.qst.go.jp/site/press/20251107.html

都市化で餌を変えながら生きるスズメバチの実態をDNA解析で解明
―コガタスズメバチは餌を大転換、キイロスズメバチは選択性を保持―

• 自然共生領域 【4RB-2501】

概要

　スズメバチは昆虫生態系の最上位捕食ですが、都市化の影響をどのように受けているのでしょうか？　神戸市・伊丹市において、コガタスズメバチとキイロスズメバチの幼虫の消化管内の未消化物をDNA分析によって調べました。
　その結果、都市化の進行に伴い、両種の餌となる生物種数が大幅に減少し、都市では非都市の半分の餌種数になっていました。一方で、コガタスズメバチは都市環境に応じて餌の種類を大きく変える一方、キイロスズメバチはさほど餌選択が変化しないことが判明しました。
　この結果は、都市部では種によって異なる採餌戦略をとることを示した初めての例です。また、スズメバチらがどのように都市部の環境に応答・適応して複数種が共存しているのかを解明する上で非常に重要な知見です。
　今後は、都市と非都市での巣の大きさや密度といった市民の生活にも影響する形質に差異が生じているのかの解明を目指します。

開催日 公開日	2025年11月4日（火）
代表発表者 主催	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀 達矢
研究代表者名	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀 達矢
課題名	駆除されたスズメバチ類の巣を利用した生物相モニタリングの評価と開発
URL	https://www.kobe-u.ac.jp/ja/news/article/20251104-67107/

2種類の触媒でアミドとエステルの位置選択的な重水素化を達成！
～創薬研究やマテリアル分野への応用に期待～

• 統合領域 【1RF-2302】

概要

　重水素は、「重水素化医薬品」をはじめ、創薬研究や有機合成化学などの分野で近年注目を集めています。これに伴い、さまざまな化合物に対して、直接的かつ位置選択的に重水素を導入する技術の開発が強く求められています。アミドやエステルは、天然物や医薬品に加え、ペプチドやポリマーといった高分子材料にも広く存在する基本的な構造単位です。しかし、これらのカルボニル化合物に含まれる水素原子は酸性度が極めて低いため、従来は重水素を導入する際に多量の試薬を用いた事前活性化工程が必要でした。
　本研究では、これらの課題を解決するため、ルイス酸の一種であるTIPSOTfと塩基の一種であるDABCOの協奏触媒系を用いた新たな反応設計により、反応性に乏しいアミドやエステルを直接的に重水素化できる触媒反応の開発に、世界で初めて成功しました。この手法は、温和な条件下で進行し、複雑な分子構造を持つ化合物にも対応可能であり、重水素化合物へのアクセスを容易にする新たな合成基盤を提供します。
　本研究は、九州大学大学院薬学府の古賀祐之介大学院生、福元良空大学院生、舛井顕丞大学院生、田中津久志大学院生（研究当時）、薬学研究院の大嶋孝志主幹教授、高等研究院の矢崎亮准教授（京都大学学際融合教育研究推進センター重水素学ユニットメンバー）と、産業技術総合研究所化学プロセス研究部門の永縄友規研究グループ長、名古屋工業大学生命・応用化学類の林幹大助教らの研究グループによって実施されました。本研究グループは、ルイス酸と塩基という性質の異なる2種類の触媒を組み合わせることで、カルボニル化合物を事前に活性化することなく、アミドおよびエステルの特定部位に重水素を導入する手法の開発に成功しました。本反応は天然物や医薬品に加えて、これまで重水素導入が困難とされてきたペプチドやポリマーへの適用にも成功しています。
　さらに、ルイス酸と塩基が付加体を形成することなく、互いに独立して高い反応性を保ったまま「フラストレーティッド・ルイスペア（FLP）」として機能していることが明らかになりました。今回開発されたアミドとエステルの触媒的重水素化法により、多様な重水素化合物を迅速かつ効率的に合成することが可能となり、今後、低分子から高分子まで幅広い機能性分子への応用が期待されます。

開催日 公開日	2025年10月24日（金）
代表発表者 主催	九州大学　高等研究院　矢崎亮
研究代表者名	九州大学　高等研究院　矢崎亮
課題名	環境調和型重水素化プロセスの開拓
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/f/63752/25_1024_03.pdf

地域・時期に応じた「熱中症警戒アラート」発表基準　―熱中症死者数の半減に向けて―

• 統合領域 【1-2307】

概要

・全国47都道府県の熱中症死亡データを解析し、暑さ指数（WBGT）と死亡数との関連を評価しました。
・24℃～35℃の各WBGT値における熱中症死亡数を算出の上、WBGT値の高い方から順に熱中症死亡数を積算し、この累積死亡数が全体の50％に達するWBGT値を「新たな基準」として求めました。
　なお、本研究では、この基準以上で熱中症警戒アラートが発表されれば、熱中症死亡が100％回避可能と仮定しました。
・現行は一律の基準（WBGT 33）で熱中症警戒アラートが発表されていますが、この基準では防げる死者数は約2～3％程度にとどまる一方、基準を31とした場合、熱中症による死亡者数を約半分まで減らせる可能性があることがわかりました。
　北海道・東北など涼しい地域では、より低い値で基準を設定することが効果的と考えられます。
・初夏（5～6月）や9月は低め、盛夏（7～8月）は高めの基準が適しており、時期に応じて調整することが効果的であることも示されました。

開催日 公開日	2025年10月16日（木）
代表発表者 主催	東京大学　PHUNG Vera Ling Hui
研究代表者名	国立環境研究所　岡 和孝
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20251016/20251016.html https://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/PR/2025/release_20251016.pdf https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science418.html

流域の土地利用が湧水性魚類の分布に影響　―ホトケドジョウを指標に検証―

• 気候変動領域 【2-2302】

概要

　都市化による雨水浸透の減少は、都市型水害などのリスクを増加させるだけでなく、地下水量の減少ももたらします。その結果、低地での湧水の量や質が変化し、そこに生息する希少な生物に深刻な影響を与える可能性があります。
　本研究では、台地上での都市化が進行しつつある印旛沼流域において、谷津（小規模な谷）の湧水環境を好んで生息する絶滅危惧種「ホトケドジョウ」を対象に、その分布に影響する気候、地形、土地利用などの要因を総合的に解析しました。
　その結果、谷の集水域（谷に水が集まる範囲）内の浸透可能な土地の広さや地下水の安定供給が、本種の生息地適性に影響していることが示唆されました。
　本成果は、雨水浸透の促進が、治水だけでなく、湿地の生物多様性保全にも貢献する可能性を示唆しており、今後の都市計画や環境保全戦略に新たな視点を提供するものです。
　本成果は、9月10日に生態学の国際学術誌『Ecological Research』（オンライン版）に掲載されました。

開催日 公開日	2025年9月17日（水）
代表発表者 主催	国立環境研究所　気候変動適応センター　平野 祐奈
研究代表者名	国立環境研究所　気候変動適応センター　西廣 淳
課題名	気候変動適応と緩和に貢献するNbS－流域スケールでの研究－
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250917/20250917.html

地域の「フードスケープ」の解明
―東北・石巻地区における住民の視覚的内容と言語的表象との対比分析―

• 統合領域 【1MF-2403】

概要

　「フードスケープ」は、食と地域環境の関係を探る学際的研究の概念である。本研究はその物質的側面（食の景観）に注目し、住民がどのように認識しているかを明らかにした。
　香坂玲（東京大学森林科学専攻）・内田正紀らの研究チームは、石巻専修大学の大学生を対象に、石巻広域圏の食の景観について写真撮影（視覚的表象）とアンケート（言語的表象）を実施。両者を比較することで、非言語的表象に現れる潜在的な地域フードスケープの抽出を試みた。
　・アンケート結果：海産物関連が80%以上を占め、地域イメージが固定的に捉えられていた。
　・写真結果：海産物関連は17.7%にとどまり、日常的な食事や身近な風景が多く撮影された。
　・総合的示唆：非言語的表現では観光客向けの象徴よりも日常の風景が重視され、海産物はほぼ全ての写真類型に登場し、象徴的存在として強く根づいていることが明らかになった。
　本研究は、視覚情報を通じて地域食文化を多角的に理解し、住民の「センス・オブ・プレイス（場所に対する愛着や感覚）」を基盤とする新しい観光や地域振興のあり方を提案するものである。
　本研究成果は2025年9月に 『Current Research in Food Science』誌 にてオンライン公開された。

開催日 公開日	2025年9月18日（木）
代表発表者 主催	東京大学大学院　農学生命科学研究科　香坂 玲
研究代表者名	東京大学大学院　農学生命科学研究科　香坂 玲
課題名	ネイチャーテクノロジーを活かした「負から正への転換」のための社会科学技術論と自然の模倣を通じた発想転換型イノベーションのための政策研究
URL	https://www.a.u-tokyo.ac.jp/topics/topics_20250918-1.html

画像解析AIで河川を流れるプラスチックを遠隔監視
〜河川浮遊プラスチック輸送を定量化する新ソフトウェアを開発〜

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3】 【1-2304】

概要

　愛媛大学大学院理工学研究科の片岡智哉准教授らの研究グループ（八千代エンジニヤリング株式会社、日本エヌ・ユー・エス株式会社、オランダ・ヴァーへニンゲン大学 Tim van Emmerik 准教授との共同研究）は、深層学習を活用した画像解析AIにより、河川を流れるプラスチックを検出・分類・追跡するソフトウェアを開発しました。
　これまでの河川調査は目視観測に頼っており、多大な労力を要するうえ、洪水時には危険を伴うため、継続的な調査が困難でした。本研究で開発したソフトウェアにより、動画映像から自動的にプラスチックを分類・追跡し、輸送量を算定できるようになりました。
　この成果は、陸域から海域へと流出するプラスチックの実態把握に大きく貢献し、今後の環境政策の検討や対策の効果検証に資することが期待されます。
　本研究成果は、国際学術誌Water Researchに掲載されました。

開催日 公開日	2025年10月1日（水）
代表発表者 主催	愛媛大学大学院　理工学研究科　片岡 智哉
研究代表者名	京都大学　藤原 拓（S-19-3） 鹿児島大学　加古 真一郎（1-2304）
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20251001_eng/ https://www.yachiyo-eng.co.jp/news/2025/10/post_939.html

内湾域の塩分が高いと再生産（繁殖）に失敗　マナガツオに“空白の世代”を生じる

• 統合領域 【1-2203】

概要

　マナガツオは、日本をはじめ東アジアを代表する高級魚です。本種は外海と内湾を往来する回遊魚で、繁殖場として利用できるのは、広い範囲が低塩分となる大規模な河口域に限られており、日本では有明海・瀬戸内海・八代海しかありません。
　長崎大学の山口敦子教授らの研究グループは、マナガツオ科で初めて耳石による成長解析に成功し、有明海とその周辺で漁獲された個体から、2017年生まれのマナガツオが確認されない“空白の世代”を発見しました。その原因を調べた結果、繁殖成功は産卵期の有明海の塩分濃度と深く関わっていることが明らかになりました。
　本研究成果は、マナガツオ資源の持続的利用や沿岸生態系の保全に貢献するものです。さらに、塩分動態と生物との関連性を明らかにすることで、気候変動下における沿岸の生物生産性の回復につながることが期待されます。

開催日 公開日	2025年9月29日（月）
代表発表者 主催	長崎大学総合生産科学研究科（水産学系）　山口 敦子
研究代表者名	長崎大学総合生産科学研究科（水産学系）　山口 敦子
課題名	トップダウンによる生態系機能を活用した新たな干潟管理手法の提案：水産資源回復と生物多様性保全の両立を目指して
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/guidance/kouhou/press/pdf/1226file1_20250929111746.pdf

高齢化と気候変動が救急医療体制に及ぼす将来的影響を日本で初めて統合的に予測・評価
～長崎大学・東京大学・国立環境研究所の共同研究により、日本全国を対象に2099年までの救急搬送需要を推計～

• 統合領域 【1-2307】

概要

　近年、日本社会は急速な高齢化と深刻化する気候変動という二つの大きな課題に直面しています。特に、高齢者は暑さの影響を受けやすく、熱中症などの健康被害が顕在化しています。都市部を中心に救急医療の需要はすでに増加しており、気候変動が今後の医療体制に及ぼす影響について、科学的に評価する必要性が高まっています。こうした状況を踏まえ、日本における高齢化と気候変動が救急医療体制に及ぼす影響を初めて統合的に予測・評価しました。その結果、以下のことが明らかとなりました。
• 救急搬送件数は2040年代にかけて約15％増加（2010年代比）
　高齢者人口の増加により、救急搬送件数は2040年代まで増加し続け、ピークを迎えると予測されました。その後は、人口減少の影響を受けて、件数は横ばいまたは減少に転じる可能性があります。しかし、すべてのシナリオの下で、2090年代までに年間発生率は増加すると見込まれました。
• 都市部における救急搬送需要の持続的増加
　首都圏や愛知県、福岡県などの大都市圏や沖縄県では、救急搬送件数が2040年代まで増加し、その後も2090年代にかけて増加が続くか、もしくはわずかな減少にとどまると予測されました。地域ごとの人口動態や気温上昇の違いに応じた医療資源の再配分と柔軟な政策対応が求められます。
• 気候変動による季節性の変化
　気温の上昇に伴い、救急搬送件数のピークが冬季から夏季へと移行する傾向が確認されました。今後は、冬季と夏季の双方で搬送件数が増加する「ダブルピーク現象」が発生する可能性があります。
　本研究の成果は、2025年6月18日に「Environment International」誌に掲載されました。

開催日 公開日	2025年9月12日（金）
代表発表者 主催	長崎大学　Lina Madaniyazi
研究代表者名	国立環境研究所　岡 和孝
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science409.html

世界自然遺産の小笠原諸島で植物や島ごとに異なる8固有種のグンバイムシが生息することを確認

• 自然共生領域 【4RB-2403】

概要

　グンバイムシは寄主特異性が高い植食性昆虫で、海洋島に多くの固有種が存在します。
　世界自然遺産の小笠原諸島に生息するグンバイムシを調査したところ、寄主植物や分布域がたがいに異なる8固有種が確認されました。
　在来昆虫を激減させているグリーンアノールが侵入した島でも多産する種がいた反面、グリーンアノールが未侵入の島でのみ近年の生息が確認された種もいました。
　本研究の成果は、固有昆虫の種分化研究と保全研究に貢献する基礎的知見を解明しました。

開催日 公開日	2025年9月1日（月）
代表発表者 主催	弘前大学　農学生命科学部附属白神自然環境研究センター　相馬 純
研究代表者名	弘前大学　農学生命科学部附属白神自然環境研究センター　相馬 純
課題名	「減る固有種」と「減らない固有種」の遺伝的多様性ホットスポットと生態情報の比較による重点保全地域の提案
URL	https://nature.hirosaki-u.ac.jp/news/21844/

PM2.5の構成成分であるブラックカーボンが急性心筋梗塞のリスクを高める可能性
～全国7都道府県・4万件超を対象とした疫学研究の成果～

• 安全確保領域 【5MF-2202】

概要

　研究グループでは、日本循環器学会が保有する臨床データをもとに、大気中微小粒子状物質（PM2.5）およびその構成成分の日別濃度変動が急性心筋梗塞に与える影響を検討しました。PM2.5については、2017年に環境省の大気汚染物質モニタリング体制強化の一環として全国10地点に設置された連続自動測定装置による測定データを用いています。
　その結果、PM2.5濃度の上昇により急性心筋梗塞の入院件数が有意に増加することを明らかにしました。さらに、PM2.5を構成する成分の一つであるブラックカーボン（黒色炭素）にも同様の関連が認められ、心筋梗塞発症の新たな環境リスク因子としての可能性を示唆しています。
　ブラックカーボンをはじめとするPM2.5構成成分の詳細な作用機序解明や、効果的な大気汚染対策の立案に向けたさらなる研究が期待されます。

開催日 公開日	2025年9月4日（木）
代表発表者 主催	桜十字八代リハビリテーション病院　小島 淳
研究代表者名	東邦大学医学部　社会医学講座　衛生学分野　道川 武紘
課題名	PM2.5成分の短期変動による健康影響を定量化する全国規模の環境疫学研究
URL	https://www.sakurajyuji.jp/news/1042/

海洋熱波が2023年夏の東アジアの記録的熱波を増幅したメカニズムを解明

• 気候変動領域 【2-2401】 【1-2307】

概要

　2023年夏、東アジアは記録的な猛暑に⾒舞われました。
　この記録的な⾼温多湿の複合を、周辺の海域で発⽣した未曾有の「海洋熱波」が⼤幅に増幅させていたことが、気象モデルを⽤いた数値シミュレーションによって初めて明らかになりました。

開催日 公開日	2025年9月2日（火）
代表発表者 主催	筑波大学　岡島 悟
研究代表者名	北海道大学　堀之内 武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.tsukuba.ac.jp/journal/biology-environment/20250902220000.html

赤外顕微鏡・赤外ラマン顕微鏡で粒子の質量と体積の迅速かつ正確な測定を世界で初めて実現
～マイクロプラスチック向け粒子解析システムを発売～

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19】

概要

　愛媛大学大学院　理工学研究科の片岡智哉准教授らによる、プラスチック微粒子の質量と投影面積との幾何学的関係に関する研究成果が、島津製作所のマイクロプラスチック分析に特化した粒子解析システムに導入され、国内外で発売されることとなりました。
　本製品は、赤外顕微鏡もしくは赤外ラマン顕微鏡の測定結果から、マイクロプラスチックの個数、サイズ、面積、体積、質量、成分などを短時間で算出できます。
　赤外顕微鏡・赤外ラマン顕微鏡でマイクロプラスチックの質量と体積を自動で解析できる分析計測機器は世界で初めてです。

開催日 公開日	2025年8月6日（水）
代表発表者 主催	愛媛大学大学院　理工学研究科　片岡 智哉
研究代表者名	京都大学　藤原 拓
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20250806_eng/ https://www.shimadzu.co.jp/news/2025/dpwg5noqoml3v6xb.html

都市化度によって蜂の駆除依頼パターンが異なることを解明

• 自然共生領域 【4RB-2501】

概要

　神戸大学大学院人間発達環境学研究科の佐賀達矢助教、内山愉太助教と九州大学大学院理学研究院の中田泰地特任助教らの研究グループは、神戸市内のスズメバチ類駆除依頼記録7,916件（2019-2021年）を分析し、都市化の進行度合いによってスズメバチ属とアシナガバチ属の人間との軋轢パターンが大きく異なることを明らかにしました。
　スズメバチやアシナガバチは生態系バランスを保つ重要な役割を担う一方、刺傷事故により国内で年間約20名の死亡例が報告されており、適切な共存関係の構築が求められています。
　研究グループは779地区の土地利用データと駆除依頼記録を統合解析し、スズメバチ属は低度都市化地域（農村部）、アシナガバチ属は中度都市化地域（郊外ニュータウン等）で駆除依頼が最多となることを発見しました。

開催日 公開日	2025年8月21日（木）
代表発表者 主催	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀達矢
研究代表者名	神戸大学大学院　人間発達環境学研究科　佐賀達矢
課題名	駆除されたスズメバチ類の巣を利用した生物相モニタリングの評価と開発
URL	https://www.kobe-u.ac.jp/ja/news/article/20250821-67044/

～動物福祉と遺伝資源保全に貢献～　卵子回収が困難なラットでも回収が可能に

• 自然共生領域 【4MF-2401】

概要

　哺乳動物は、過剰排卵誘起法により、通常の2～3倍の数の卵子を一度に排卵させることができます。しかし、一部の動物種や系統ではホルモン投与に対する反応が低く、十分な卵子を得ることができません。
　本研究では、過剰排卵誘起法に低い反応を示すラットにおいて、排卵誘導のタイミングを改善することで卵子回収数の向上に成功しました。
　本研究成果は、ヒトの不妊症における排卵機構のメカニズムの解明や、絶滅危惧種の人工繁殖への応用に期待されます。

開催日 公開日	2025年8月20日（水）
代表発表者 主催	大阪公立大学　金子武人
研究代表者名	京都大学　村山美穂
課題名	生殖細胞保存による希少猛禽類の域外保全の推進
URL	https://www.omu.ac.jp/info/research_news/entry-18993.html

地球温暖化が進むとアマゾン熱帯雨林の枯死が21世紀中に始まることを最先端モデルが高排出シナリオで予測

• 気候変動領域 【2-2401】

概要

　国立環境研究所、海洋研究開発機構、東京大学による研究グループ（以下「当研究グループ」という。）は、最先端の地球システムモデルによる長期予測を分析し、アマゾン熱帯雨林の大規模な劣化をもたらす大気循環と生態系の変化のメカニズムを明らかにしました。
　当研究グループの分析によると、気候変動を止める取り組みが実施されない場合には、将来の気候変動によって、21世紀中にアマゾン熱帯雨林の枯死が始まることが分かりました。

開催日 公開日	2025年8月20日（水）
代表発表者 主催	国立環境研究所　Irina Melnikova
研究代表者名	北海道大学　堀之内 武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250820/20250820.html

タイムカプセル化事業で保存された培養細胞を用いて高病原性鳥インフルエンザの抵抗性に関わる遺伝子を特定
—培養細胞を用いた希少種保全への新たなアプローチ—

• 戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

概要

　国立環境研究所、北海道大学らの研究チームは、国立環境研究所のタイムカプセル化事業（※１）で保存された11種の希少鳥類の培養細胞を用いた網羅的な遺伝子解析により、高病原性鳥インフルエンザウイルスへの抵抗性に関与する2種類の抗ウイルス遺伝子を特定しました。
　さらに、ヤンバルクイナおよびコウノトリでは、これら抗ウイルス遺伝子の発現が著しく低く、高病原性鳥インフルエンザウイルスに対して高リスクである可能性が示唆されました。
　本研究は、感染実験が困難な希少鳥類に対し、保存された培養細胞を用いて感受性を非侵襲的（※2）に評価するという新たなアプローチを示したものであり、感染リスクを踏まえた希少・絶滅危惧鳥類の保全活動と感染症対策への応用が期待されます。

※１ 国立環境研究所タイムカプセル化事業の概要
　国立環境研究所では、茨城県つくば市の本構において2002年から絶滅危惧種の細胞などを凍結保存する「タイムカプセル化事業」を環境省レッドリストに掲載されている野⽣動物の保全活動の⼀環として⾏っており、現在までに、127種について細胞などを凍結保存しています。この中には、⽇本産トキやオガサワラシジミといった絶滅危惧種も含まれています。
https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230622/20230622.html
※2 非侵襲的
　動物を傷つけずに実験を行うこと。本研究ではタイムカプセル化事業で保存されている細胞を用いているため、新たに動物を捕獲したり、傷つけたりして採材する必要がなく、アニマルウェルフェアに配慮した手法になっています。

開催日 公開日	2025年8月6日（水）
代表発表者 主催	国立環境研究所　生物多様性領域　生物多様性資源保全研究推進室　鍋島 圭
研究代表者名	日本獣医生命科学大学　羽山 伸一
課題名	培養細胞を用いた非侵襲的手法による希少鳥類の鳥インフルエンザウイルス感染に対する感受性評価法の確立
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250806/20250806.html

種の保存法指定種ハカタスジシマドジョウの飼育下での産卵の撮影に成功：知られざる雌雄の行動が明らかに

• 自然共生領域 【4-2503】

概要

　種の保存法指定種ハカタスジシマドジョウを飼育下で産卵させ、その行動の一部始終の撮影に成功しました。魚類があまり警戒しない赤色LEDライトを使うことで、夜間の行動を撮影でき、撮影動画の解析から、知られざる雌雄の行動が明らかとなりました。たとえば、産卵行動自体は、他の近縁のシマドジョウ類とほぼ同じでしたが、1～2ペアが3時間に17回も産卵行動を行い、そのうち13回で放卵放精を確認できました。また、今回の繁殖で約1,000粒の受精卵が得られ、そのほとんどが、現在、稚魚まで順調に育っています。
　今後、成長した個体は、共同研究者に渡され、生殖幹細胞での系統保存や希少魚の遺伝的健全性の評価など、先進的な生息域外保全技術の研究開発にも使われます。

開催日 公開日	2025年7月24日（木）
代表発表者 主催	九州大学大学院　農学研究院　鬼倉 徳雄
研究代表者名	九州大学大学院　農学研究院　太田 耕平
課題名	希少淡水魚の網羅的系統維持と効果的再導入を可能とする生殖幹細胞の増殖・保存を基盤とした革新的生息域外保全技術の開発
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/notices/view/2938

カンムリワシはなぜ有毒外来種を捕食できるのか　―毒耐性遺伝子の進化的背景―

• 自然共生領域 【4MF-2401】

概要

　日本では沖縄県の西表島と石垣島のみに生息するカンムリワシは、絶滅危惧IA類に指定される希少な猛禽類です。カンムリワシの特徴的な生態のひとつに、「外来種である毒を持つオオヒキガエルを食べる」という行動が挙げられます。
　毒耐性に関与するとされる遺伝子を調べた結果、カンムリワシはこの毒への耐性があるとされるヤマカガシというヘビと同一の配列を持つことが明らかになりました。また、この配列を一部の猛禽類の間で比較したところ、ヤマカガシと同一の配列はカンムリワシのみにみられることが判明しました。猛禽類における毒耐性の進化を明らかにした初めての論文となります。

開催日 公開日	2025年7月14日（月）
代表発表者 主催	京都大学　村山美穂
研究代表者名	京都大学　村山美穂
課題名	生殖細胞保存による希少猛禽類の域外保全の推進
URL	https://www.wrc.kyoto-u.ac.jp/ja/publications/AlisaTobe/tobe2025-bmcecolevol.html

水質事故の原因となった着色成分を特定

• 統合領域 【1-2306】

概要

　化学物質等が水環境に流出し、被害をもたらす水質事故は、水道では、毎年200件程度報告されています。
　2025年3月、大阪府池田市で発生した水道水源での青色着色による水質事故の試料を、高分解能質量分析計を用いて分析、解析し、原因物質として食品添加物であるブリリアントブルーFCF（通称、青色1号）を特定しました。試料中のブリリアントブルーFCFの定量結果等から、水質事故によるブリリアントブルーFCFの水環境への負荷量を推定しました。
　本研究の結果は、水質事故の原因究明への活用、また、同様の水質事故における原因物質の特定への展開が期待されます。

開催日 公開日	2025年7月14日（月）
代表発表者 主催	国立環境研究所　環境リスク・健康領域　小坂 浩司
研究代表者名	国立環境研究所　環境リスク・健康領域　小坂 浩司
課題名	連続監視と網羅分析による水質事故の検知・対策手法の開発と流域モニタリングの最適化
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250714/20250714.html

もみ殻と鉱山副産物から高耐久性燃料電池触媒を開発

• 資源循環領域 【3RF-2202】

概要

　世界で年間約1億トン以上が発生するもみ殻は、分解されにくく用途が限られるため、多くが焼却処分されてきました。一方、銅鉱石である「チャルコパイライト（黄銅鉱：CuFeS2）」の副産物であるパイライトも活用が進んでおらず、環境負荷が問題となっています。
　東北大学学際科学フロンティア研究所の中安祐太助教と同阿部博弥准教授、同大学院工学研究科のEdwin Nyangau Osebe大学院生と渡邉賢教授らの研究グループは、こうした未利用資源に着目し、秋田大学、北海道大学、物質・材料研究機構などとの共同研究により、もみ殻とパイライトを原料とした燃料電池用触媒の開発に成功しました。この触媒は、特に白金が劣化しやすい酸性環境でも高い安定性を示し、従来は高価な白金にしかできなかった電池内の酸素反応を担うことが期待されます。
　さらに、電極材料化の際に導電性向上のため除去されてきたもみ殻由来の非晶質シリカが、鉄との相互作用により触媒の耐久性を高める可能性が示されました。本研究は、廃棄物の価値を見直すと同時に、希少金属の低減や低コスト化に貢献する、新たな電池材料技術として注目されます。
　本成果は7月1日、電力に関する分野の専門誌Journal of Power Sources に掲載されました。

開催日 公開日	2025年７月3日（木）
代表発表者 主催	東北大学　学際科学フロンティア研究所　中安 祐太
研究代表者名	東北大学　学際科学フロンティア研究所　中安 祐太
課題名	有機性廃棄物資源循環に資する木質由来炭素を活用したエネルギー変換システム
URL	https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2025/07/press20250703-01-catalyst.html

長期観測データの統合解析から2022年までのメタン濃度の変動が明らかに ―国環研と協力機関による日本独自の観測の貢献―

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-22】

概要

　国立環境研究所と協力機関からなる研究チームは、アジアや西太平洋を中心とした独自の地上ステーションや貨物船、航空機、衛星等を利用して、様々な手法による大気中のメタン濃度の長期観測結果を統合し、過去20年以上にわたる時空間変動を解析しました。
　その結果、メタンの濃度増加は2000年代前半に停滞したものの、2000年代後半以降に再上昇を開始したことや、南アジアや東南アジア、シベリアで、世界的にも特徴的な高濃度のメタンが観測されること等を明らかにしました。
　また、2020年から2022年にかけて記録的な濃度増加が観測されましたが、2020年の濃度増加は北半球中高緯度帯で顕著に見られ、2021年以降に増加傾向が南に伝播したことも明らかになりました。
　今後、本研究で示されたデータが、メタン収支推定のためのモデル研究等に活用されることが期待されます。
　本研究の成果は、2025年6月3日付でSpringer社から刊行の地球惑星分野の学術誌『Progress in Earth and Planetary Science』に掲載されました。

開催日 公開日	2025年7月7日（月）
代表発表者 主催	国立環境研究所　梅澤 拓
研究代表者名	国立環境研究所　丹羽 洋介
課題名	観測に基づくGHGおよび関連物質の地表面フラックス早期評価システムの構築
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250707/20250707.html

アジア低緯度域からの放出増加により大気メタン濃度が急上昇（2020–2022年）
―多様なプラットフォームの観測データを活用した放出量推定―

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-22】

概要

　国立環境研究所地球システム領域の丹羽洋介主幹研究員らの研究チームは、2020-2022年の間に地球規模で起こった大気メタン濃度の急上昇の要因を明らかにしました。
　研究チームによる解析の結果、この急激な濃度上昇は、主に、北半球低緯度・熱帯（南緯15度から北緯35度）の微生物起源（湿地や水田などの農業、埋立地など）のメタン放出が増加したことによって生じたことがわかりました。また、この中でも、特に東南アジアや南アジアといった地域の寄与が大きいと推定されました。
　この結果は、数値シミュレーションをベースとした手法に加えて、地上ステーションや船舶、航空機、人工衛星といった様々なプラットフォームによる観測データを駆使することによって得られました。
　本研究の成果は、2025年年7月7日付で欧州地球科学連合の専門誌「Atmospheric Chemistry and Physics」に掲載されました。

開催日 公開日	2025年7月7日（月）
代表発表者 主催	国立環境研究所　丹羽 洋介
研究代表者名	国立環境研究所　丹羽 洋介
課題名	観測に基づくGHGおよび関連物質の地表面フラックス早期評価システムの構築
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250707/20250707-2.html

21世紀後半までの極端降水量変化の予測不確実性を大幅に低減
―画期的な予測不確実性低減手法を開発―

• 気候変動領域 【2-2401】

概要

　国立環境研究所、東京大学大気海洋研究所、韓国科学技術院の研究チーム（以下「当研究チーム」）は、21世紀後半までの年最大日降水量（年間で最も強い雨）の将来変化予測に関して、複数の気候モデル間のばらつき（不確実性）を低減する分析手法を開発しました。
　その結果、世界平均した年最大日降水量変化予測の分散（ばらつきの指標）を42%低減することができました。また、世界の約1/4の地域における年最大日降水量の分散を30%以上低減することができました。
　これにより、気候変動適応策に関わる政策決定者に、極端降水に関するより精度の高い情報を提供できるようになりました。また、本研究で開発した分析手法は、ほかの気候変数にも応用可能で、今後様々な不確実性低減研究で利用されることが期待されます。

開催日 公開日	2025年6月19日（木）
代表発表者 主催	国立環境研究所　塩竈 秀夫
研究代表者名	北海道大学 堀之内 武
課題名	日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250619/20250619.html

産卵場に集結したアユの生涯履歴の解読に成功
～生まれた時期でその後の運命が変わる!? 長良川研究～

• 気候変動領域 【2MF-2301】

概要

　下流の産卵場に集結した長良川のアユ親魚が、いつ生まれ、いつ川にのぼり、流域のどこで成長したのかという生涯履歴を読み解くことに初めて成功しました。
　孵化のタイミング（秋）によって、川にのぼるタイミング（春）が決まり、それがさらに、流域のどこで成長期（夏～秋）を過ごすのかにも関係していることを突き止めました。
　長年のアユ生態のミステリーを解明しました。これにより、河川環境整備やアユ資源管理方策への貢献が期待されます。

開催日 公開日	2025年5月30日（金）
代表発表者 主催	長野大学　永山 滋也
研究代表者名	東海国立大学機構岐阜大学 原田 守啓
課題名	長良川流域における森・里・川の気候変動適応が中山間地域の生業の持続性とウェルビーイングに与える影響の研究
URL	https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2025/05/entry30-14388.html

過去40年間の豪雨パターン変化と現在の土地利用から全国の基礎自治体を類型化
～洪水に対する適応策立案の基礎情報としての利活用が期待～

• 気候変動領域 【2G-2201】

概要

　2018年に気候変動適応法が公布され、基礎自治体が気候変動適応計画を策定することが努力目標となりました。気候変動適応とは、気候変動が起こることを前提として、それに備えた対応を準備したり、変化する気候を積極的に利用することであり、適応計画はこれを推進するための計画を指します。
　気候変動がもたらす我々の生活への影響には様々なものがありますが、洪水被害の甚大化は喫緊の課題の一つです。気候変動適応計画の立案においても、洪水への備えは極めて重要な要素です。
　東京都立大学大学院 都市環境科学研究科の大澤剛士准教授らの研究グループは、長期的な観測情報および統計情報を用い、過去から現在にわたる豪雨の発生状況、現在の土地利用状況から、全国の基礎自治体を大きく6クラスに類型化することに成功しました。
　各クラスは、例えば集中豪雨が増加しており、土地利用が洪水に対して脆弱なクラス、集中豪雨の発生状況は長期的に安定的で、土地利用が洪水に対して頑健なクラスといった特徴を示しており、クラスごとで有効な適応策は異なると考えられます。そこで、それぞれのクラスに適切と考えられる適応策の基本的な考え方も提示しました。
　実際の気候変動適応計画は地域の実情に合わせて策定されるものですが、基本的な考え方を示すことで、具体的な計画策定を推進する一要因になると期待できます。

開催日 公開日	2025年5月22日（木）
代表発表者 主催	東京都立大学 都市環境科学研究科　大澤 剛士
研究代表者名	国立環境研究所　肱岡 靖明
課題名	適応の効果と限界を考慮した地域別気候変動適応策立案支援システムの開発
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/37668.html

産業革命から現在までの大気硝酸量の変遷を北極アイスコアから復元
～人為窒素酸化物の排出量と大気中の硝酸の存在形態が北極の大気硝酸量を制御することを解明～

• 気候変動領域 【2-2301】

概要

　北海道大学低温科学研究所の飯塚芳徳准教授、的場澄人助教、金沢大学の石野咲子助教、中国南京大学の服部祥平准教授、名古屋大学大学院環境学研究科の藤田耕史教授らの研究グループは、グリーンランドのアイスコアに記録された産業革命から現在までの大気硝酸濃度と、人為窒素酸化物 (NOx)の排出量の変化との間にタイムラグがあり、そのタイムラグが大気酸性度に依存した大気硝酸の長距離輸送のされやすさの変化に起因することを解明しました。

開催日 公開日	2025年5月19日（月）
代表発表者 主催	北海道大学 低温科学研究所　飯塚 芳徳
研究代表者名	名古屋大学　松井 仁志
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2025/05/post-825.html

Linking energetic instability to compositional changes in biological communities

• 自然共生領域 【4-2302】

概要

　ネイチャーポジティブの実現が社会的課題となる中で、生物多様性の変化予測の必要性は日増しに高まっています。一方で、長い進化の歴史を背景に、様々な生物から構成される生態系は同じような環境の変化であっても、それに対して独特の振る舞いをすることが知られています。そのため、生物多様性の状態変化を幅広い条件下で予測することはこれまで困難でした。
　国立環境研究所、理化学研究所、ノースカロライナ大学グリーンズボロの研究チームは、エネルギー地形解析とよばれる手法を用いて、多数の生物種の組み合わせ（以下「群集組成」という。）のエネルギーを推定しました。
　シミュレーションによって生成された群集や様々な野外群集を対象に、変化前と変化後でエネルギーの評価を行った結果、群集組成の時間変化はエネルギーの高い（不安定な）状態からエネルギーの低い（安定な）状態へと予測可能な軌跡をたどることが示されました。さらに、変化前の状態が不安定であるほど群集組成が大きく変化することも明らかになりました。エネルギー地形解析は、生物群集の空間的なパターンからエネルギー推定可能なため、長期的な観測データがないケースでも適用可能です。
　本研究の成果は、生物多様性予測を支える基盤的知見・技術の提供を通じて、ネイチャーポジティブの実現に貢献します。

開催日 公開日	2025年4月30日（水）
代表発表者 主催	国立環境研究所　角谷 拓
研究代表者名	国立環境研究所　角谷 拓
課題名	生物多様性の時間変化をとらえるデータ統合と指標開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250430/20250430.html

湖と海で環境DNAの拡散距離は異なる ―生物多様性調査に向けた環境DNAの”生態”の解明―

• 自然共生領域 【4RF-2301】

概要

　環境DNA技術は、生物の分布や組成を水中に漂うDNA情報から推測できるため、非侵襲的かつ省コストな生物多様性の調査手法として近年世界中で有望視されています。環境DNAは水の流れや重力に沿って移動するため、その拡散範囲や沈降速度の理解が重要です。
　しかしながら、湖沼や海洋ではこうした移動特性の知見が乏しく、生物分布をどの程度の空間解像度で反映できるかは分かっていませんでした。
　そこで、京都大学大学院情報学研究科 相馬寿明 特定研究員 (兼 日本学術振興会特別研究員PD)、東北大学農学研究科 村上弘章助教、横浜国立大学環境情報研究院 中臺亮介講師の研究グループは、湖沼と海洋での環境DNAの移動拡散に関するこれまでの文献を収集し再解析することで、湖沼に比べて海洋では環境DNAが10-100倍程度拡散されやすいことを示しました。
　この結果は、環境DNAが湖沼では局所的な生物分布、対して海洋では広範囲の生物分布を反映することを意味しており、それぞれの系における生物多様性モニタリングのための採水調査デザインを立案する上での重要な示唆をもたらすことが期待されます。

開催日 公開日	2025年4月18日（金）
代表発表者 主催	横浜国立大学　環境情報研究院　中臺 亮介
研究代表者名	横浜国立大学　環境情報研究院　中臺 亮介
課題名	生物多様性ビッグデータの持続的創出に資する環境DNA分析手法の高度化
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2025-04-18-0

衛星通信を用いた無人ヘリコプターの船上運用による遠隔火山島の観測に成功（速報）

• 自然共生領域 【4-2402】

概要

　近年広く利用されるようになった一般的なドローンは、モーター駆動で航続時間が短く（20分程度）、操縦者の操作するコントローラから発せられる電波で直接操縦するため、電波の届く距離の範囲内（2～4km程度）でしか飛行できません。一方で、衛星通信式の無人ヘリコプターはエンジン駆動のため航続時間が90分程度と長く、離陸後に陸上の基地局からの遠隔操縦に切り替わるため、母船から距離のある島の観測を行うことが可能です。
　我々は今回の観測で、福島県南相馬からの衛星通信を通じて遠隔操縦し、小笠原諸島で断続的な噴火を見せる西之島を対象に、無人ヘリコプターから吊り下げた磁気センサーを使用して、約4km×6kmの範囲の磁気分布をマッピングすることに成功しました。これにより、従来困難であった離島火山の観測を安全かつ効率的に行えることを実証しました。
　今回の成果は、今後、観測装置を用いたほかの離島火山観測に応用されることが期待されます。

開催日 公開日	2025年4月25日（金）
代表発表者 主催	海洋研究開発機構　吉田 健太
研究代表者名	海洋研究開発機構　吉田 健太
課題名	小笠原諸島・西之島が現在進行形で見せる「大陸生成現象」の再評価へむけた海域火山の海空総合的調査研究
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20250425/

AIで川ごみを自動検出・分類する新システム「PRIMOS」を共同開発
～2025年4月14日から提供開始、八千代エンジニヤリング×愛媛大学～

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19】

概要

　河川を経由したプラスチックごみの海洋流出が世界的に問題となっています。八千代エンジニヤリング株式会社は東京理科大学と共同で、モニタリングカメラを使ってごみの量を把握する「川ごみ輸送量計測ソフトウェアRIAD」を2021年に開発し、提供してきました。
　しかし、モニタリングカメラを使った輸送量計測において「RIAD」ではごみの種類を特定できないこと、また従来の現地調査では労力を要し、コストがかかる上、観察者のスキルにも依存するなどの課題がありました。
　こうした課題を解決するため、八千代エンジニヤリング株式会社は愛媛大学との共同研究を通じて、画像解析AI技術を活用した「川ごみモニタリングシステムPRIMOS」を開発しました。これにより、ごみの種類まで自動判別できる、より高精度かつ客観的なモニタリングが可能となりました。
　PRIMOSにより、河川を通じて流出するプラスチックごみの種類や量という実態を把握することで、海洋プラスチックごみ問題の解決に貢献していきます。

開催日 公開日	2025年4月14日（月）
代表発表者 主催	愛媛大学大学院　理工学研究科　片岡 智哉
研究代表者名	京都大学　藤原 拓
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20250414_eng/ https://www.yachiyo-eng.co.jp/news/2025/04/post_892.html

21世紀の暑さの中で運動部活動はできるのか？
—国内842都市・時間別の予測データに基づく分析結果—

• 戦略的研究開発(Ⅱ) 【SII-11】 【1-2307】

概要

　国立環境研究所、早稲田大学の研究チームは、国内で数百万人が参加する学校の運動部活動に着目して、将来の気候変動による暑熱影響と対策の効果を評価しました。その結果、気候変動が進行すればこれまで通りの活動実施は困難となり、早朝練習や屋外練習の削減といった既存の対策だけでは暑熱影響を抑制しきれないと予測されました。
　現状でも多くの熱中症が運動部活動では発生していることを踏まえると、気候変動の進行を注視しつつ、既存の対策に加え、大会や練習の年間スケジュールの変更や屋内運動場の整備といった、より抜本的な対策を実行に移していくことが重要であると考えられます。
　本研究の成果は、2025年3月10日付で英国物理学会出版局（IOP Publishing）から刊行された国際学術誌『Environmental Research: Health』に掲載されました。

開催日 公開日	2025年4月8日（火）
代表発表者 主催	国立環境研究所　気候変動適応センター　大山 剛弘
研究代表者名	国立環境研究所　高橋 潔（SII-11） 国立環境研究所　岡 和孝（1-2307）
課題名	都市のレジリエンスに係る気候変動影響統合評価（SII-11） 極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究（1-2307）
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250408/20250408-2.html

～2100年の将来像を提示～
日本における気候変動影響評価のための日本版SSPsに付随した社会経済シナリオデータを開発

• 戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

概要

　気候変動は、人類が直面する最大の長期的課題のひとつです。気候変動の影響や適応策に関する研究では、気候ならびに社会経済の変化に関して、起こりうる未来を想定したシナリオが一般的に用いられます。本研究では、日本における気候変動影響予測及び適応評価に必要な社会経済シナリオデータを開発しました。
　結果として、人口に世帯主率を乗じて将来の世帯数を推定したところ、日本全国の85歳以上単身世帯数は2100年には2015年と比べて約1.6～1.9倍となること、住宅戸数から将来の世帯数を差し引いたものを空き戸数とすると、日本全国における空き戸総数は2100年には2015年と比べて約2.5～4.2倍となることが推計されました。住宅用建物用地面積は、2100年には2015年と比べて0.42～0.66倍となることも推計されました。
　本成果は、気候変動影響評価のみならず、様々な分野における将来推計の際の基盤的データとして幅広く利用できると期待されます。

開催日 公開日	2025年3月27日(木)
代表発表者 主催	長崎大学　総合生産科学域　吉川 沙耶花
研究代表者名	茨城大学　地球・地域環境共創機構　三村 信男
課題名	総合的な気候変動影響予測・適応評価フレームワークの開発
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/guidance/kouhou/press/pdf/762file1_20250327133841.pdf

温暖化による高温はアオウミガメに悪影響の可能性
―培養細胞を使い、温度上昇によるアオウミガメへの影響を予測―

• 自然共生領域 【4RF-2102】

概要

　アオウミガメの生息地では地球温暖化による気温や海水温の上昇が確認され、アオウミガメへの影響が問題視されています。国立環境研究所、認定NPO法人エバーラスティング・ネイチャー、北海道大学、岩手大学らの研究チームは、高温により、アオウミガメの培養細胞においてDNA損傷が誘発され、アポトーシスという自発的な細胞死に誘導されることを明らかにしました。
　本成果は、地球温暖化による温度上昇が、アオウミガメに悪影響を及ぼす可能性があることを示しています。また、アオウミガメが温暖化対策を進める上で優先順位が高い種の一つであることを、科学的論拠を持って示すものです。
　本研究の成果は、2025年1月14日にElsevier社から刊行される学術誌『Comparative Biochemistry and Physiology Part C: Toxicology & Pharmacology』に掲載されました。

開催日 公開日	2025年3月17日（月）
代表発表者 主催	国立環境研究所　生物多様性領域　片山 雅史
研究代表者名	国立環境研究所　生物多様性領域　片山 雅史
課題名	野生動物への環境汚染物質の影響評価を実現する培養細胞を用いた新規評価技術の構築
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250317/20250317.html