研究機関からのプレスリリース

気候変動領域【2MF-2301】

概要: 　下流の産卵場に集結した長良川のアユ親魚が、いつ生まれ、いつ川にのぼり、流域のどこで成長したのかという生涯履歴を読み解くことに初めて成功しました。
　孵化のタイミング（秋）によって、川にのぼるタイミング（春）が決まり、それがさらに、流域のどこで成長期（夏～秋）を過ごすのかにも関係していることを突き止めました。
　長年のアユ生態のミステリーを解明しました。これにより、河川環境整備やアユ資源管理方策への貢献が期待されます。

開催日公開日	2025年5月30日（金）
代表発表者主催	長野大学　永山滋也
研究代表者名	東海国立大学機構岐阜大学原田守啓
課題名	長良川流域における森・里・川の気候変動適応が中山間地域の生業の持続性とウェルビーイングに与える影響の研究
URL	https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2025/05/entry30-14388.html

気候変動領域【2G-2201】

概要: 　2018年に気候変動適応法が公布され、基礎自治体が気候変動適応計画を策定することが努力目標となりました。気候変動適応とは、気候変動が起こることを前提として、それに備えた対応を準備したり、変化する気候を積極的に利用することであり、適応計画はこれを推進するための計画を指します。
　気候変動がもたらす我々の生活への影響には様々なものがありますが、洪水被害の甚大化は喫緊の課題の一つです。気候変動適応計画の立案においても、洪水への備えは極めて重要な要素です。
　東京都立大学大学院都市環境科学研究科の大澤剛士准教授らの研究グループは、長期的な観測情報および統計情報を用い、過去から現在にわたる豪雨の発生状況、現在の土地利用状況から、全国の基礎自治体を大きく6クラスに類型化することに成功しました。
　各クラスは、例えば集中豪雨が増加しており、土地利用が洪水に対して脆弱なクラス、集中豪雨の発生状況は長期的に安定的で、土地利用が洪水に対して頑健なクラスといった特徴を示しており、クラスごとで有効な適応策は異なると考えられます。そこで、それぞれのクラスに適切と考えられる適応策の基本的な考え方も提示しました。
　実際の気候変動適応計画は地域の実情に合わせて策定されるものですが、基本的な考え方を示すことで、具体的な計画策定を推進する一要因になると期待できます。

開催日公開日	2025年5月22日（木）
代表発表者主催	東京都立大学都市環境科学研究科　大澤剛士
研究代表者名	国立環境研究所　肱岡靖明
課題名	適応の効果と限界を考慮した地域別気候変動適応策立案支援システムの開発
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/37668.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 　北海道大学低温科学研究所の飯塚芳徳准教授、的場澄人助教、金沢大学の石野咲子助教、中国南京大学の服部祥平准教授、名古屋大学大学院環境学研究科の藤田耕史教授らの研究グループは、グリーンランドのアイスコアに記録された産業革命から現在までの大気硝酸濃度と、人為窒素酸化物 (NOx)の排出量の変化との間にタイムラグがあり、そのタイムラグが大気酸性度に依存した大気硝酸の長距離輸送のされやすさの変化に起因することを解明しました。

開催日公開日	2025年5月19日（月）
代表発表者主催	北海道大学低温科学研究所　飯塚芳徳
研究代表者名	名古屋大学　松井仁志
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2025/05/post-825.html

安全確保領域【5-2405】【5-2004】

概要: 　国立環境研究所、チューリッヒ応用科学大学（スイス）、東京都立大学等の研究チームは、航空機エンジン排ガス測定を行い、排出粒子の形状や内部構造等を高分解能透過型電子顕微鏡を用いて調べました。
　その結果、航空機から排出される粒子には、従来よく知られている煤（すす）粒子のほか、内部構造がオニオン状（玉ねぎの輪切り断面状）の粒子、結晶構造をもたない粒子等があることが明らかになりました。また、航空機排出粒子は粒径が10～20 nm程度と極めて小さく、球状の単一粒子の割合が多いことも分かりました。
　オニオン状粒子の物理化学的な特徴の詳細は分かっていませんが、他の粒子とは大気中や体内での動態が異なる可能性があり、気候影響や健康影響の観点から、さらなる研究が求められます。
　本研究の成果は、2025年4月8日付で米国化学会（ACS）が刊行する大気科学分野の学術誌『ACS ES&T Air』に掲載されました。

開催日公開日	2025年5月14日（水）
代表発表者主催	国立環境研究所　伏見暁洋
研究代表者名	東京都立大学　竹川暢之
課題名	持続可能な航空燃料によるCO2削減と健康リスク低減の共便益性評価に資する航空機排出インベントリの構築（5-2405）国際民間航空機関の規制に対応した航空機排出粒子状物質の健康リスク評価と対策提案（5-2004）
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250514/20250514.html https://www.tmu.ac.jp/news/topics/37669.html

自然共生領域【4-2302】

概要: 　ネイチャーポジティブの実現が社会的課題となる中で、生物多様性の変化予測の必要性は日増しに高まっています。一方で、長い進化の歴史を背景に、様々な生物から構成される生態系は同じような環境の変化であっても、それに対して独特の振る舞いをすることが知られています。そのため、生物多様性の状態変化を幅広い条件下で予測することはこれまで困難でした。
　国立環境研究所、理化学研究所、ノースカロライナ大学グリーンズボロの研究チームは、エネルギー地形解析とよばれる手法を用いて、多数の生物種の組み合わせ（以下「群集組成」という。）のエネルギーを推定しました。
　シミュレーションによって生成された群集や様々な野外群集を対象に、変化前と変化後でエネルギーの評価を行った結果、群集組成の時間変化はエネルギーの高い（不安定な）状態からエネルギーの低い（安定な）状態へと予測可能な軌跡をたどることが示されました。さらに、変化前の状態が不安定であるほど群集組成が大きく変化することも明らかになりました。エネルギー地形解析は、生物群集の空間的なパターンからエネルギー推定可能なため、長期的な観測データがないケースでも適用可能です。
　本研究の成果は、生物多様性予測を支える基盤的知見・技術の提供を通じて、ネイチャーポジティブの実現に貢献します。

開催日公開日	2025年4月30日（水）
代表発表者主催	国立環境研究所　角谷拓
研究代表者名	国立環境研究所　角谷拓
課題名	生物多様性の時間変化をとらえるデータ統合と指標開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250430/20250430.html

自然共生領域【4RF-2301】

概要: 　環境DNA技術は、生物の分布や組成を水中に漂うDNA情報から推測できるため、非侵襲的かつ省コストな生物多様性の調査手法として近年世界中で有望視されています。環境DNAは水の流れや重力に沿って移動するため、その拡散範囲や沈降速度の理解が重要です。
　しかしながら、湖沼や海洋ではこうした移動特性の知見が乏しく、生物分布をどの程度の空間解像度で反映できるかは分かっていませんでした。
　そこで、京都大学大学院情報学研究科相馬寿明特定研究員 (兼日本学術振興会特別研究員PD)、東北大学農学研究科村上弘章助教、横浜国立大学環境情報研究院中臺亮介講師の研究グループは、湖沼と海洋での環境DNAの移動拡散に関するこれまでの文献を収集し再解析することで、湖沼に比べて海洋では環境DNAが10-100倍程度拡散されやすいことを示しました。
　この結果は、環境DNAが湖沼では局所的な生物分布、対して海洋では広範囲の生物分布を反映することを意味しており、それぞれの系における生物多様性モニタリングのための採水調査デザインを立案する上での重要な示唆をもたらすことが期待されます。

開催日公開日	2025年4月18日（金）
代表発表者主催	横浜国立大学　環境情報研究院　中臺亮介
研究代表者名	横浜国立大学　環境情報研究院　中臺亮介
課題名	生物多様性ビッグデータの持続的創出に資する環境DNA分析手法の高度化
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2025-04-18-0

自然共生領域【4-2402】

概要: 　近年広く利用されるようになった一般的なドローンは、モーター駆動で航続時間が短く（20分程度）、操縦者の操作するコントローラから発せられる電波で直接操縦するため、電波の届く距離の範囲内（2～4km程度）でしか飛行できません。一方で、衛星通信式の無人ヘリコプターはエンジン駆動のため航続時間が90分程度と長く、離陸後に陸上の基地局からの遠隔操縦に切り替わるため、母船から距離のある島の観測を行うことが可能です。
　我々は今回の観測で、福島県南相馬からの衛星通信を通じて遠隔操縦し、小笠原諸島で断続的な噴火を見せる西之島を対象に、無人ヘリコプターから吊り下げた磁気センサーを使用して、約4km×6kmの範囲の磁気分布をマッピングすることに成功しました。これにより、従来困難であった離島火山の観測を安全かつ効率的に行えることを実証しました。
　今回の成果は、今後、観測装置を用いたほかの離島火山観測に応用されることが期待されます。

開催日公開日	2025年4月25日（金）
代表発表者主催	海洋研究開発機構　吉田健太
研究代表者名	海洋研究開発機構　吉田健太
課題名	小笠原諸島・西之島が現在進行形で見せる「大陸生成現象」の再評価へむけた海域火山の海空総合的調査研究
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20250425/

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19】

概要: 　河川を経由したプラスチックごみの海洋流出が世界的に問題となっています。八千代エンジニヤリング株式会社は東京理科大学と共同で、モニタリングカメラを使ってごみの量を把握する「川ごみ輸送量計測ソフトウェアRIAD」を2021年に開発し、提供してきました。
　しかし、モニタリングカメラを使った輸送量計測において「RIAD」ではごみの種類を特定できないこと、また従来の現地調査では労力を要し、コストがかかる上、観察者のスキルにも依存するなどの課題がありました。
　こうした課題を解決するため、八千代エンジニヤリング株式会社は愛媛大学との共同研究を通じて、画像解析AI技術を活用した「川ごみモニタリングシステムPRIMOS」を開発しました。これにより、ごみの種類まで自動判別できる、より高精度かつ客観的なモニタリングが可能となりました。
　PRIMOSにより、河川を通じて流出するプラスチックごみの種類や量という実態を把握することで、海洋プラスチックごみ問題の解決に貢献していきます。

開催日公開日	2025年4月14日（月）
代表発表者主催	愛媛大学大学院　理工学研究科　片岡智哉
研究代表者名	京都大学　藤原拓
課題名	陸域からの排出インベントリ作成と流出抑制技術開発
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20250414_eng/ https://www.yachiyo-eng.co.jp/news/2025/04/post_892.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SII-11】【1-2307】

概要: 　国立環境研究所、早稲田大学の研究チームは、国内で数百万人が参加する学校の運動部活動に着目して、将来の気候変動による暑熱影響と対策の効果を評価しました。その結果、気候変動が進行すればこれまで通りの活動実施は困難となり、早朝練習や屋外練習の削減といった既存の対策だけでは暑熱影響を抑制しきれないと予測されました。
　現状でも多くの熱中症が運動部活動では発生していることを踏まえると、気候変動の進行を注視しつつ、既存の対策に加え、大会や練習の年間スケジュールの変更や屋内運動場の整備といった、より抜本的な対策を実行に移していくことが重要であると考えられます。
　本研究の成果は、2025年3月10日付で英国物理学会出版局（IOP Publishing）から刊行された国際学術誌『Environmental Research: Health』に掲載されました。

開催日公開日	2025年4月8日（火）
代表発表者主催	国立環境研究所　気候変動適応センター　大山剛弘
研究代表者名	国立環境研究所　高橋潔（SII-11）国立環境研究所　岡和孝（1-2307）
課題名	都市のレジリエンスに係る気候変動影響統合評価（SII-11）極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究（1-2307）
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250408/20250408-2.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

概要: 　気候変動は、人類が直面する最大の長期的課題のひとつです。気候変動の影響や適応策に関する研究では、気候ならびに社会経済の変化に関して、起こりうる未来を想定したシナリオが一般的に用いられます。本研究では、日本における気候変動影響予測及び適応評価に必要な社会経済シナリオデータを開発しました。
　結果として、人口に世帯主率を乗じて将来の世帯数を推定したところ、日本全国の85歳以上単身世帯数は2100年には2015年と比べて約1.6～1.9倍となること、住宅戸数から将来の世帯数を差し引いたものを空き戸数とすると、日本全国における空き戸総数は2100年には2015年と比べて約2.5～4.2倍となることが推計されました。住宅用建物用地面積は、2100年には2015年と比べて0.42～0.66倍となることも推計されました。
　本成果は、気候変動影響評価のみならず、様々な分野における将来推計の際の基盤的データとして幅広く利用できると期待されます。

開催日公開日	2025年3月27日(木)
代表発表者主催	長崎大学　総合生産科学域　吉川沙耶花
研究代表者名	茨城大学　地球・地域環境共創機構　三村信男
課題名	総合的な気候変動影響予測・適応評価フレームワークの開発
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/guidance/kouhou/press/pdf/762file1_20250327133841.pdf

自然共生領域【4RF-2102】

概要: 　アオウミガメの生息地では地球温暖化による気温や海水温の上昇が確認され、アオウミガメへの影響が問題視されています。国立環境研究所、認定NPO法人エバーラスティング・ネイチャー、北海道大学、岩手大学らの研究チームは、高温により、アオウミガメの培養細胞においてDNA損傷が誘発され、アポトーシスという自発的な細胞死に誘導されることを明らかにしました。
　本成果は、地球温暖化による温度上昇が、アオウミガメに悪影響を及ぼす可能性があることを示しています。また、アオウミガメが温暖化対策を進める上で優先順位が高い種の一つであることを、科学的論拠を持って示すものです。
　本研究の成果は、2025年1月14日にElsevier社から刊行される学術誌『Comparative Biochemistry and Physiology Part C: Toxicology & Pharmacology』に掲載されました。

開催日公開日	2025年3月17日（月）
代表発表者主催	国立環境研究所　生物多様性領域　片山雅史
研究代表者名	国立環境研究所　生物多様性領域　片山雅史
課題名	野生動物への環境汚染物質の影響評価を実現する培養細胞を用いた新規評価技術の構築
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250317/20250317.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

概要: 　適地移動への対応が不可欠なミカンについて、長期的な生産計画策定のための適地予測マップを開発しました。また、温暖化の活用により国産化が期待されるアボカドの適地予測を初めて行いました。
　現在のミカン産地における今後のミカン生産継続は、地球規模での温室効果ガス排出に強く依存することや、アボカド適地は今世紀半ばには現在の2.5倍以上に拡大すること等が明確になりました。

開催日公開日	2025年3月7日（金）
代表発表者主催	農研機構　果樹生産研究領域　　杉浦俊彦
研究代表者名	農研機構　農業環境研究部門　　長谷川利拡
課題名	農林水産業分野を対象とした気候変動影響予測と適応策の評価
URL	https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nifts/167624.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

概要: 　植物群落の結露はいもち病などの病害発生の原因になります。農研機構と北海道大学低温科学研究所は、熱と水蒸気の出入りを考えた理論的な方法によって、植物群落の結露のしやすさ（結露速度）と気象条件との間の関係を世界で初めて明らかにしました。
　群落の結露速度は3つの気象条件（気温、相対湿度、有効放射量）と群落の交換速度（群落と大気との間の熱交換の効率）の違いに応じて大きく変化します。群落の交換速度は葉のサイズや茂り具合と風速によって変化します。
　この研究で得られた関係を作物の病害発生予測や栽培管理に利用することで、各種農作物の安定した生産と高品質化への貢献が期待されます。

開催日公開日	2025年3月7日（金）
代表発表者主催	農研機構　農業環境研究部門　　桑形恒男
研究代表者名	農研機構　農業環境研究部門　　長谷川利拡
課題名	農林水産業分野を対象とした気候変動影響予測と適応策の評価
URL	https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/168329.html

統合領域【1-2201】

概要: 　海面に浮遊するプラスチックごみ量の長期動向は、プラスチック汚染が海洋生態系に与える影響を理解する上で重要な手がかりとなりますが、古い時代の観測事例が少なく、汚染開始からどのような過程を経て現在の状況に至ったのか、明らかにされていませんでした。
　水産研究・教育機構に保管されていた世界最長時系列試料の解析に基づく本研究の結果により、日本周辺海域のプラスチックごみ汚染は1952年の初検出以降、1970年代までに約800倍に増える「増加期」、密度が30年以上殆ど変化しない「停滞期」、2010年代半ば以降、急激に密度が増えた「再増加期」の三つの時期から構成されていることが明らかになりました。

開催日公開日	2025年3月3日（月）
代表発表者主催	東京大学大学院農学生命科学研究科　高橋一生
研究代表者名	東京大学大学院農学生命科学研究科　高橋一生
課題名	長期時系列試料解析に基づく海洋マイクロプラスチック微細化・表層除去過程の解明
URL	https://www.a.u-tokyo.ac.jp/topics/topics_20250303-1.html

統合領域【1-2304】

概要: 　国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長大和裕幸、以下「JAMSTEC」という。）付加価値情報創生部門地球情報科学技術センターデータサイエンス研究グループの杉山大祐准研究主幹、松岡大祐上席研究員、鹿児島大学大学院理工学研究科の加古真一郎教授らは、海岸漂着ごみの定量化を行う画像解析 AIを実装したシステムを開発し、Webサービスとして公開しました。このサービスは、スマートフォンやドローン等を用いて海岸で撮影された写真を解析し、ごみの量や種類を自動的に認識・数値化することが可能です。誰でも簡単な操作でごみ問題の現状を「見える化」できるため、国や自治体における現状把握や環境政策の立案、企業における環境保全、市民の環境意識向上に貢献することが期待されています。
　本成果は、国際的に協調した海岸漂着ごみモニタリングを推進する上でも活用が期待される技術です。従来、海岸漂着ごみのモニタリングは主に人手によって行われてきましたが、近年ではドローンや Webカメラのようなリモートセンシングを用いた観測と画像解析AIによる定量情報化が注目されています。
　一方でそのような観測手法や定量化手法には統一的な基準が存在しておらず、地域間で漂着ごみ量を比較することが困難でした。このような背景のもとで日本の環境省が中心となって定めた国際ガイドラインの中でも、推奨ツールとして本システムが紹介されています。

開催日公開日	2025年2月28日（金）
代表発表者主催	海洋研究開発機構　付加価値情報創生部門　地球情報科学技術センターデータサイエンス研究グループ　　松岡　大祐
研究代表者名	鹿児島大学　大学院理工学研究　　加古　真一郎
課題名	AIとリモートセンシングがつなぐ街から海岸までの包括的プラスチックごみ観測網の構築
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20250228/

安全確保領域【5-2301】

概要: 　国立環境研究所地球システム領域の仁科研究員らの研究チームは、国内の研究圃場における減肥試験の大規模調査に基づき、日本の農地での作物収量に影響を与えない化学窒素肥料（SNF）削減率について調査しました。本解析では、適切な肥培管理を行えば化学肥料を30%削減しても、平均的には収量に大きな影響が出ないことが示されました。これは、農林水産省が推進する「みどりの食料システム戦略」における30%削減目標が、現在利用可能な農業管理方法により、収量を落とすことなく実現可能であることを裏付ける結果です。
　一方で、削減目標達成による日本の農地における廃棄窒素量の削減効果は管理手法の選択に大きく依存すること、また削減効果が限定的であることを示しました。

開催日公開日	2025年2月13日（木）
代表発表者主催	国立環境研究所　仁科　一哉
研究代表者名	国立環境研究所　仁科　一哉
課題名	廃棄窒素削減に向けた統合的窒素管理に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2025/20250213/20250213.html

統合領域【1-2201】

概要: 　1951年から2015年の65年間に北太平洋の海底に堆積した沈降性マイクロプラスチックの分布を数値モデルで推定しました。
　北太平洋の各河川から流出する海水よりも重い沈降性マイクロプラスチックの海底への堆積を、粒子追跡モデルを用いて、世界で初めて推定しました。シミュレーション推定結果から、黒潮などの強い海流によって、粒径が小さい沈降性マイクロプラスチックが沖合へと輸送されるため、22％が放出地点から100km以上沖合に堆積していることが明らかになりました。また、沖合でも2000年代以降急速に堆積が増加していることがわかりました。

開催日公開日	2025年1月29日(水)
代表発表者主催	東京大学大気海洋研究所　　伊藤　進一
研究代表者名	東京大学　　　　　　　　　高橋　一生
課題名	長期時系列試料解析に基づく海洋マイクロプラスチック微細化・表層除去過程の解明
URL	https://www.aori.u-tokyo.ac.jp/research/news/2025/20250129.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 　国立極地研究所の東久美子特任教授を中心とする研究グループは、グリーンランド北西部で掘削したアイスコアを、改良型ブラックカーボン分析装置とアイスコア連続融解分析装置を組み合わせたシステムを用いて分析し、過去350年間のブラックカーボン（BC）の濃度と粒径を月単位で復元しました。
　これにより、冬と夏のBC濃度の経年変化パターンが大きく異なることを明らかにしました。主に北米の化石燃料の燃焼によって発生したBCの影響で、冬のBCの濃度は19世紀後半から増加して、20世紀初頭にピークを迎えた後減少し、近年は産業革命以前のレベルにまで低下しました。一方、北米などの森林火災から発生した夏のBCの濃度には、若干の減少傾向が見られました。また、本研究により、産業革命以前からのBCの粒径を世界で初めて復元したことで、化石燃料起源のBCの方が、森林火災起源のBCよりも粒径が大きかったという、定説とは異なる事実が明らかになりました。

開催日公開日	2025年1月22日（水）
代表発表者主催	国立極地研究所　　東　久美子
研究代表者名	名古屋大学　　　　松井　仁志
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nipr.ac.jp/info2024/20250122.html

自然共生領域【4-2302】

概要: 　国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所と北海道大学の研究グループは、定期的な人工林の伐採・植林が開けた環境を好む鳥類（開放地性種）の回復に重要な役割を果たしうること、少量の広葉樹を人工林内に保持することが広葉樹天然林を好む鳥類（天然林性種）の保全に効果的であることを、北海道全域での繁殖期（春）と冬期の調査により明らかにしました。
　農林業の発展に伴う土地利用の変化は草地や湿地、老齢林を減少させてきました。しかし、生物多様性の減少傾向を増加へと反転させる国際目標「ネイチャーポジティブ」を達成するためには、管理された土地における保全活動も重要であると考えられています。
　本研究では、様々な地域や季節の鳥類の保全につながる人工林管理策を探るため、北海道各地で針葉樹人工林と天然林に生息する鳥類を調査しました。その結果、10年生未満の幼齢人工林には繁殖期に開放地性鳥類が多く生息し、人工林内に少しでも広葉樹が混交すると多くの天然林性鳥類の個体数が大きく増加する、という全道で共通した傾向が明らかになりました。
　本研究の結果は、人工林内での保全活動が、これまでに大きく減少してきた開放地性種や天然林性種の回復に重要な役割を果たしうることを示しています。
　本研究成果は、2024年12月12日にEcological Applications誌でオンライン公開されました。

開催日公開日	2025年1月21日（火）
代表発表者主催	森林総合研究所　河村和洋
研究代表者名	国立環境研究所　角谷拓
課題名	生物多様性の時間変化をとらえるデータ統合と指標開発
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2025/20250121-2/index.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3】

概要: 　日本の河川流域においてプラスチックは重大な汚染物質です。
　本研究では、日本全国の市民、行政による河川敷清掃活動によるプラスチックごみ回収データを使用し、年間回収量を定量化しました。
　全国におけるプラスチック回収量は年間 938 トン（5年間の平均）で、流域ごとにデータを整理すると、プラ回収量は流域人口や清掃活動参加者数と相関していました。また、台風等の気象イベント（例：2019年台風19号）による被害が大きかった流域では、災害ゴミが発生するため、プラスチック回収率が大幅に増えていました。
　本研究成果は、2024年11月1日に国際学術誌「Marine Pollution Bulletin」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年12月12日（木）
代表発表者主催	東京理科大学　田中衛
研究代表者名	京都大学　　　藤原拓
課題名	河川および海岸からのプラスチックごみ流出量の評価
URL	https://www.tus.ac.jp/today/archive/20241209_0658.html

自然共生領域【4-2201】

概要: 　世界自然遺産である小笠原諸島は、島の成立以来一度も他の陸地と繋がったことがないことから、固有の動植物が数多く生息しています。ガ類にも小笠原諸島の固有種は多く知られており、特にメイガの仲間は小笠原諸島に生息する約25%の種が固有種であると考えられています。
　今回、九州大学農学部昆虫学教室の研究チームは、このメイガの仲間に属するGlaucocharis属の2新種を小笠原諸島から発見し、G. triocellaris ニシキエグリツトガ、G. plumbofascialis ムニンエグリツトガと命名しました。
　Glaucocharis属は世界に約160種あり、日本に7種が知られていますが、今回見つかった新種は翅斑や生殖器の形態がそれらの種から大きく逸脱しており、小笠原諸島において独自の進化を遂げたものと考えられます。

開催日公開日	2024年12月9日（月）
代表発表者主催	九州大学大学院農学研究院松井悠樹
研究代表者名	東京大学川北篤
課題名	小笠原諸島における植物―昆虫相互作用網の保全に向けた情報基盤の確立と情報取得技術の開発
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/1183

統合領域【1RF-2103】

概要: 　放射能汚染地域における森林火災は、放射性物質の再拡散や住民の被ばくといった重大な懸念を引き起こします。本研究では、2020年4月にウクライナのチョルノービリ（チェルノブイリ）規制区域内で発生した大規模な森林火災が、河川中の137Cs（セシウム137）および90Sr（ストロンチウム90）の再拡散に与えた影響を調査しました。火災後に現地で採取された炭化残留物や土壌に含まれる137Csと90Srの存在画分を特定し、河川中の137Csおよび90Sr濃度の長期的なモニタリングデータを解析しました。
　解析の結果、炭化残留物や土壌に含まれる137Csおよび90Srの存在量は、チョルノービリ原子力発電所からの距離が増すにつれて減少しており、これはチョルノービリ原発事故後の初期の沈着パターンと一致しました。また溶出試験により、炭化残留物に含まれる水溶性の137Csと90Srの存在量は、土壌のそれよりも有意に高くなっており、火災は河川を介して137Csと90Srの再拡散を促進することが分かりました。火災の前後で、チョルノービリの河川流域における137Csの濃度に顕著な増加は見られませんでしたが、90Sr濃度は有意に増加してウクライナの飲料水基準（2 Bq/L）を超える値を示しており、これは、炭化残留物や土壌から溶出した90Srが河川に流入したことが原因だと考えられます。

開催日公開日	2024年11月28日(木）
代表発表者主催	筑波大学生命環境系五十嵐康記
研究代表者名	筑波大学生命環境系五十嵐康記
課題名	原発事故地域における森林火災後の放射性物質・再拡散予測システムの開発
URL	https://www.tsukuba.ac.jp/journal/biology-environment/20241128140000.html

統合領域【1-2401】

概要: 　国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、立命館大学、京都大学、国立研究開発法人国立環境研究所の研究グループは、植林やBECCS（バイオエネルギーの利用と利用時に発生する二酸化炭素の回収・貯留を組み合わせた技術）の大規模導入による気候変動の抑制が地球規模の生物多様性に与える影響について、シミュレーションモデルによる評価を行いました。
　気候変動による気温上昇を産業革命前の1.5℃ないし2℃以内に抑えるために、植林やBECCSなどの土地利用ベースの気候変動緩和策が注目されています。しかし、これらの緩和策は、大規模な土地利用改変によって生物多様性に深刻な影響を与える可能性があります。そこで、2℃目標を達成する為に植林やBECCSを導入した場合に生物多様性が受ける影響を、シミュレーションモデルにより評価しました。
　その結果、土地利用改変の影響を考慮しても、気候変動の抑制緩和は生物の種多様性の減少傾向を抑制軽減する可能性が示されました。ただし、土地利用改変の割合や炭素隔離量が大きい地域や炭素隔離に貢献した地域ほど、種多様性の減少傾向が強まる傾向がありました。これらの結果は、緩和策としての土地利用改変が生物多様性に及ぼす影響は、実施規模が大木地域ほど大きくなるため、実施にあったては影響が特定の地域に偏らないような配慮が必要であることを示しています。
　本研究成果は、2024年5月16日にCommunications Earth and Environment誌で公開されました。

開催日公開日	2024年11月25日（月）
代表発表者主催	国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所　平田晶子
研究代表者名	京都大学藤森真一郎
課題名	世界を対象とした 1.5℃気候安定化目標下の二酸化炭素除去の選択肢とその含意
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2024/20241125/index.html

気候変動領域【2G-2201】

概要: 　気候変動の影響等によって甚大化する水災害に対応するために、農地や都市緑地をはじめとする生態系を活用した防災・減災（Ecosystem based Disaster Risk Reduction :Eco-DRR）という考え方が注目されています。Eco-DRRは、防災・減災機能にとどまらず、生物多様性の保全をはじめ、人間社会に様々な利益をもたらすことも期待されています。
　東京都立大学大学院都市環境科学研究科の大澤剛士准教授は、日本全国の市区町村を対象に分析を行った結果、河川合流の周辺に存在する農地が洪水の発生抑制に大きく貢献している可能性を示しました。河川合流の周辺は良好な自然環境が維持されていることが多いことも知られており、この場所に存在する農地を積極的に保全することで、高い防災効果と生物多様性の保全が両立できる可能性があります。
　この結果は、水害に強く、人間の居住域と良好な自然環境が両立できる土地利用を考える上で重要な指針になると期待できます。
　本研究成果は、11月18日付けで、ELSEVIERが発行する英文誌『Environmental and Sustainability Indicators』に発表されました。

開催日公開日	2024年11月19日(火)
代表発表者主催	東京都立大学都市環境科学研究科　大澤剛士
研究代表者名	国立環境研究所肱岡靖明
課題名	適応の効果と限界を考慮した地域別気候変動適応策立案支援システムの開発
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/37143.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 　名古屋大学大学院環境学研究科の松井仁志准教授と河合慶研究員は、北海道大学低温科学研究所と国立極地研究所との共同研究で、北極域の温暖化によって北極ダスト（北極の陸域から大気中に放出される鉱物を主成分とする微粒子）の放出量が増加し、その増加が北極域の広い範囲で雲の中の氷晶形成を促進させることを気候モデルの数値シミュレーションによって明らかにしました。
　これは、北極域の下層雲において、気温上昇によって氷晶の形成が起きにくくなり、水滴の割合が増加するとされてきた従来の理解を修正する新たな発見です。
　北極ダストとその温暖化による変化は、現在ほとんどの気候モデルでは考慮されていないため、これらの過程を考慮することで、北極下層雲における氷晶形成や放射収支の長期的な変化をより正確に予測できるようになり、北極域の気候変動予測の精度向上につながっていくことが期待されます。
本研究成果は、2024年11月1日付で気候科学分野の国際学術誌「npj Climate and Atmospheric Science」に掲載されました。

開催日公開日	2024年11月８日(金)
代表発表者主催	名古屋大学大学院環境学研究科松井仁志
研究代表者名	名古屋大学大学院環境学研究科松井仁志
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2024/11/post-748.html

自然共生領域【4-1706】

概要: 　東京大学生産技術研究所の沖一雄特任教授（兼：京都先端科学大学工学部・教授）と、京都先端科学大学工学部のサレム・イブラヒム・サレム講師らによる研究グループは、シカの鳴き声を録音したデータに音響異常検出技術を導入し、機械学習させることで、高精度にシカの行動を観測する手法を開発しました。環境計測において、音響記録は時空間モニタリングにかかせない方法ですが、ホワイトノイズや無関係な音が含まれている膨大な録音データから、シカの鳴き声のような特定の音だけを抽出する実用的な方法はありませんでした。
　本研究は、シカの鳴き声が含まれる長時間の録音データから異常を検出し、細分化する技術を導入し、特定の音響データのみを抽出・分析する新しい手法を確立することで、従来の手法に比べて機械学習効率の大幅な向上を実現しました。この新しい手法は、生態学的研究における高度な機械学習技術の方法論とその応用の両方において大きく貢献しています。

開催日公開日	2024年11月13日（水）
代表発表者主催	東京大学生産技術研究所　沖一雄
研究代表者名	東京大学生産技術研究所　沖一雄
課題名	地上・リモートセンシングによる尾瀬ヶ原湿原におけるシカ個体数推定手法の開発
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/4646/

統合領域【1-2307】

概要: 　国立環境研究所気候変動適応センターの研究チームは、「経験相対気温」と呼ばれる気候指標を用いて暑さへの「なれ（馴化）」を考慮することにより、熱中症リスクの予測精度が向上することを明らかにしました。
　「経験相対気温」は、日平均気温から容易に算出できる気候指標であり、地域における熱中症リスク評価での活用が期待されます。
　本成果はElsevier社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に2024年9月26日付けでWEB公開されました。

開催日公開日	2024年10月31日（木）
代表発表者主催	国立研究開発法人国立環境研究所　岡和孝
研究代表者名	国立研究開発法人国立環境研究所　岡和孝
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20241031/20241031.html

資源循環領域【3MF-2302】

概要: 　林地残材や農業残滓などのリグノセルロースや、食品廃棄物といった地域の未利用バイオマス資源は、バイオマス発電燃料や機能性材料として利用の促進が期待されています。
　九州大学大学院農学研究院の椿俊太郎准教授らの研究グループは、電子レンジにも用いられるマイクロ波の電場加熱と磁場加熱を工夫することにより、効率的にバイオマスを急速熱分解する技術を開発しました。
　バイオマスは熱分解によって炭素化が進むと誘電体から導体に変化するため、マイクロ波の吸収特性が著しく変化します。そこで、マイクロ波磁場による誘導加熱により、炭素化の進んだバイオマスでも効率的にマイクロ波加熱することができることを明らかにしました。
　さらに、915 MHzを用いた空洞共振器の大型化や、2.45 GHzのフロー式の磁場加熱装置を開発し、本プロセスの効率向上を達成しました。
　この成果は、Chemical Engineering Journal に9月28日に掲載されました。

開催日公開日	2024年10月23日（木）
代表発表者主催	九州大学大学院農学研究院椿俊太郎
研究代表者名	九州大学大学院農学研究院椿俊太郎
課題名	空間電力合成マイクロ波加熱を利用した有機廃棄物の高速炭化システムの開発
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/1163

統合領域【1CN-2201】

概要: 　サンゴは炭酸カルシウムを主成分とした立体的な骨格を作ります。サンゴの表面に分布するポリプの口の近くで、垂直方向に成長する骨格は「隔壁（かくへき）」と呼ばれ、サンゴ種の判別にも用いられる重要な部位です。サンゴ骨格の形態形成に関与する成長部には石灰化中心が存在し、隔壁の形成に関係することも地球化学的な観点から研究が進んでいました。
　北里大学海洋生命科学部の大野良和特任助教、安元剛講師、海洋生命科学研究科の高橋有南大学院生（修士課程1年）、国立研究開発法人産業技術総合研究所環境調和型産業技術研究ラボ (E-code)の井口亮主任研究員らの研究グループは、日本電子株式会社、琉球大学、自然科学研究機構生理学研究所自然研究バイオフォトニクス研究部門と共同で、生体のサンゴ稚ポリプの石灰化中心の直接観察に成功しました。
　この成果は、2024年8月6日付で、Frontiers Media S.Aが刊行する「Frontiers in Marine Science」に掲載されました。

開催日公開日	2024年8月21日（水）
代表発表者主催	北里大学安元剛
研究代表者名	東京大学鈴木道生
課題名	バイオミネラリゼーションを模した海水からの炭酸カルシウム合成による大気中の二酸化炭素固定技術の研究開発
URL	https://www.kitasato.ac.jp/jp/news/20240821-01.html

気候変動領域【2-2301】

概要: 国立極地研究所の當房豊准教授を中心とする、気象研究所、名古屋大学、東京大学、ノルウェー大気研究所（NILU）との国際共同研究グループは、気温上昇により北極陸域の雪氷の融解が進むことで、雲の中での氷晶（氷の微小な結晶）の形成を強力に促進する性質を持つエアロゾルが大気中に飛散しやすくなり、それらの濃度が劇的に増加することを明らかにしました。このことは、温暖化の影響によって、北極域上空の雲の中では氷晶の形成が起きにくくなると予測されていた従来の仮説を修正し得る発見になります。
本成果は、北極域上空の雲の生成・消失過程を理解する上での重要な手がかりとなり、北極域で急速に進行する温暖化によって生じるエアロゾルや雲の変化の予測精度の向上につながると期待されます。

開催日公開日	2024年10月1日（火）
代表発表者主催	當房豊（国立極地研究所）
研究代表者名	松井仁志(名古屋大学）
課題名	北極気候に関わるエアロゾルの長期的変化の把握と放射・気候影響評価
URL	https://www.nipr.ac.jp/info2024/20241001.html

自然共生領域【4-2302】

概要: 　国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、高知大学、日本野鳥の会高知支部の研究グループは、四国西部で拡大する新たな外来鳥類・サンジャクの分布を調査し、主に森林率が中程度の低地に分布すること、生息適地は四国東部にも多く存在することを明らかにしました。
　四国では近年、外来種・サンジャクの拡大が確認され、それに伴う生態系への影響が懸念されています。本研究では、サンジャクの効率的な調査方法とその分布を決める要因を調べました。その結果、サンジャクは初夏の朝に特定の鳴き声を拡声器で再生するとその応答により見つけやすくなること、森林率が中程度の低地に主に分布し、四国西部に広く定着していることが分かりました。さらに、生息適地は現在サンジャクが定着していない四国東部にも広く分布すると推定されました。また、サンジャクの生息によって在来鳥類４種の生息確率が顕著に低下しているという傾向は現段階ではみられないことも示唆されました。
　サンジャクが高密度化する前に、さらなる在来種への影響評価と分布拡大の阻止に向けた効率的な捕獲方法とモニタリング体制の確立が求められます。本研究成果は、Ornithological Science 誌で査読を経て2024年5月17日に受理されましたが、印刷中であり、出版年月日や掲載号は現段階では未定です。このプレスリリースは、2024年7月17日に公開されたプレプリントに基づきます。

開催日公開日	2024年9月27日（金）
代表発表者主催	河村和洋（森林総合研究所）
研究代表者名	角谷拓（国立環境研究所）
課題名	生物多様性の時間変化をとらえるデータ統合と指標開発
URL	準備中

自然共生領域【4RF-2001】

概要: 　名古屋大学大学院理学研究科附属臨海実験所の自見直人講師は、海洋研究開発機構（JAMSTEC）および北海道大学大学院理学研究院の柁原宏教授との共同研究で、海の有機汚濁の指標種とされているミズヒキゴカイは、12種を内包し、環境指標として一括に使うことは適していないことを、新たに発見しました。また、その12種のうち10種は新種として記載しました。
　ミズヒキゴカイは日本の沿岸にふつうに生息しており、図鑑や水族館でも見ることのできるゴカイです。海の汚い場所の指標種とされており、環境アセスメントにおいてミズヒキゴカイが出現した場合、汚い海域であると判断する、というように用いられてきました。しかし、実際は複数種が含まれており、住む環境が一様ではないのでは、という懸念を解決するために、北海道から沖縄まで日本中のミズヒキゴカイを集め、生息環境データの取得を行いました。その結果1種が12種に分かれ、そのうち10種は新種であり、生息環境も異なることを明らかにしました。
　本研究を踏まえ、環境アセスメントに用いられる環境指標種の運用が、正確な分類学的・生態学的な研究に基づいて行われていくことが期待されます。本研究成果は、2024年9月5日0時（日本時間）付日本動物分類学会発行の国際査読付き雑誌「Species Diversity」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年9月5日（木）
代表発表者主催	自見直人（名古屋大学）
研究代表者名	阿部博和 (石巻専修大学)
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的DNAバーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2024/09/12-10.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SII-11-3】

概要: 　国立環境研究所・海洋研究開発機構・東京大学による研究グループ（以下「当研究グループ」という。）は、気候変動がアマゾン熱帯雨林の炭素循環に与える変化の将来予測について分析しました。その結果、1) 将来気候変動によってアマゾン熱帯雨林では降水量が減少して乾燥化が進み、この乾燥化によって炭素吸収量の減少が生じると予測されることがわかり、2) 過去の気候変動の情報を利用して、将来予測の不確実性の幅を狭めることにより、将来予測の信頼性を向上させることができました。
　この分析によると、21世紀末までに予測される気候変動によって、大規模な大気循環の変化が生じ、アマゾン熱帯雨林の降水量が減少することで、より乾燥・高温となり森林の光合成による炭素吸収量の減少とともに、呼吸量の増加による炭素排出を増加させる可能性も示しています。一方で、過去の気候変動の観測値との比較から、このような変化を過大評価する数値モデルもあることも分かりました。
　本研究の成果は、2024年9月19日18時（日本時間）付でSpringer Natureから刊行される国際学術誌『Nature Communications』にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年9月19日（水）
代表発表者主催	イリーナ・メルニコワ（国立環境研究所）
研究代表者名	平林由希子（芝浦工業大学）
課題名	非可逆的な気候変動が都市に及ぼす影響予測
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240919/20240919.html

統合領域【1-2304】

概要: これまで世界中の海洋・河川・湖沼の水環境でプラスチック微粒子が採取され、個数ベースの濃度やプラスチック微粒子の幾何形状及び材質に基づき、質量推計がなされてきましたが、個々のプラスチック微粒子の質量の精度評価は十分に行われてきませんでした。
本研究では、日本国内17河川35地点で採取した4,390個のプラスチック微粒子の質量をウルトラミクロ天秤で計測し、粒子の質量と投影面積に有意な幾何学的な関係があることを明らかにしました。さらに、その関係を用いることで、環境中のプラスチック質量濃度を簡便かつ高精度に評価できることを示しました。
今後、本研究で示した関係式を用いてプラスチック微粒子の質量を推計することで、水環境中におけるプラスチック収支（陸域からの流出量と海域での集積量の関係）や生態系への影響の解明に貢献することが期待されます。

開催日公開日	2024年7月19日（金）
代表発表者主催	片岡智哉（愛媛大学）
研究代表者名	加古真一郎（鹿児島大学）
課題名	AIとリモートセンシングがつなぐ街から海岸までの包括的プラスチックごみ観測網の構築
URL	https://www.ehime-u.ac.jp/data_relese/pr_20240719_eng/

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-11-2】

概要: 東京大学大学院工学系研究科の沖大幹教授と同大学医学系研究科の橋爪真弘教授、郭強（GUO　Qiang、ゴー・チャン）特任研究員らの研究グループは、湿熱環境での健康影響を調査する世界最大規模の研究を実施しました。
本研究では、様々な湿熱指数と、異なる気候条件下における各都市の日々の死亡率との関連を評価しました。この研究成果は、世界各国の熱中症や高温警戒情報の精度向上に役立つことが期待されます。本研究の成果は、PNAS Nexusに掲載されました。

開催日公開日	2024年8月20日（火）
代表発表者主催	郭強 (東京大学)
研究代表者名	高橋潔 (国立環境研究所)
課題名	都市のレジリエンスに係る気候変動影響統合評価：都市居住者の健康影響評価
URL	https://www.t.u-tokyo.ac.jp/press/pr2024-08-20-001

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-22-1】

概要: 国立研究開発法人国立環境研究所（国環研）、出光タンカー株式会社、飯野海運株式会社の3社は、国環研が代表で実施している環境研究総合推進費課題S-22-1(2)「マルチプラットフォーム観測による大気中のGHGとSLCF動態の把握」の一環として、大型原油タンカー「富士山丸」によるインド洋上での温室効果ガス（GHG）の観測を実施することを決定しました。国環研は、地球温暖化の原因となるGHGの地球規模での大気中濃度分布とその増加を監視するために、地上ステーション、民間船舶、航空機など様々なプラットフォームを用いて高精度のGHG濃度観測を実施しています。
国環研による船舶観測は太平洋で長年実施してきましたが、これまで観測の空白地帯となっていたインド洋上における観測を実施することで、GHGの排出・吸収量解析精度向上が期待されることから、本推進費課題で観測網の拡充を計画していました。飯野海運株式会社が所有し、出光タンカー株式会社が傭船する本船は、中東から日本を主要航路としており、国環研が計画するインド洋上における観測に適していることから、本船に大気観測装置を設置し、2024年度末頃より観測を実施する予定です。広域を航行する船舶を活用したGHGの観測を通して、地球規模でのGHG分布や炭素循環メカニズムの解明に貢献し、カーボンニュートラルの実現に向けて取り組んでまいります。

開催日公開日	2024年7月31日（水）
代表発表者主催	寺尾有希夫 (国立環境研究所)
研究代表者名	丹羽洋介 (国立環境研究所)
課題名	マルチプラットフォーム観測による大気中のGHGとSLCF動態の把握
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240731/20240731.html

統合領域【1-2304】

概要: 海洋プラスチック汚染の源の多く(8 割程度)は、街に流出した生活ごみといわれています(Morales-Caselles et al., 2022)。特に河川が近くにあるような海岸では、多くの生活ごみが海岸に漂着するという事実も存在します。このような場合、その削減に向けた対策を策定する上で、汚染源である街中のどこが、どの程度、どのようなごみで汚染されているかを可視化することが非常に重要です。
本研究で開発したシステムは、これを、スマートフォンアプリと深層学習の組み合わせで実現します。この街中ごみの可視化により、汚染の源となっている品目や場所を特定し、優先順位を付した汚染対策の立案に寄与することが可能になります。また、これまでは街で清掃活動を実施したとしても、それが街の継続的な美化にどの程度寄与しているかを知る術がありませんでした。本技術により、ある特定の区域を定期的に観測するシステムを確立できれば、清掃効果がその後のごみ増加量にどの程度寄与しているかを可視化することができます（例えば、割れ窓理論によるごみ増加の抑制の有無など）。同様に、このような定期的な観測結果に基づいて、例えばある特定品目の排出抑制対策などを実施した場合、その対策の効果を地図上で可視化し、社会に向けて公開することも可能になります。これらの実現の鍵となるのが市民科学です。一般の方々がスマホアプリを通じてデータ収集に参加することで、我々のシステムが各地域に特化したものに発展していくことが期待されます。
本研究で使用したスマートフォンアプリ「ごみ拾い SNSピリカ」は、世界 132 カ国で利用され、累計 3.6 億個のごみが拾われています（2024 年 7 月現在）。このアプリは、株式会社ピリカのウェブサイト（https://sns.pirika.org）からダウンロードすることが可能です。この論文の成果は、以前プレスリリースした「参加型プラスチックごみ画像収集プロジェクト（https://www.kyushu-u.ac.jp/f/46729/22_01_28_02.pdf）」に関連したものです。

開催日公開日	2024年7月10日（水）
代表発表者主催	加古真一郎（鹿児島大学）
研究代表者名	加古真一郎（鹿児島大学）
課題名	AIとリモートセンシングがつなぐ街から海岸までの包括的プラスチックごみ観測網の構築
URL	https://www.kagoshima-u.ac.jp/about/release_240710_sumahoapuritoai.pdf

気候変動領域【2-2202】【2-2401】

概要: 2023年（令和５年）の北日本の歴代1位の暑夏の要因を調査した結果、黒潮続流の極端な北上に伴い、北日本近海で海面水温の極端な高温が続く海洋熱波が発生したことにより、下層雲の形成が妨げられて日射が増大したこと、海洋が大気を直接加熱したこと、大気中の水蒸気が増えて温室効果が強まったことが影響した可能性が高いことがわかりました。本成果は、国際学術誌「Scientific Reports」に2024年７月19日にオンライン公開されました。

開催日公開日	2024年7月19日（金）
代表発表者主催	佐藤大卓（気象庁）　中村尚（東京大学）
研究代表者名	2-2202 高薮縁 (東京大学）　 2-2401 堀之内武（北海道大学）
課題名	【2-2202】極端気象の将来変化に関する物理的理解に基づく予測不確実性を低減した情報伝達【2-2401】日本・アジア太平洋地域の将来変化に関わる複合的な極端気象・気候現象の定量化と理解
URL	https://www.jma.go.jp/jma/press/2407/19b/20240719.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-1】

概要: 岡山大学環境生命自然科学学域（理）の道端拓朗准教授は、降水粒子が地球のエネルギー収支を変調させる効果に着目し、気温・降水量への全球的・地域的な影響についてメカニズムレベルで解明することに成功しました。本研究成果は、2024年6月19日午後6時（日本時間）付で、Nature Partner Journalの国際学術誌 npj Climate and Atmospheric Science 誌に掲載されました。
現在進行している地球温暖化を含めて、放射のバランスが崩れることで気候変動が起こります。雲や大気中の微粒子は、地球に入射する太陽放射および地球から宇宙へ射出する地球放射を変調させる役割を持つことがよく知られていますが、降水粒子が持つ放射効果については未解明でした。道端准教授が開発した精緻な降水微物理スキームを用いた感度実験および34の数値気候モデルによる系統的な解析から、降水粒子による温室効果が北極温暖化増幅の程度を左右することが明らかになりました。
本研究成果は、国内外の多くの気候モデルに見られる北極温暖化の過小評価バイアスを改善に導く可能性を示唆しています。北極気候の再現性は、日本を含む中緯度の異常気象にも密接に関わっているため、降水粒子の放射効果の導入により中・長期の気候変動予測の高精度化に大きく貢献することが期待されます。

開催日公開日	2024年6月19日（水）
代表発表者主催	道端　拓朗（岡山大学）
研究代表者名	竹村　俊彦（九州大学）
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の気候変動評価
URL	https://www.okayama-u.ac.jp/tp/release/release_id1243.html

自然共生領域【4MF-2202】

概要: ノボタン属はアジア・オセアニアに100種ほど知られており、観賞用や薬用に利用されています。日本には４分類群が分布していますが、このうち３分類群（ムニンノボタン・ハハジマノボタン・イオウノボタン）は世界自然遺産小笠原諸島に固有であり、いずれも希少です。これらのうち、ムニンノボタンは発見時から個体数が少なく、環境省の保護増殖事業などで集約的な保全が行われてきましたが、ハハジマノボタンとイオウノボタンについては、そのような対策は行われていません。
京都大学大学院農学研究科の小林千浩研究員、井鷺裕司教授のグループが、東京大学小石川植物園の小牧義輝主任と共に、ムニンノボタン・ハハジマノボタン・イオウノボタンに加えて、普通種であるノボタンなどについて比較ゲノム解析を行ったところ、小笠原固有分類群はいずれも普通種であるノボタンよりも遺伝的多様性が低くなっていました。中でもハハジマノボタンは、有害なアミノ酸変異割合に基づくゲノムの脆弱性が高いことや、ゲノム内や個体間の遺伝的差異がほとんど消失しているなど、ゲノム構造がきわめて脆弱で、ムニンノボタンよりも危機的な状況にあり、早急な保全策の構築が必要であることがわかりました。
本研究の成果は、小笠原諸島の生物多様性や独自の生態系の由来を理解し、固有種の保全状態が危機的になる前に、限られたリソースの中で効率的な保全策を講じるために有用な情報を提供するものです。
本研究は、2024年７月17日に国際学術誌「Scientific Reports」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年7月17日（水）
代表発表者主催	井鷺裕司 (京都大学)
研究代表者名	井鷺裕司 (京都大学)
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2024-07-17-2

自然共生領域【4MF-2202】

概要: オガサワラシジミは、小笠原諸島にのみ分布する日本固有のチョウです。小笠原では元々多数の個体が生息していましたが、グリーンアノールによる捕食などの外来生物の影響により、近年大きく数を減らしており、環境省レッドリストで絶滅危惧IA類、種の保存法で国内希少野生動植物種に指定されています。現在は生きた個体が確認されていないことから、国内で最も絶滅の可能性の高いチョウと言われております。
本研究では、オガサワラシジミが繁殖途絶に至った経緯を集団遺伝学的な背景から明らかにしました。遺伝的解析の結果、本種は生息域外保全の世代を重ねるにつれて近親交配が進むとともに遺伝的多様性が急速に減少しており、それに伴って有核精子数や孵化率が顕著に減少していました。こうした近親交配に伴う遺伝的多様性の低下によって繁殖成功が低下することは「近交弱勢」と呼ばれます。
本種は生息域外保全の過程で近交弱勢が生じた結果、繁殖途絶に至ったと結論付けられました。本研究は、各世代の遺伝情報と繁殖形質の情報を組み合わせて近交弱勢を実証した重要な成果と言えます。
また、本種の繁殖途絶の過程の原因が究明できたことで、他の絶滅危惧種の生息域外保全の際に、近交弱勢を引き起こさないための方針策定ができると期待されます。

開催日公開日	2024年7月12日（金）
代表発表者主催	中濱直之（兵庫県立大学）
研究代表者名	井鷺裕司（京都大学）
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.u-hyogo.ac.jp/news/pressrelease/20240712press.html https://www.hitohaku.jp/research/h-research/20240712news.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-21-4】

概要: 国立環境研究所、東北大学、山形大学、東京農工大学、森林総合研究所の研究グループは、日本の代表的な社会性のハチであるマルハナバチ類とニホンミツバチの種数と希少種の分布、送粉の機能形質の分布を推定しました。機能形質としては口吻（舌）の長さ（口吻長）の範囲を用いました。
その結果、ハチの種数は北海道の西部で多い一方で、口吻長の範囲は本州の中部で広いことが推定されました。希少種の分布する地域は、その多くが口吻長の範囲が広い地域と一致していました。この結果は、ハチの保全計画において、種数だけでなく機能形質の分布も考慮することの重要性を示しています。
本研究は、14種のハチ（マルハナバチ類とニホンミツバチ）の全国的な分布を推定した重要な研究であり、さらにハチに花粉を運んでもらう植物への影響も考慮して、送粉の機能形質の分布も推定した初めての研究です。
なお、分布の推定には、東北大学と山形大学が行っている市民参加型調査「花まるマルハナバチ国勢調査」で得られたデータを使用しており、市民の力を借りることによって全国的な保全対策の計画が立てられることを示した研究でもあります。本研究の成果は、2024年6月25日付でNature Portfolio社から刊行される『Scientific Reports』に掲載されました。

開催日公開日	2024年6月27日（木）
代表発表者主催	石濱史子（国立環境研究所）
研究代表者名	橋本禅（東京大学）
課題名	統合評価モデルとの連携による全国スケールでのシナリオ分析と社会適用
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240627/20240627.html

自然共生領域【4-2201】

概要: 琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設の和智仲是助教と九州大学大学院農学研究院昆虫学分野の松井悠樹学術研究員は、マングローブ林だけに暮らす蛾であるオオウスグロハラナガノメイガを発見し、八重山諸島からの初記録として報告しました。本種は、太平洋の島嶼やインド洋の沿岸地域から知られており、日本では18年前に沖縄本島から初めて記録されたものの、その後、他の地域では見つかっていませんでした。国内２例目となる今回の報告では、琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設が管理する演習林のマングローブで本種が発見され、これが本種の八重山諸島において初記録となりました。さらに興味深いことは、本種がマングローブ林だけに暮らす昆虫であることで、このような昆虫について、特に日本ではその多様性の解明がほとんど進んでいません。今回の発見は日本の生物多様性の理解に貢献するだけでなく、西表島の身近な生態系に未知の生物多様性が存在することを浮き彫りにしています。

開催日公開日	2024年5月8日（水）
代表発表者主催	和智仲是（琉球大学）
研究代表者名	川北篤 ( 東京大学)
課題名	小笠原諸島における植物―昆虫相互作用網の保全に向けた情報基盤の確立と情報取得技術の開発
URL	https://www.u-ryukyu.ac.jp/news/55486/

統合領域【1-2307】

概要: 国立環境研究所気候変動適応センターの研究チームは、東京を対象に、50年に一回の頻度で発生する程度の極端高温下における熱中症の救急搬送困難事案の発生可能性に関する将来予測を行いました。
その結果、熱中症救急搬送のピーク時（14時）において、熱中症による救急搬送困難事案（熱中症のみで救急車の稼働率が100％を超える事案）の将来的な発生可能性が予測され、その傾向は気候変動がより進む可能性のある21世紀後半に顕著となりました。なお、熱中症以外の理由での救急車要請も存在するため、現状でも救急搬送困難事案の発生可能性が懸念されます。このような救急搬送困難事案を回避するために、気候変動の原因となる温室効果ガス削減に向けた取組とともに、熱中症リスクを低減するための取組や、救急車の適正利用等が重要となることが示唆されます。本成果は2024年5月13日付けでIOP出版社から刊行される国際学術誌『Environmental Research: Health』に掲載されました。

開催日公開日	2024年5月29日(水）
代表発表者主催	岡和孝 (国立環境研究所)
研究代表者名	岡和孝 (国立環境研究所)
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240529/20240529.html

自然共生領域【4-2201】

概要: 琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設の和智仲是助教と九州大学大学院農学研究院昆虫学分野の松井悠樹学術研究員は、マングローブ林だけに暮らす蛾であるオオウスグロハラナガノメイガを発見し、八重山諸島からの初記録として報告しました。本種は、太平洋の島嶼やインド洋の沿岸地域から知られており、日本では18年前に沖縄本島から初めて記録されたものの、その後、他の地域では見つかっていませんでした。国内２例目となる今回の報告では、琉球大学熱帯生物圏研究センター西表研究施設が管理する演習林のマングローブで本種が発見され、これが本種の八重山諸島において初記録となりました。さらに興味深いことは、本種がマングローブ林だけに暮らす昆虫であることで、このような昆虫について、特に日本ではその多様性の解明がほとんど進んでいません。今回の発見は日本の生物多様性の理解に貢献するだけでなく、西表島の身近な生態系に未知の生物多様性が存在することを浮き彫りにしています。

開催日公開日	2024年5月8日（水）
代表発表者主催	和智仲是（琉球大学）
研究代表者名	川北篤 ( 東京大学)
課題名	小笠原諸島における植物―昆虫相互作用網の保全に向けた情報基盤の確立と情報取得技術の開発
URL	https://www.u-ryukyu.ac.jp/news/55486/

気候変動領域【2-2002】

概要: 立命館大学、国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、京都大学、国立研究開発法人国立環境研究所が参画する国際研究グループは、複数のシミュレーションモデルと生物多様性指標を用いたモデル比較研究により、1900年～2050年までの150年間の生物多様性と生態系サービスの傾向を多面的に明らかにしました。結果として、20世紀中に世界全体で生物多様性は2～11％減少していました。
生態系サービスについては、同期間中に、受粉や栄養保持などの調整サービスは減少した一方、生態系からの食料や木材などの供給サービスは数倍に増加していたことがわかりました。
将来については、健康的な食事への移行、土地の作物生産性の向上、追加的な環境保護政策の実施などの持続可能な発展に向けた対策は、生物多様性の損失を抑え、生態系サービスを向上させることが示されました。
一方で、対策を実施せず今の速度で土地開発と気候変動が進んだ場合、生物多様性と生態系サービスへの悪影響は今後も過去と同じ速度で継続することがわかりました。この結果は、生物多様性条約の目標達成に向けた追加的な対策の必要性を示唆しています。

開催日公開日	2024年4月26日（金）
代表発表者主催	Henrique M. Pereira (ドイツ統合生物多様性研究センター（iDiv）)
研究代表者名	高橋潔 (国立環境研究所）
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.ritsumei.ac.jp/news/detail/?id=3623

気候変動領域【2-2002】

概要: 国立環境研究所、産業技術総合研究所、サンシャイン・コースト大学による国際共同研究チームは、持続可能で健康的な食事の実現のために、2050年までに赤身肉（牛・豚・羊などの肉）を環境にも健康にも良い小型浮魚類（イワシ類、サバ類等）に代替した場合の、世界的に急増している４つの非感染性疾患（心筋梗塞をはじめとする虚血性心疾患、脳卒中、糖尿病、大腸がん）予防への影響を定量的に評価しました。
その結果、2050年には赤身肉消費量の最大8％が小型浮魚類に代替され、非感染性疾患による世界の死亡者数が50万～75万人減少し、さらにこれら4つの疾患によって失われる健康年数（障害調整生存年数(DALY)注釈1）が800万～1,500万年（一人につき約16～20年）減少する可能性があることがわかりました。
本研究では、アジアの内陸国やアフリカなど魚の摂取量が少なく、疾病を患っている人が多い国々に小型浮魚類をより多く割り当てることで、世界の非感染性疾患負担を大きく軽減できる可能性が示されました。本成果は、2024年4月10日付でBMJ社の国際学術誌『BMJ Global Health』に掲載されました。

開催日公開日	2024年4月10日(水)
代表発表者主催	Shujuan Xia (国立環境研究所）
研究代表者名	高橋潔(国立環境研究所）
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240410/20240410.html

統合領域【1-2307】

概要: 死亡の季節性はよく知られた現象で、通常、寒い季節に死亡率が高い傾向があります。気温はこの季節変動をもたらす重要な要素です。地球温暖化が進む中、気温の上昇により冬季の死亡率が低下する一方、夏季には増加し、結果として死亡の季節性が大きく変わる可能性があります。本研究では、日本の47都道府県を含み、世界43か国・地域の707都市における死亡の季節性の将来変化を体系的に推定しました。
4つの気候変動シナリオ（SSP1-2.6、SSP2-4.5、SSP3-7.0、およびSSP5-8.5）に基づき、2000年から2099年までの日別死亡を予測した結果、温帯（日本を含む）を含み、大陸性気候帯、乾燥気候帯地域において、2000年代から2090年代にかけて、すべての気候変動シナリオで夏季の死亡は増加し、冬季の死亡は減少すると予測されました。ただし、冬季の死亡率は依然として高い水準を維持すると予測されました。2000年代と2090年代を比較すると、SSP5-8.5シナリオにおいて死亡のピーク（山）とボトム（谷）の比は0.96から1.11の範囲に、寄与割合の変化は0.002%から0.06%の範囲に及びました。気候変動により夏季の暑熱による死亡者数のピークと冬季の寒さによる死亡者数のピークの双方の医療需要に対応することが求められるようになる可能性を示唆しています。
本研究の成果は、2024年2月7日（日本時間）に「Lancet Planetary Health」誌に掲載されました。

開催日公開日	2024年2月7日（水）
代表発表者主催	橋爪真弘（東京大学）
研究代表者名	岡　和孝（国立環境研究所）
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nagasaki-u.ac.jp/en/research/research93.html

気候変動領域【2-2007】

概要: 人為的な二酸化炭素排出の増加に伴い、世界的に進行している海洋酸性化と貧酸素化が、重要な水産資源の魚種であるシロギスの卵に対して複合的に及ぼす影響を、遺伝子レベルで明らかにしました。
特に貧酸素海水が深刻な影響を及ぼすこと、貧酸素条件区では解糖系に関わる遺伝子の発現が上昇して環境変化に対応していることが分かりました。
本研究によって得られた成果は、気候変動による水産資源への影響を考える上で重要な知見となります。

開催日公開日	2024年2月1日（木）
代表発表者主催	井口亮（産業技術総合研究所）
研究代表者名	小埜恒夫
課題名	海洋酸性化と貧酸素化の複合影響の総合評価
URL	https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2024/pr20240201/pr20240201.html

自然共生領域【4MF-2202】

概要: タイワンホトトギスは園芸的にも親しまれている丈夫な植物ですが、日本では西表島と沖縄本島のごく限られた地域にのみに野生する絶滅危惧種です。台湾と日本の集団を対象に比較解析を行ったところ、タイワンホトトギスは、台湾から西表島、沖縄本島へと飛び石状に分布拡大したのではなく、台湾の２つの系統から、それぞれ個別に、西表島と沖縄本島へと渡来したことがわかりました。世界自然遺産にも指定されている「奄美大島、徳之島、沖縄県北部及び西表島」は、日本の中でもとりわけ生物多様性の高い地域となっています。
本研究は、この地域の生物多様性の形成過程の理解や適切かつ効果的な保全戦略の策定に寄与するものです。本成果は2024年1月10日に国際学術誌「Scientific Reports」にオンライン掲載されました。

論文タイトル：Double migration of the endangered Tricyrtis formosana (Liliaceae) in Japan（絶滅危惧種タイワンホトトオギス（ユリ科）の重複した日本への移入）

開催日公開日	2024年1月26日（金）
代表発表者主催	井鷺裕司 (京都大学)
研究代表者名	井鷺裕司 (京都大学)
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2024-01-26

資源循環領域【3-2201】

概要: 渡卓磨研究員、名古屋大学の山下奈穂助教、ケンブリッジ大学のAndré Serrenho助教による国際共同研究チームは、日本全国の建築物を対象に建築材料のカーボンニュートラル達成方法を検討した結果、低炭素鋼材や低炭素コンクリートの利用を徹底した場合、2050年カーボンニュートラル達成については、必要な排出削減量の約60％しか削減できない可能性を解明しました。カーボンニュートラル達成には木造建築の拡大や設計の最適化、建築物の長寿命化も併せ、全ての対策を実施する必要があります。
さらに本研究では、高齢化した樹木を建築材料として都市で利用し、伐採後に植林を行う再造林によって森林を若返らせることで、森林と都市の炭素循環が形成され、建築材料の脱炭素化と森林の炭素吸収増加を同時に達成できる可能性を示しました。そのためには国産材の供給拡大が必須であり、木造化、国産材供給、再造林を同時に推進する取り組みの重要性を示しています。

開催日公開日	2024年1月25日（木）
代表発表者主催	南齋規介（国立環境研究所）
研究代表者名	渡　卓磨（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2024/20240125/20240125.html

統合領域【1-2101】

概要: 石炭・ガス等の火力発電の早期退出、およびそこからの二酸化炭素排出抑制は脱炭素化に向けた主要策の一つとされています。再生可能エネルギー等から製造された水素・アンモニアを発電に活用することは、石炭・ガスとの混焼も含め、火力発電からの排出削減に寄与する可能性がありますが、世界全体の脱炭素化にどの程度貢献し得るかは明らかにされていませんでした。
京都大学工学研究科都市環境工学専攻大城賢助教、藤森真一郎同教授は、世界全域を対象としたエネルギーシミュレーションモデルを用い、脱炭素化に向けた水素・アンモニア発電の役割について分析しました。
その結果、水素・アンモニア発電が世界の発電電力量に占める割合は、最大でも1％程度に留まることが示されました。水素・アンモニアの費用が大きく低下すれば、火力発電設備の約半数が水素混焼付きとなる可能性があります。しかし、年間を通じた稼働時間は太陽光・風力発電の出力が低下するごく限られた時間に留まることが分かりました。また、発電部門での水素・アンモニアの活用は限定的であった一方、航空・船舶用燃料への活用は比較的進みやすいことが分かりました。
本成果は、2024年3月4日に国際学術誌「Nature Communications」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2024年3月4日（月）
代表発表者主催	大城賢（京都大学）
研究代表者名	藤森真一郎（京都大学）
課題名	世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20240304

統合領域【1-2307】

概要: 　東京大学、産業技術総合研究所、国立環境研究所からなる研究チームは、関西７都市を対象に、ヒトの健康として暑熱関連死亡に注目し、エアコン利用がもたらす効果を評価しました。
　評価は現在・過去気候条件下に加え、気候変動により気温が0.5から3℃上昇する将来の気候変動シナリオも対象に実施しました。その結果、エアコン利用により現在・過去気候条件下では686人、＋3℃の気候変動が生じる将来シナリオ（以降、＋3℃シナリオ）では4628人の暑熱関連死亡の回避が予測された一方で、エアコン利用に伴う人工排熱がもたらす都市気温の追加的な上昇により、現在・過去気候条件下では59人、＋3℃シナリオでは342人の暑熱関連死亡の増加が見込まれました。
　エアコン利用に際してはこのようなメリット及びデメリットがあることに留意が必要となるとともに、人工排熱を低減するための対策等の必要性が示唆されました。

開催日公開日	2023年12月28日
代表発表者主催	橋爪真弘 (東京大学)
研究代表者名	岡　和孝 (国立環境研究所)
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20231228-2/20231228-2.html

統合領域【1-2307】

概要: 　産業技術総合研究所（以下、産総研）髙根雄也主任研究員、中島虹特別研究員は、明星大学亀卦川幸浩教授、および東京電力ホールディングス株式会社山口和貴主幹研究員と、極端高温時のエネルギー消費量等への影響評価の一環として、気候変動下の脱炭素化技術普及が電力消費量低減にもたらす効果の推定に取り組むとともに、暑熱健康対策としての脱炭素化技術普及の有効性についても検討しました。
　本研究では、脱炭素化技術としてゼロ・エネルギー・ビルやゼロ・エネルギー・ハウスの普及が電力消費量低減にもたらす効果の推計に取り組みました。推定の結果、脱炭素化技術が将来普及したと想定した場合、都心部の電力消費量の大幅増加が半分程度に抑えられる可能性が示唆されました。
　※エルゼビア社「Sustainable City and Society」Volume 99に収録。

開催日公開日	2023年12月28日（木）
代表発表者主催	髙根雄也 (産業技術総合研究所)
研究代表者名	岡和孝（国立環境研究所）
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2023/pr20231129/pr20231129.html

資源循環領域【3G-2103】

概要: 　北九州市立大学国際環境工学部の高巣幸二教授らの研究グループ（北九州市立大学・寺嶋光春教授、陶山裕樹准教授、京都大学・高岡昌輝教授、西松建設・原田耕司主席研究員、日本アイリッヒ・櫻井雄一Deputy General Manager、幸永秀昭Senior Representative、九州工業大学・合田寬基准教授）は環境再生保全機構（ERCA）・環境研究総合推進費・技術開発実証型（3G-2103）の支援によって、「ジオポリマーコンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰の資源化技術の実証開発」を実施しています。
　この度、木質バイオマス発電所から排出された木質バイオマス燃焼灰から未燃炭素と重金属を除去するパイロット装置が北九州市エコタウンセンター廃棄物研究施設に完成して、その装置が正常に作動することを確認しました。
　今回開発したパイロット装置は、ラボ装置の10倍で実機装置の1/10の処理能力を想定しています。さらに、ラボ装置はバッチ式でしたが、パイロット装置では連続式として開発したので、浮遊選鉱槽のサイズを1/10まで低減することができました。

開催日公開日	2023年10月12日（木）
代表発表者主催	高巣幸二（北九州市立大学）
研究代表者名	高巣幸二（北九州市立大学）
課題名	ジオポリマーコンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰の資源化技術の実証開発
URL	https://www.kitakyu-u.ac.jp/news/2023/10/05/uploads/252ca28f11295fe31ba483b031afa087_2.pdf

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2-3】

概要: 　世界では毎年800万トンを超えるプラスチックごみが海洋に流出し続けているとされています。これらのプラスチックごみは、沿岸や海岸などで、紫外線や熱、砂との衝突、生物による破壊などの風化作用によって劣化し、5 mm以下のマイクロプラスチック（以下、MPs）になります。
　小さくなったMPsは潮汐や海流によって沖合に流され、やがて海底に沈んでいきます。MPsは最終的に深海底に到達するため、深海底の堆積物がMPsの大きな集積場の一つであると予想されていました。しかし、深海は調査機会が限られており、その分布実態や輸送過程には不明な点が残されていました。
　本論文では、採取地点の海底地形やそれらの繋がり、海洋表層のMPsの分布、人口密集地からの距離に着目し、深海堆積物内のMPsを分析し、輸送経路を推測しました。その結果、これまで知られている数の2〜5,500倍ものMPsが、深海堆積物に存在することがわかりました。沿岸域の深海底は人口密集地からも近く、陸域・浅海域の特徴と類似していましたが、陸域から離れた深海平原のMPsは、それらの特徴とは異なる特徴を持っていることがわかりました。
　MPsの分布密度、大きさや形状、MPsの材質の類似性から推測すると、沿岸域では陸域や浅海域から流出したMPsが深海堆積物に蓄積するとともに、頻繁に起きる地震に伴う海底地すべりによって海底付近でMPsが輸送され、さらに、相模トラフに沿ってプレート三重会合点に到達すると考えられます。これに対して、深海平原はその直上にある黒潮続流再循環域に生じる渦にプラスチックごみやMPsが集積し、そこから海底に直接沈降している可能性が高いことが分かりました。
　今後、本研究海域の近くを流れる黒潮・黒潮続流の上流側の沖縄周辺海域や四国沖などの深海堆積物内を分析することで、MPsの輸送過程の実態に迫りたいと考えています。

開催日公開日	2023年10月7日（土）　午前9:00
代表発表者主催	土屋正史（海洋研究開発機構）
研究代表者名	東海正（東京海洋大学）
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等の高度化
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20231010/

資源循環領域【3-2201】

概要: 　近年、環境負荷と廃棄物発生を低減し、素材や製品の価値を有効活用するサーキュラーエコノミー（循環経済）の取り組みが国内外において注目されています。環境負荷の低減が一部相殺される「リバウンド効果」や正味の排出量が増加する「バックファイア効果」の懸念を踏まえ、サーキュラーエコノミーの取り組みに関する環境面と循環性を早い段階から評価することが望まれます。特に消費者行動は、サーキュラーエコノミーの普及や環境影響を決定づける鍵となるにも関わらず、その評価は既存手法では十分に行われてきませんでした。
　研究チームは、サーキュラーエコノミーの取り組みを事前評価する消費者行動シミュレーションモデルを開発しました。このシミュレーションモデルは、シェアリング、リユース、リペアなど7種類のサーキュラーエコノミー施策に「エージェントベースシミュレーション」の手法を初めて適用したものです。この手法の最大の特徴は、必ずしも経済合理性に従わず、クチコミなどの社会的影響を強く受け、人によって製品の好みなどの特徴が多様な消費者行動を反映できる点です。
　研究チームは、開発したシミュレーションモデルを用いたケーススタディにより、施策導入に伴う30年間にわたる将来の環境影響（温室効果ガス排出量など）と循環性（廃棄物発生量など）を推計することに成功しました。本シミュレーションモデルを広く活用することで、サーキュラーエコノミーの取り組みが実社会に広く普及する前の早い段階で評価を行い、脱炭素・循環型かつ消費者に広く受け入れられる製品やサービスの設計、これを後押しする政策立案の支援につながることが期待されます。

開催日公開日	2023年10月2日（月）
代表発表者主催	小出瑠（国立環境研究所）
研究代表者名	南齋規介（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20231002/20231002.html

資源循環領域【3-2201】

概要: 循環型社会とは、天然資源の消費の抑制によって環境負荷の低減を図る社会です。日本では循環型社会の進展状況を4つの物質フロー指標（資源生産性、最終処分量、入口側循環利用率及び出口側循環利用率）の改善によって評価しています。一方、脱炭素社会の構築においては、温室効果ガス（GHG）の排出量を実質的にゼロとすることが目標となっています。両社会を一体的に実現するには、物質フロー指標の改善がGHGの削減につながることが重要です。
そこで、物質フロー指標とGHG排出量に作用する経済的要因と技術的要因に着目し、各要因が物質フロー指標とGHG排出量の変化に与えた影響を分析しました。
その結果、2011年から2015年にかけて物質フロー指標の資源生産性や循環利用率を改善した要因は、GHGの排出量削減には必ずしも寄与していないことが分かりました。この要因を更に産業部門別に細分化したところ、3割から7割の産業部門において、各部門の上流のサプライチェーン（原材料や部品の調達、輸送などを通じてもたらす間接的な産業活動）が物質フロー指標を改善したことが、逆にGHG排出量の増加を招いた要因であることを特定しました。
上記の結果は、物質フロー指標の改善とGHG排出量の削減を同時に達成するには、各企業が物質利用とそれに伴うサプライチェーンを通じたGHG排出量との関係を理解することが肝要であることを示唆します。

開催日公開日	2023年8月24日（木）
代表発表者主催	畑奬（国立環境研究所）
研究代表者名	南齋規介（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230824/20230824.html

気候変動領域【2RF-2301】

概要: Methylorubrum extorquens AM1 という植物葉上共生細菌^※1由来のギ酸脱水素酵素（FoDH1）※2の新規変異体を創出し、高効率な異化代謝プラットフォームの構築と共役モデルの実証に成功しました。ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（NAD）は[続きを読む]

開催日公開日	2023年8月17日（木）
代表発表者主催	宋和慶盛（京都大学）
研究代表者名	宋和慶盛（京都大学）
課題名	常温常圧中性におけるCO₂からギ酸へのバイオ資源化
URL	https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0013468623011295

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

概要: 人為的な地球温暖化による気候変動に伴う全球平均気温の産業革命以前に比べた上昇量(温暖化レベル)が高くなればなるほど、労働生産性の低下や空調需要の増大によって気候変動の悪影響は大きくなります。一方で、温暖化レベルを低くしようとすればするほど、温室効果ガス排出削減である緩和策の費用は高くなります。では、気候変動による悪影響と緩和策の両者を勘案した気候変動の総費用は温暖化レベルとどのような関係にあるのでしょうか。
[続きを読む]

開催日公開日	2023年8月1日（火）
代表発表者主催	沖大幹 (東京大学)
研究代表者名	沖大幹 (東京大学)
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230801/20230801.html

安全確保領域【5-2201】

概要: 国内外における絶滅鳥種や絶滅危惧鳥種は急速に増加しており、その要因として環境中に残存する環境ホルモン等の影響が懸念されています。環境ホルモン物質は、低濃度でも生物の血中を循環することで、内分泌を撹乱させます。また難分解性・脂溶性である環境ホルモンは鳥類卵の卵黄に蓄積する可能性もあり、この特性は次世代の胚発達に影響を与えるリスクも有しています。
本研究では、ジエチルスチルベストロールと呼ばれる人工合成エストロゲンをニホンウズラの卵に投与すると、オスの生殖細胞の増殖が抑制され、その数が激減することを明らかにしました。またこの生殖細胞で見られる毒性作用は、生殖腺定着前の生殖細胞に直接的であることが分かり、この事象はオストリの生殖機能低下を示唆するものです。
7月29日、国際研究雑誌「Poultry Science」に本研究成果の最終公開版が掲載されました。

開催日公開日	2023年7月29日（土）
代表発表者主催	水島秀成（北海道大学）
研究代表者名	川嶋貴治（国立環境研究所）
課題名	化学物質の鳥類卵内投与による性分化異常評価手法の開発とテストガイドライン化に向けた提案
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2023/08/post-1292.html

気候変動領域【2-2201】

概要: これまでの観測データに基づく研究手法では、人為・自然起源を含むエアロゾル粒子全体の量の変化を評価しており、ロックダウンに伴う人間活動の変容の影響のみを取り出して詳細に評価することは困難でした。本研究チームでは、海洋研究開発機構(JAMSTEC)及びNASAジェット推進研究所（JPL）で開発されてきた多種類の大気物質を同時に取り扱うことが可能なデータ同化解析システムとヨーロッパ宇宙機関（ESA）による衛星観測データから、人為的なエアロゾルの原料物質の排出量の変化を算出した上で、人為的なエアロゾル量の変化を推定することで、この課題を解決しました。さらに、人為的なエアロゾル量の減少が地球全体の熱エネルギーバランスに与える影響を評価したところ、エアロゾルの日傘効果を弱め、地球に入る正味の熱エネルギーを0.14 W/m²増加させることがわかりました。
本研究は、衛星観測から逆算した現実的な排出量変化に基づき、地球規模の人為的なエアロゾル量と気候への波及効果を評価した初めての例となります。エアロゾルの昇温効果は、この期間のCO2排出量のわずかな低下がもたらしうる冷却効果（-0.025 W/m², Forster et al., 2020）を打ち消すほど大きいことを明らかにしました。気候緩和策によるCO2排出削減と同時に進行すると考えられるエアロゾル削減が、打ち消し合う関係にあることは以前から知られていましたが、本研究はその量的な関係を明らかにした研究として重要です。これらの知見は今後の気候変動対策についての貴重な情報となるほか、予測の改善にもつながることが期待できます。
なお、本研究は日本学術振興会科研費（JP22K12353）の助成も受けています。
本成果は、『Science Advances』に7月29日付け（日本時間）で掲載されました。

開催日公開日	2023年7月29日（土）
代表発表者主催	関谷高志 (海洋研究開発機構)
研究代表者名	谷本浩志(国立環境研究所)
課題名	燃焼起源SLCFの東アジア国別排出量の迅速把握と方法論構築
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20230729/

気候変動領域【2-2303】

概要: 日本海に近い北陸地方は、一般的に豪雪地帯ですが、日本海側最大の都市である新潟市は、近隣の都市に比べて降雪量が少なくなっています。その理由として、新潟市の風上に位置する佐渡島が降雪量を減らすという雪陰効果があります。これは、気象予報士や住民の間で「佐渡ブロック」と呼ばれ広く信じられていますが、その真偽やメカニズムは十分に調査されてきませんでした。
本研究では、長期間のレーダーデータの統計解析と典型12事例を対象とした数値実験により、新潟市の降雪に対する佐渡島の雪影効果の存在とそのメカニズムを明らかにしました。その結果、佐渡ブロックは確かに存在し、そのメカニズムは、（１）佐渡島が降雪をもたらすことで、その風下海上の水蒸気・雲水などを減少させる、（２）佐渡島が風下の風速を弱めることで、風下海上から大気への熱と水蒸気の輸送量を減少させる、ことが分かりました。

開催日公開日	2023年7月20日（木）
代表発表者主催	日下博幸（筑波大学）
研究代表者名	稲津將（北海道大学）
課題名	全国主要都市に対する暑熱・強風・雪の気候変動脆弱性アトラスの作成
URL	https://www.ccs.tsukuba.ac.jp/release230723

統合領域【1-2101】

概要: 気温上昇を1.5℃に抑制するため、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の最新報告書では、2050年頃に世界全体でのCO2排出量をゼロとする複数の代表的なシナリオが示されました。それらは、バイオマス・CO2回収貯留（CCS）による負の排出、民生や運輸等のエネルギー需要部門における急速な需要低減、電化技術への転換を必要としていますが、これらのシナリオの実現には多くの課題が指摘されてきました。本研究ではこれらに依存しない新たなゼロ排出シナリオとして、炭素回収利用（CCU）を活用するシナリオを提示しました。これは、大気中のCO2を直接回収する技術（DAC）と、再生可能エネルギー電力起源の水素を用いた合成燃料、いわゆるe-fuelを利用するものです。本研究の結果、このシナリオでは、合成燃料が世界のエネルギー需要の約3割に達し、電化等の急速な需要転換を回避しつつCO2ゼロ排出を達成し得ることが分かりました。他方、直接空気回収や太陽光・風力発電の急拡大を伴うため、必要となる追加費用は電化を用いたシナリオの約2倍となることも明らかになりました。このように、CCUシナリオは、需要転換等が遅れた場合の代替となり得る一方で課題も多いことから、電化等の対策も含めた包括的な戦略の重要性が示唆されました。本成果は、2023年7月14日にCell Pressが発行する国際学術誌『One Earth』にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2023/7/14（金）
代表発表者主催	大城賢（京都大学）
研究代表者名	藤森真一郎（京都大学）
課題名	世界CO2ゼロ排出を達成する新たなシナリオ―直接空気回収・水素を用いた合成燃料（e-fuel）の活用―
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20230714

安全確保領域【5-2303】

概要: 山内一郎・京都大学大学院医学研究科助教、稲垣暢也・京都大学大学院医学研究科教授（研究当時、現田附興風会理事長）、久保拓也・京都大学大学院工学研究科准教授、中島大介・国立環境研究所環境リスク・健康研究領域室長、中山祥嗣・国立環境研究所エコチル調査コアセンター次長らの研究グループは、甲状腺ホルモンアナログであるTRIACが内分泌かく乱作用を有することを解明しました。
先立って研究グループは、一部の下水処理場排水中にTRIACが含まれることを発見しました。TRIACは試験管内では主要な甲状腺ホルモンであるT3と同等に作用を発揮しますが、体内に摂取した際の影響は分かっていませんでした。今回、甲状腺ホルモン作用を評価できる新たなマウスモデルを開発し、TRIACは脳に移行し難い点でT3と異なることを突き止めました。さらに、TRIACを多く摂取すると、ネガティブフィードバックにより甲状腺からのホルモン分泌が抑制されることも相まって、脳におけるホルモン作用が低下することを明らかにしました。
今回の発見により、TRIACに着目した環境研究の推進が期待されるだけでなく、甲状腺疾患の治療へTRIACを用いることへの警鐘となると思われます。本成果は、2023年6月15日米国の国際学術誌「iScience」にオンライン掲載されました。。

開催日公開日	2023年7月7日（金）
代表発表者主催	山内一郎(京都大学)
研究代表者名	山内一郎(京都大学)
課題名	実環境試料に基づく甲状腺ホルモン作用かく乱化学物質の同定・分級と複合的健康影響の評価法開発
URL	https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2023-07-10-0

統合領域【1-2101】

概要: パリ協定やグラスゴー気候合意下の長期気候目標、いわゆる1.5℃目標については、すでに社会でもよく認知されています。今回、新たな視点からこの問題を見つめ直す重要な研究結果が発表されました。それは「気候変動緩和策が逆に貧困を悪化させる可能性がある」というものです。京都大学の藤森教授らの研究チームは、パリ協定に基づく将来の気候変動緩和シナリオを分析し、それらが貧困にどのように影響するかを調査しました。その結果、2030年と2050年で、気候変動緩和策がそれぞれ6500万人、1800万人の貧困人口を増加させる可能性があることが明らかになりました。この増加の原因は主に2つあります。一つは全般的なマクロ経済的損失に関連する「所得効果」、もう一つは炭素税などによるエネルギー・食料価格上昇による「価格効果」です。これらの影響は地域により異なりますが、特にアジアとアフリカで大きな影響が見られました。では、貧困を増加させる可能性がある気候変動緩和策を、どのように進めていくべきなのでしょうか。本論文では社会全体でのエネルギー需要の抑制、カーボンプライシングに依存しない削減策、炭素税収の再分配の工夫等を提案しています。また、一部の開発途上国について、排出削減を減免することも一つの選択肢として挙げています。これらの研究結果から、1.5℃目標を達成するような排出削減策が必ずしも全ての人々にとって、良い結果をもたらさない可能性があることが明らかになりました。つまり、気候変動対策を進めると同時に、その副作用をどう軽減するかも重要な課題となり、引き続き議論と研究が求められています。また、今回の研究では、気候変動影響による貧困の増減は扱いませんでしたが、それを考慮した研究も今後必要になると思われます。本研究は7月7日、国際研究雑誌「Sustainability Science」で発表されました。

開催日公開日	2023年7月7日（金）
代表発表者主催	藤森真一郎（京都大学）
研究代表者名	藤森真一郎（京都大学）
課題名	世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20230718

統合領域【1-2307】

概要: 国立環境研究所の研究チームは、数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮して熱中症搬送数を予測することが可能な手法を開発の上、47都道府県の将来予測に取り組みました。その結果、人口あたりの熱中症搬送数（熱中症搬送率）は、長期的な暑熱適応を考慮しない場合、基準期間（1981-2000年）と比べて21世紀半ばに7～17歳で1.78倍、18～64歳で1.99倍、65歳以上で1.88倍に増加すると予測されました。一方、考慮した場合、それぞれ1.30、1.39、1.35倍に増加すると予測され、長期的な暑熱適応により熱中症搬送率の低減が予測されました。それでも気候変動の進展により熱中症搬送率が将来高まると予測され、更なる熱中症対策の必要性が示唆されました。本研究の成果は、2023年９月１日付けでエルゼビア社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に掲載されます。

開催日公開日	2023年7月5日（水）
代表発表者主催	岡　和孝（国立環境研究所）
研究代表者名	岡　和孝（国立環境研究所）
課題名	極端高温等が暑熱健康に及ぼす影響と適応策に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230705/20230705-2.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15-3】

概要: サンゴ礁には多種多様な魚がおり、人が食用として利用する重要な種類も含まれます。
世界中のサンゴ礁で漁獲される水産重要種であるスジアラとナンヨウブダイの分布を、広域な潜水調査で調べた結果、両種の成長段階別の分布特性を世界で初めて明らかにしました。
その結果、両種の幼魚は、サンゴ礁の内湾域に分布し、特に複雑な形をもつ２タイプのサンゴ（枝状ミドリイシとブラシ状ミドリイシ）が棲み場所として重要なことがわかりました。
本研究により、水産重要種の持続的な利用もみすえたサンゴ礁の保全のあり方を示すことができました。

開催日公開日	2023年7月4日（火）
代表発表者主催	名波敦（水産研究・教育機構）
研究代表者名	白山義久（海洋研究開発機構）
課題名	海域における自然資本・生態系サービスがもたらす自然的価値の予測評価
URL	https://www.fra.affrc.go.jp/pressrelease/pr2023/20230704/index.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-2】気候変動領域【2-2202】

概要: 東京大学生産技術研究所の吉兼隆生特任准教授と芳村圭教授は、低解像度の気候モデルシミュレーションから高解像度の降水特性を推定するための機械学習を用いた手法を開発しました。現状の気候モデルシミュレーションでは、対応が困難である、地域詳細の降水特性の推定を可能にします。
降水の気候特性は、地形など局地的な要因の影響を強く受けて地域ごとに大きく異なります。そのため、洪水など水災害リスクや水資源量の気候変動を予測するためには、地域詳細の降水特性を再現する必要があります。一方、数値モデルにより気候変動を再現するためには、長期間の気候モデルシミュレーションが不可欠です。しかし、気候モデルシミュレーションを高解像度で実施するには膨大な計算機資源を必要とするため、現状では局地降水の気候変動特性を推定することが困難でした。
そこで、以前に開発した広域での降水空間分布特性と局地降水との関係性を機械学習でパターン認識するモデルバイアス補正手法を応用して、低解像度の気候モデルシミュレーションを高解像度化する手法を開発しました。高解像度化により局地降水の気候特性(頻度、月降水量、強雨)が再現可能であることを示しました。

開催日公開日	2023年6月2日（火）
代表発表者主催	吉兼隆生（東京大学）、芳村圭（東京大学）
研究代表者名	芳村　圭（S-20-2）、高薮　縁（2-2202）
課題名	短寿命気候強制因子による地域規模の環境影響評価
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/4245/

統合領域【1MF-2203】

概要: 公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES＝アイジェス）の天沼伸恵サステイナビリティ統合センター副ディレクター、エリック・ザスマン同リサーチリーダー、デヴィ・ラングレ沖縄科学技術大学院大学（OIST）進化・細胞・共生の生物学ユニット研究員による学術論文「女性・若手議員と持続可能な開発目標（SDGs）に関するパフォーマンスの関係性（日本語仮題）」^*1で、国会における女性・若手議員の割合とSDGsの進捗に正の相関関係があるとする分析結果が明らかになりました。

SDGsの推進には政策立案が不可欠ですが、立法府における女性や若年層の議員の存在とSDGsのパフォーマンスとの関係に関する研究は、これまでほとんどありませんでした。日本の国会の女性議員の割合は146カ国中133位（世界経済フォーラム「グローバル・ジェンダーギャップ・レポート2022」）、閣僚の平均年齢の高さは62.4歳で30カ国中1位（OECD「Government at a Glance 2021『Average age of cabinet members, 2018』」）となっています。本論文が、日本の議会におけるダイバーシティの推進を後押しするものとなることを期待しています。

今回の分析では、なぜ議会において女性や若手の議員が多い国ほどSDGsのパフォーマンスが良い結果となるのかという因果関係は明らかになりませんでしたが、両者の間に正の相関関係が認められました。

また、ゴール1（貧困をなくそう）、ゴール2（飢餓をゼロに）、ゴール3（すべての人に健康と福祉を）などの社会経済分野のゴールは、ゴール13（気候変動に具体的な対策を）、ゴール14（海の豊かさを守ろう）、ゴール15（陸の豊かさも守ろう）などの環境分野のゴールとトレードオフ^*2の関係にあることが多くなっています。本論文は、女性や若者の登用が、これらのトレードオフを軽減しシナジー（相乗効果）を強化するような制度・政策改革と組み合わせて進められる必要があることを指摘しています。

今後もさらなる研究を進め、これらの因果関係に加え、社会経済分野と環境分野のゴール間でシナジーを生み出すための政策や多様なステークホルダーの参画の可能性などについて明らかにしていく予定です。

^*1 原題「The relationship between female and younger legislative representation and performance on the Sustainable Development Goals (SDGs)」　Environmental Research Lettersに掲載
^*2トレードオフとは、一方のゴールへの取り組みが他方のゴールに負の影響を与えること。
注釈：本研究は、環境省・（独）環境再生保全機構の環境研究総合推進費（JPMEERF20221M03）及びJSPS科研費（23K05942）により実施しました。

開催日公開日	2023年5月23日
代表発表者主催	天沼伸恵（IGES）
研究代表者名	天沼伸恵（IGES）
課題名	SDGs 実現に向けたフォローアップ・レビューのガバナンスに関する比較研究
URL	https://www.iges.or.jp/jp/news/20230523?__CAMVID=tPHDhSHcidC&_c_d=1&uns_flg=1&__urlmid=8607180&__CAMSID=fEPHdHSHcIDC-37&__CAMCID=rbbnLexMsO-033&adtype=mail

気候変動領域【2-2004】　【2MF-2301】

概要: 『秋、雨が降って川の水が冷たくなると、下流の産卵場に向けてアユが下ってくる』。これは、アユ漁師たちが長い経験の中から得た「落ちアユの産卵降河タイミング」に関する経験知でした。また最近では『秋になっても、なかなかアユが下ってこない』と、川やアユの変化に対する戸惑いが広がっていました。
このたび、東海国立大学機構岐阜大学地域環境変動適応研究センターの永山滋也特任助教と原田守啓センター長・准教授は、岐阜県水産研究所の藤井亮吏氏、（国研）国立環境研究所の末吉正尚氏と共同研究を行い、長良川の7つの漁場で漁をする漁師の協力で得られた日々の漁獲量データを分析して、アユが産卵のために川を下るのに必要な環境条件を明らかにしました。
本研究は、2023年5月22日にFisheries Science誌のオンライン版で発表されました。

開催日公開日	2023/5/22（月）
代表発表者主催	永山滋也（岐阜大学）
研究代表者名	原田守啓（岐阜大学）
課題名	「水防災・農地・河川生態系・産業への複合的な気候変動影響と適応策の研究」及び「長良川流域における森・里・川の気候変動適応が中山間地域の生業の持続性とウェルビーイングに与える影響の研究」
URL	https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2023/05/entry30-12416.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-8】

概要: 国立環境研究所地球システム領域の伊藤昭彦・梅澤拓および海洋研究開発機構のプラビール・パトラの研究チームは、物質循環モデルや排出インベントリに基づくボトムアップと呼ばれる手法を用いて、アジア地域のメタン収支に関する従来よりも詳細な分析を実施しました。湿原などの自然放出源と農業・家畜、廃棄物、化石燃料採掘などの人為放出源に関するマッピングと集計を行うことで国地域別の収支を評価しました。1970年から2021年までの年別の評価に基づいて過去の変化要因を考察しました。近年のアジア地域からの総メタン放出量は約197 Tg CH4 yr^–1であり（1 Tg=10¹²グラム）、その約83％が人為起源によるものであることが示されました。1970年以降の放出増加量は約60 Tg CH4 yr^–1に上っており、大気メタン濃度上昇にアジア地域が大きな影響を与えていることが示唆されました。本研究の成果は、気候変動枠組条約パリ協定やグローバル・メタン・プレッジによるメタン排出量削減などに科学的知見として役立てられることが期待されます。

開催日公開日	2023年5月19日
代表発表者主催	伊藤昭彦（国立環境研究所）
研究代表者名	伊藤昭彦（国立環境研究所）
課題名	温室効果ガス収支のマルチスケール監視とモデル高度化に関する統合的研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230616/20230616.html

統合領域【1-2101】

概要: 社会の脱炭素化には一定程度の費用がかかるとされています。例えば、カーボンニュートラル目標を達成するためには世界全体でおよそGDP比3%程度かかるとされています。この経済的な負担は軽減できるか、それはどうやってできるのか？という問いは社会にとって非常に重要な課題です。そこで本研究は、社会変革や技術革新などによってこの経済的影響がどのくらい軽減できるか、またその社会的な負担をゼロにできるとするとどのような条件が必要なのかを明らかにしました。①エネルギー需要の低下（エネルギー需要変革）、②環境に優しい食料システムへの移行（食の変革）、③エネルギー供給側の技術進歩（エネルギー供給変革）、④脱炭素化投資を喚起し、資本投資を増やす（投資の好循環）といった社会的な施策を検討した結果、これらを同時に導入した時のみ、経済的な負担がほぼなくなるという結果となりました。これらの結果は、こういった社会経済・技術的な施策は、効果的な政策と人々の嗜好の変化、不確実な技術進歩などに依存するため、社会全体が総力をあげて取り組んでいくことが重要であることが示唆されます。また一方、世界全体では経済負担がゼロ以下になっても、地域によっては負担が大きなところがあり、格差や途上国の開発を考慮した包括的な視点も必要であることがわかりました。本研究はネイチャー･パブリッシング・グループの学術雑誌Climate Actionにて発表されました。

開催日公開日	2023年5月4日（木）
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	藤森真一郎
課題名	世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究(世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発)
URL	https://www.t.kyoto-u.ac.jp/ja/research/topics/20230519

自然共生領域【4MF-2202】

概要: 中濱直之 (兵庫県立大学自然・環境科学研究所講師兼兵庫県立人と自然の博物館研究員)、岡野良祐 (大阪府)、西本雄一郎 (三重県)、中谷祐輔 (愛知県)、野一色麻人 (日本自然保護協会)、小川直記 (東京農業大学) らの研究グループは、青森県においてキタキイロネクイハムシ Macoplea mutica (ハムシ科) を複数個体発見しました。キタキイロネクイハムシは、ユーラシア大陸には広く分布しておりますが、国内では1個体が記録されているのみでした。本種の同属の近縁種として、1960年代に記録が途絶え、2022年に琵琶湖で再発見されたキイロネクイハムシMacroplea japanaが知られています。どちらもほとんど陸上に出ず、主に水中で生活する特異的なハムシ科昆虫です。このため、キタキイロネクイハムシは国内においてまさに「2種類目の幻の水生ハムシ」といえます。この度、青森県から成虫及び幼虫を含めた複数個体を発見し、形態及び遺伝学的な解析を実施しました。その結果、海外に分布するキタキイロネクイハムシと同種であることが結論づけられました。キタキイロネクイハムシは2003年に北海道東部でメス成虫が見つかっていたのみで、本州から見つかったのは本研究が初めてです。また、本種の正確な同定に必要不可欠なオス成虫も採集できたことから、海外のキタキイロネクイハムシと詳細な形態比較が可能となりました。さらに、本種の遺伝学的な解析の結果、ユーラシア大陸との遺伝的な違いが非常に小さいことも明らかとなりました。本種の発見は、北日本における豊かな湿地生態系を示すとともに、これまで詳細が不明だった水生ハムシ類の生態解明や保全手法を明らかにする重要な成果と言えます。本研究成果は、4月21日0時 (日本時間) に日本昆虫学会国際誌 ”Entomological Science” に掲載されました。

開催日公開日	2023年4月21日（金）
代表発表者主催	中濱直之（所属：兵庫県立大学、兵庫県立人と自然の博物館）
研究代表者名	井鷺裕司
課題名	保全ゲノミクスによる保護増殖事業対象種の存続可能性評価
URL	https://www.hitohaku.jp/research/news.html

安全確保領域【5RF–2103】

概要: 浅い湖沼の貧酸素化に猛暑がどの程度影響していたのかについて、霞ヶ浦をモデルサイトと位置づけ、水温、底層溶存酸素、及び、気象データの高頻度観測と、水温や溶存酸素濃度を再現可能な数値シミュレーションモデルを用いて解析しました。その結果、猛暑の期間においては風が弱くなることによって成層が発達し貧酸素水塊が卓越したことに加え、例年よりも強い日射や高い気温によって水温が上昇し、底泥の酸素消費速度が上昇することで貧酸素化が加速していたことがわかりました。これらの結果は、今後、温暖化により頻度が多くなると予想される猛暑によって、浅い湖沼においても貧酸素化が起きる可能性を示しています。

開催日公開日	2023年4月17日（月）
代表発表者主催	篠原隆一郎（国立環境研究所）
研究代表者名	羽深昭（北海道大学）
課題名	新規水相パッシブサンプラーを用いた底泥リン溶出速度推定法の開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230417/20230417.html

統合領域【1-1804】

概要: 森林研究・整備機構森林総合研究所の上野真義チーム長ならびに福島大学共生システム理工学類の兼子伸吾准教授を中心とする研究グループは、遺伝的リスクとなるDNAの「突然変異」を迅速に検出する方法を開発しました。その手法により福島第一原子力発電所事故に由来する低線量放射線被ばくは、樹木の次世代において新規突然変異を増やしていないことを示しました。次世代に受け継がれる突然変異と低線量放射線被ばくの関係について世界で初めて野外に生育する樹木で実証した研究となります。
本研究成果が「Environment International」誌に発表されることになりましたので、ご報告いたします。

開催日公開日	2023年4月7日（金）
代表発表者主催	兼子伸吾（福島大学）
研究代表者名	兼子伸吾（福島大学）
課題名	放射能汚染地域の生物で利用可能な遺伝的影響評価法の開発
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2023/20230407/index.html

気候変動領域【2-2005】

概要: 今回、代表著者らは、政府など公的機関による農業分野への研究開発投資（農業研究開発投資）により期待される、開発途上国での将来のトウモロコシ収量の伸びが、気候変動によって鈍るおそれがあることを明らかにしました。気温上昇が+2.4℃シナリオの収量増加率は、+1.7℃シナリオの半分に留まるとの結果であり、開発途上国での将来の収量増加を維持するためには気候緩和が不可欠となります。

開催日公開日	2023年4月3日（月）
代表発表者主催	吉田龍平（福島大学）
研究代表者名	平林由希子(芝浦工業大学)
課題名	気候政策とSDGs の同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ
URL	https://www.fukushima-u.ac.jp/news/Files/2023/06/yoshida.pdf

統合領域【1-2104】

概要: Local SDGs Platformは、SDGsに積極的に取り組む自治体およびその関係者の皆様を支援するために2018年に開発・一般公開されたオンラインプラットフォームです。各自治体におけるSDGs達成に向けた取り組みや進捗状況、SDGsに取り組む自治体のHPへのリンク集などをデータベースとして公開してきました。今般、内閣府に設置された自治体SDGs推進評価・調査検討会が2022年9月に改定した「地方創生SDGsローカル指標リスト」に準拠する形でデータベースを更新しました。また、以前からユーザーの皆様に開発の要望をいただいていた地図上で全国の自治体の取り組みや進捗状況を可視化する機能（ダッシュボード機能）を新たに実装しました。

開催日公開日	2023年3月16日（木）
代表発表者主催	法政大学デザイン工学部教授川久保俊
研究代表者名	川久保　俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究
URL	https://local-sdgs.jp/

統合領域【1-2104】

概要: Local SDGs Platformは、SDGsに積極的に取り組む自治体およびその関係者の皆様を支援するために2018年に開発・一般公開されたオンラインプラットフォームです。各自治体におけるSDGs達成に向けた取り組みや進捗状況、SDGsに取り組む自治体のHPへのリンク集などをデータベースとして公開してきました。今般、内閣府に設置された自治体SDGs推進評価・調査検討会が2022年9月に改定した「地方創生SDGsローカル指標リスト」に準拠する形でデータベースを更新しました。また、以前からユーザーの皆様に開発の要望をいただいていた地図上で全国の自治体の取り組みや進捗状況を可視化する機能（ダッシュボード機能）を新たに実装しました。

開催日公開日	2023年3月16日（木）
代表発表者主催	法政大学デザイン工学部教授川久保俊
研究代表者名	川久保　俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究
URL	https://local-sdgs.jp/

統合領域【1-2104】

概要: Platform Cloverは産官学民の関係者の皆様が各々の知見を持ち寄るための場を提供し、以て現代社会が抱える様々な課題の解決を促進し、持続可能な社会の形成を目指すオンラインSDGsプラットフォームです。本プラットフォームは2021年1月よりα版、β版を順次公開して参りましたが今回のリニューアルによって、AIによるニーズ・シーズマッチング機能や地理情報システムとの連動など、多くの新機能が追加実装され、ユーザービリティが大幅に向上しました。

開催日公開日	2023年3月16日（木）
代表発表者主催	法政大学デザイン工学部教授川久保俊
研究代表者名	川久保　俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究
URL	https://platform-clover.net/

自然共生領域【4-2101】

概要: 動物の妊娠環境を音波振動で瞬時に作り出す技術の開発に成功し、この技術を用いて受精卵移植によりマウスを作出した。
通常、ヒトを含めた動物が妊娠を維持するためには、卵子の排卵後に形成される黄体の存在が重要である。マウスなどの齧歯類の黄体は、形成されても急速に退行してしまうため妊娠環境は維持されず、4～5日間隔で次の排卵を繰り返す。齧歯類の黄体は、雄との交尾刺激により存在期間が長くなり妊娠が維持されるため、必ず雄と一晩同居させることが必要とされていた。以前我々は、雄の交尾刺激を音波振動により人工的に再現する装置を独自に開発し、雌ラットの妊娠環境を作り出す技術の開発に成功した。今回、この装置を改良することでマウスでも、人工的に妊娠環境を瞬時に作り出すことに成功した。妊娠環境を人工的に作り出した雌に凍結受精卵を移植した結果、産子の作出することに成功した。
受精卵移植とよばれるこの技術は、動物の計画生産に用いられる重要な技術であり、本研究成果は動物の妊娠メカニズムの解明やゲノム編集動物作出、さらには絶滅危惧種の人工繁殖への応用に期待される。

開催日公開日	2023年3月3日（金）
代表発表者主催	金子　武人（岩手大学理工学部化学・生命理工学科　准教授）
研究代表者名	村山　美穂
課題名	生殖細胞を活用した絶滅危惧種の生息域外保全
URL	https://www.nature.com/articles/s41598-023-30774-x

安全確保領域【5-2007】

概要: 脳梗塞モデルマウスを用いた実験により、PM2.5を吸い込むと脳内で炎症が生じ、この炎症が原因で脳梗塞の予後が悪化する（回復が遅延する）ことを明らかにしました。さらに、研究グループはPM2.5に含まれる多環芳香族炭化水素が脳への炎症を引き起こしていることも示しました。

開催日公開日	2023年2月16日（木）
代表発表者主催	石原　康宏（広島大学）
研究代表者名	石原　康宏
課題名	PM2.5の脳循環および脳梗塞予後に及ぼす影響の解析
URL	https://www.hiroshima-u.ac.jp/news/75698

自然共生領域【4-2006】

概要: 日本に定着し分布拡大のおそれのある外来リス類（クリハラリスほか）について国内の分布と対策についてレビューした。外来リスが野生化することによる農林業および生態系被害が世界各地で問題となるなか、国内4か所の駆除の成功事例には、専門家の積極的な関与や関係者のネットワークなどの要因があることが分かった。今後、国内外で対策を進める際の参考になる貴重な知見である。

開催日公開日	論文掲載：2023年1月16日（月）
代表発表者主催	田村典子（国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所多摩森林科学園）
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	侵略的外来哺乳類の防除政策決定プロセスのための対策技術の高度化
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/research/saizensen/2023/20230206.html

資源循環領域【3-2201】

概要: 2050年カーボンニュートラル（CN）の達成には、残り27年という非常に限られた時間内で対策困難な産業部門を脱炭素化することが必要です。この課題に対して、国立環境研究所物質フロー革新研究プログラムの研究チームは、CN社会のカーボンバジェットと整合的な日本の鉄鋼生産・利用像について数理モデルを用いて解析し、供給側と需要側において鍵となる対策を調査しました。
その結果、2050年のCN社会における鉄鋼生産・利用可能量は、技術開発が計画通りに進展した場合でも、再エネ電力・水素・鉄スクラップの供給制約のために、現在の半分程度となる可能性が示唆されました。特に高級鋼材（薄板や高張力鋼など）を多く利用する自動車産業への影響が大きく、鉄スクラップを許容限界の高い建設材料（棒鋼や形鋼など）にダウンサイクルするという現在の慣習が今後も続いた場合、自動車産業が2050年に利用可能な鋼材は現在の約40％のレベルに留まると推計されました。
上記の結果は、現在、中心的対策として議論されている特効薬的技術（水素直接還元製鉄など）に加えて、（1）鉄スクラップで高級鋼材を生産するアップサイクルの確立、（2）現状より少ない鋼材利用でサービス提供を可能とする新規ビジネスモデルへの転換、の２つを鉄鋼産業と需要側産業が協働的に進めることの重要性と喫緊性を示唆しています。2050年CNの達成には、安価な素材を大量に利用する現代社会から、高機能な素材を効率的に利用する社会へ迅速に移行し、社会全体で資源制約に備えることが鍵となります。
本研究の成果は、2023年1月5日付で国際学術誌『Nature Sustainability』に掲載されました。

開催日公開日	2023年1月5日（木）
代表発表者主催	渡卓磨（国立環境研究所）
研究代表者名	南齋規介（国立環境研究所）
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230120/20230120.html

自然共生領域【4-2005】

概要: 【4-2005】サブテーマ1では、長崎県の対馬において、ニホンジカによる食害や剥皮被害が異なる森林でマダニ類の生息数を調査し、シカが多い森林ほどフタトゲチマダニが多く生息していることを明らかにしました。現在対馬においては、農林業被害対策のためにシカの捕獲が実施されていますが、感染症対策としての観点からも、シカ対策を加速させることが望まれます。

開催日公開日	2022年11月25日（金）
代表発表者主催	鈴木圭（森林総合研究所九州支所）・サブテーマ1研究協力者
研究代表者名	鈴木圭（森林総合研究所九州支所）・サブテーマ1研究協力者
課題名	SFTSに代表される人獣共通感染症対策における生態学的アプローチ
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2023/20230112/index.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-6-2】

概要: The Minamata Convention on Mercury is an international treaty designed to protect humans and the environment from the harmful effects of mercury pollution. With these treaty restrictions on the use of mercury, an increase in the illegal trade of mercury has been expected. A team of researchers undertook a study of the illegal intercountry trade of mercury by examining different countries’ export and import trade statistics. They were successful in developing a data driven method for detecting the illegal international trade in mercury.

開催日公開日	2022年9月23日（金）
代表発表者主催	布施正暁
研究代表者名	中島謙一
課題名	【SⅡ-6-2】有効性評価に資するシナリオ分析モデルの開発
URL	https://www.hiroshima-u.ac.jp/en/news/74002

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-6-2】

概要: 国立環境研究所（以下、「国環研」という）は、小規模金採掘（ASGM:Aritsanal and Small-scale Gold Mining）における健全な水銀管理の実現に向け、水銀の使用、流量、排出を減少させるための研究成果の発信と専門家・有識者らとの連携強化を目的に、令和4年10月30日（日）に福岡国際会議場にて「Mercury Legacy in Artisanal and Small-Scale Gold Mining」をハイブリット形式で開催しました。エコバランス国際会議*1の公式パートナーイベントとして実施された本イベントでは、水銀の使用・貿易、そして環境汚染等の課題に関する活発な情報交換が行われ、今後も各国の関係者が引き続き尽力するとともに、課題解決に向けてより一層の連携および技術支援を進めていく必要性が共有されました。

開催日公開日	2022年11月29日（火）
代表発表者主催	中島謙一
研究代表者名	中島謙一
課題名	【SⅡ-6-2】有効性評価に資するシナリオ分析モデルの開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/press.html

気候変動領域【2-1903】

概要: 国立環境研究所衛星観測センターの両角友喜と北海道大学農学研究院の加藤知道などからなる研究チームは、落葉広葉樹林の二酸化炭素（CO2）吸収機能について指標となる太陽光誘起クロロフィル蛍光（SIF）の鉛直分布を世界で初めてリモートセンシング観測することによって明らかにしました。森林観測タワーの異なる地上高の3点（18m、14m、8m）においてSIF放出を詳細に解析し、2020年4月と11月に森林全体のSIF放出のうち林床の寄与が約半分を占めることを明らかにしました。同時に測定された群落CO2濃度・CO2交換量は、林床のSIFが樹木落葉期におけるCO2吸収に応答することを裏付けました。今回提案された手法は数値モデルの予測を実証でき、人工衛星のSIF観測による全球的な温室効果ガス監視網の発展に寄与し、今後さまざまな生態系への応用が期待されます。
本研究の成果は、令和4年11月16日付でElsevierから刊行される自然科学分野のの学術誌「Remote Sensing of Environment」にオンライン掲載されました。

開催日公開日	2022年11月16日（水）12時00分
代表発表者主催	両角友喜(国立環境研究所、プロジェクト期間に北海道大学所属のサブテーマ1ポスドク)
研究代表者名	加藤知道
課題名	GOSAT-2 による太陽光誘起クロロフィル蛍光を利用した生態系光合成量推定の高精度化
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20221207/20221207.html

統合領域【1CN-2203】

概要: 株式会社ダルトンが自社ノウハウを用いてコーヒーかすを乾燥・微粉砕，三重大学が，環境研究総合推進費により開発中の技術を用いて，コーヒーかすをプレートに押出成形，株式会社イトーキが加工・試作したボード「Coffee Grounds board」を2022年12月7～9日に東京ビッグサイトで開催される「エコプロ2022」の独立行政法人環境再生保全機構および三重大学木質分子素材制御学研究室の2ブースで参考展示いたします。

開催日公開日	2022年12月2日（金）17時00分
代表発表者主催	株式会社イトーキ：本研究課題の成果物（押出成形品）を用いた試作を担当
研究代表者名	野中寛
課題名	セルロース誘導体を助剤とするバイオマス粉末押出成形・耐水化システムの確立
URL	https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000332.000032317.html

気候変動領域【2-2002(1)】

概要: 国⽴研究開発法⼈国⽴環境研究所と、国立研究開発法人海洋研究開発機構の合同研究チームは、既存の様々な温室効果ガス排出シナリオの下で、地域別、セクター、気候強制因子（温室効果ガスや大気汚染物質など、気候変動に影響を与える物質）別に過去・将来の放射強制力の寄与を包括的に評価しました。

開催日公開日	2022年11月19日（土）01時00分（オンライン）掲載 2022年12月15日頃掲載（12月号）
代表発表者主催	蘇宣銘(国立環境研究所)
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S2590332222005358

気候変動領域【2-2002】

概要: 気候変動の将来予測には気候モデル間でばらつき（不確実性）があり、それが経済影響（被害額が国内総⽣産（GDP）の何％に相当するか）の評価にも不確実性をもたらします。国⽴環境研究所の研究チームは、世界全体の経済影響の不確実性幅を削減する⼿法を世界で初めて開発しました。観測データと⽐較して近年の世界平均気温トレンドが⼤きすぎる気候モデルの予測データを⽤いた経済影響評価は過⼤であることを⽰し、２１世紀末の経済影響評価の不確実性幅の上限を2.9%から2.5％へと引き下げ、分散（ばらつきの指標）を31％削減できました。
これは、気候変動予測の分野で開発された最新の不確実性低減⼿法を経済影響評価の分野に世界で初めて応⽤した研究成果であり、今後、気候変動の予測と影響評価の分野をまたいだ総合的な知⾒を得るために必要な道筋を⽰すものです。
本研究の成果は、2022年12⽉6⽇付で環境分野の学術誌『Environmental Research Letters』に掲載されました。

開催日公開日	2022年12月16日（金）14時00分
代表発表者主催	塩竈秀夫（国立環境研究所、分担者)
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20221216/20221216.html

気候変動領域【2-2002(1)】

概要: 国立研究開発法人国立環境研究所と国立研究開発法人海洋研究開発機構の合同研究チームは、既存の様々な温室効果ガス排出シナリオの下で、地域・セクター・気候強制因子（温室効果ガスや大気汚染物質など、気候変動に影響を与える物質）別に過去・将来の放射強制力の寄与を包括的に評価しました。
本研究により、パリ協定の 2℃および 1.5℃の温度目標に対応する低放射強制力レベルを達成するシナリオにおいて、多くの発展途上地域（中国、インド、中東・北アフリカ、サハラ以南のアフリカ、その他アジアの地域など）や、いくつかのセクター（家庭部門や運輸部門など）の2100 年の放射強制力の寄与は現在よりも大きくなるという結果が示されました。合わせて、低い放射強制力レベルを達成するためには、ネガティブエミッション技術の普及が重要になること、今世紀末の放射強制力を抑える上で中国の気候変動対策が重要な役割を果たすことも示されました。
本研究の成果は、2022 年11 月19 日（日本時間）付でCell Press が発行する地球環境変動・持続可能性科学分野の学術誌『One Earth』にオンライン掲載され、12 月16日発行の12 月号に正式に掲載されます。

開催日公開日	2022年12月15日（木）14時00分
代表発表者主催	塩蘇宣銘(国立環境研究所)
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20221215/20221215.html

気候変動領域【2G-2201】

概要: ■流域治水は、気候変動等に伴って近年増加する水災害に対抗するためのアイディアです。
■水が溜まりやすい場所に立地する農地は、水田、乾燥畑といった利用形態に関わらず、洪水発生を抑制する機能を持つことが示唆されました。
■さらに、農地が持つ洪水抑制機能は流域全体に及び、同一流域内においては、市街地から遠く離れた農地であっても、市街地における水災害の発生を抑制できる可能性が示唆されました。
■本研究の結果は、農地が持つ防災・減災機能を発揮させるためには、市町村の壁を越え、流域を単位とした土地利用計画を行うことが必要であることを示唆します。

開催日公開日	2022年11月17日（木）14時
代表発表者主催	大澤剛士（Takeshi OSAWA）東京都立大学　サブテーマ3代表
研究代表者名	肱岡靖明
課題名	適応の効果と限界を考慮した地域別気候変動適応策立案支援システムの開発
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/35212.html

自然共生領域【4-2005】

概要: 【4-2005】サブテーマ1では、複数の森林において人獣共通感染症を媒介する様々な種類のマダニと宿主となる野生動物の生息状況を調査し、シカが多い地域でマダニが多く、その中でも局所的に下層植生が繁茂している場所で特に多いことを明らかにしました。ただし一度マダニが増えてしまうと、シカを減らしても別の動物を宿主とする可能性があります。したがって、マダニに刺咬されるリスクの低減には、シカを中心とするマダニの宿主として重要な野生動物の密度管理が重要です。また、シカが多い地域の森林で、とくに下層植生が繁茂している林縁に踏み入る場合には、服装をしっかり確認し、忌避剤を正しく使用するなどによって念入りにマダニ対策を講じる必要があります。

開催日公開日	2022年9月26日（月）
代表発表者主催	飯島勇人（森林総合研究所）（サブテーマ1分担者）
研究代表者名	岡部貴美子
課題名	SFTSに代表される人獣共通感染症対策における生態学的アプローチ
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2022/20221108/index.html

自然共生領域【4-2002】

概要: トオウキョウサンショウウオの北部個体群を新種イワキサンショウウヲとして記載発表した。

開催日公開日	2022年7月21日（木）
代表発表者主催	西川完途（京都大学）
研究代表者名	戸田守（琉球大学）
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案
URL	https://www.biotaxa.org/Zootaxa/article/view/zootaxa.5196.2.4

自然共生領域【4-2002】

概要: 今年新種として記載された奄美諸島のイボイモリについて、追加標本による再記載を行って形態的特徴を明確にするとともに、繁殖生態などの基礎的な情報も追加した。

開催日公開日	2022年10月19日（水）
代表発表者主催	西川完途（京都大学）
研究代表者名	戸田守（琉球大学）
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案
URL	https://www.biotaxa.org/Zootaxa/article/view/zootaxa.5196.2.4

統合領域【1RF-2101】

概要: 大阪大学大学院工学研究科応用化学専攻の星本陽一准教授らの研究グループ (大学院生の橋本　大輝さん（博士前期課程）、浅田　貴大さん（工学博士）、生越　專介教授) は、独自に開発したホウ素を含む分子触媒を利用し、一酸化炭素 (CO) や二酸化炭素 (CO2) などの不純物を含む粗水素を用いた有機化合物の水素化反応を達成しました。開発された反応系は、水素 (H2) に対して大過剰量のCOやCO2が含まれる粗水素も適用可能です。また、今回開発された分子触媒は、水素化反応の生成物からの脱水素化反応も進行させることが確認されました。これらの結果に基づき、研究グループは、高濃度CO・CO2が含まれる粗水素からのH2分離・貯蔵・回収を単一な分子触媒を用いて達成し、当該の技術が革新的なH2精製プロセスとして応用可能である可能性を示しました。
今回の研究成果は、粗水素を新たなフィードストック※3として活用する「粗水素活用社会」の実現に繋がるものであり、米国科学振興協会誌Science Advancesに１０月２７日（木）午前３時(日本時間)に公開されます。

開催日公開日	2022年10月27日（木）
代表発表者主催	星本陽一
研究代表者名	星本陽一
課題名	バイオガスを含む様々な粗水素からの「直接H2貯蔵/高純度H2回収の連続プロセス」を実現する革新的分子触媒の開発
URL	https://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2022/20221027_1

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-8-3】【SⅡ-8-2】

概要: 温室効果ガスや大気汚染物質などの主な発生源がある北半球から南半球への物質の半球輸送（IHT）の経路の解明は、これらの物質の全球分布を明らかにする上で重要です。本研究で日本の衛星GOSATのメタンの観測データと大気化学輸送モデルのメタンのシミュレーションデータを利用して物質のIHTを季節別に詳細に解析したところ、IHTは350-150 hPaの上部対流圏で最も活発であること、熱帯南アメリカ、熱帯アフリカ、東南アジアでは北半球から南半球へのIHTが一年を通して活発である一方、熱帯インド洋では南アジアの夏モンスーン（ASM）によりIHTに大きな季節性があること、ならびにASMにより、チベット高原～インド上空の上部対流圏に輸送された高濃度メタンの空気塊が熱帯アフリカ東部を通って南半球に輸送されていることがわかりました。

開催日公開日	2022/7/27（水）
代表発表者主催	齋藤尚子・Dmitry Belikov （千葉大学環境リモートセンシング研究センター、SII-8-3(2)、研究分担者・研究協力者）
研究代表者名	伊藤昭彦
課題名	排出インベントリと観測データ及び物質循環モデル推定に基づくGHG収支評価[SII-8-3] 排出削減策の実効性評価のためのGHG推定と地球システムモデル検証[SII-8-2]
URL	https://ceres.chiba-u.jp/3716/

統合領域【1-2104】

概要: 全国の自治体のSDGs達成に向けた取り組みの進捗状況を見える化するための「地方創生SDGsローカル指標リスト」を策定した。

開催日公開日	2022年9月30日（金）
代表発表者主催	川久保俊
研究代表者名	川久保俊
課題名	ローカルSDGs推進による地域課題の解決に関する研究
URL	https://www.chisou.go.jp/tiiki/kankyo/kaigi/sonota/sdgs_shihyou_risuto_2.pdf

気候変動領域【2-2003】

概要: 国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学大学院環境学研究科の松井仁志准教授、リウミンシュ研究員は、大気微粒子が生成・成長するプロセスを詳細に扱った気候モデルの数値シミュレーションを行い、太平洋上や大西洋上などの陸から離れた遠隔域において観測された大気微粒子の数濃度や粒径分布、雲凝結核数（雲粒の核として働く大気微粒子の数）の空間分布を再現することに初めて成功しました。そして、多くの気候モデルでは十分に考慮されていない大気微粒子の生成・成長プロセス（大気中で粒径数nm程度の非常に小さな粒子が生成し、その粒子表面での有機物を含む粒子の生成を通して粒径50～100 nm程度まで成長するプロセス）が、遠隔域における雲凝結核数を決める主要なプロセスであることを明らかにしました。大気微粒子が雲凝結核として働いて雲の特性を変化させる効果は、気候変動予測において特に不確実性が大きく、本成果は、気候の将来変化や地球温暖化の予測の高精度化につながる重要な知見となることが期待されます。本研究成果は、2022年9月28日付地球物理学分野の国際学術誌「Geophysical Research Letters」に掲載されました。

開催日公開日	2022年10月3日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	持田陸宏
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2022/10/post-332.html

気候変動領域【2-2202】

概要: 国立環境研究所地球システム領域の林未知也特別研究員らの研究チームは、最新の気候モデル実験出力と観測データを用いて、1982年1月から2022年7月までに日本近海で生じた極端海洋昇温イベント(工業化前水準では20年に一度以下の頻度でしか起きないような高い海面水温)に対する地球温暖化の寄与を初めて包括的に海域・季節ごとに推定しました。その結果、日本海や東シナ海、日本南方沖などで2000年以降に生じた極端海洋昇温イベントのほとんどは地球温暖化に伴い工業化前より少なくとも2倍以上発生しやすくなり、特に10倍以上も発生しやすくなった事例が2015年頃から日本の南側で増えていることが明らかになりました。また、日本近海で観測史上最高の海面水温が常態化(2年に一度以上発生)することを防ぐには、温暖化「1.5℃目標」達成が鍵であることを示しました。この結果から日本の気候変動の現状と将来の見通しを把握し、今後の適応・緩和策の適切な実施へ繋がることが期待されます。

開催日公開日	2022年10月7日（金）
代表発表者主催	林未知也(国立環境研究所、分担者)
研究代表者名	高薮縁
課題名	極端気象の将来変化に関する物理的理解に基づく予測不確実性を低減した情報伝達
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20221007-2/20221007-2.html

気候変動領域【2-2003】安全確保領域【5-2001】

概要: 北海道大学低温科学研究所の飯塚芳徳准教授らの研究グループはグリーンランドのアイスコアに保存されている硫酸エアロゾルの粒径分布の復元にはじめて成功し、人為硫黄酸化物の排出最盛期である1970年代の硫酸エアロゾルは主に0.4µmより小さかったことを解明しました。
硫酸エアロゾルの組成や粒径分布は、地球の放射収支を考える上で重要な要素です。しかし、過去の硫酸エアロゾルの組成や粒径分布については、信頼できる観測がないためほとんど情報がなく、過去のエアロゾルの組成と輸送をモデル化することに不確実性が大きいのが現状です。今回、研究グループは、グリーンランドのアイスコアに保存されている硫酸エアロゾルの粒径分布の復元に成功し、1970年代に北極で小さな硫酸塩粒子が増加したことを示す最初の観測的証拠を提示しました。今回の研究結果はエアロゾルと雲の相互作用の理解を深めるとともに、モデルにおけるパラメータ設定に新たな制約を与えるものです。これは、地球温暖化のメカニズムの理解向上につながり、将来予測の精度を高めることが期待されます。

開催日公開日	2022/09/20（火）
代表発表者主催	飯塚芳徳
研究代表者名	小池真清水厚
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価（2-2003）気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究（5-2001）
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2022/09/1970.html

統合領域【1-1804】

概要: 慢性の放射線被ばくが、植物のDNA塩基配列において新規突然変異をどのように増加させるのかについて、モデル植物であるシロイヌナズナを対象とした照射実験と全ゲノム解析によって明らかにしました。本研究成果は『Science of The Total Environment』誌の9月10日号（既に公開中）にて発表されました。

開催日公開日	2022/9/7（水）
代表発表者主催	兼子伸吾
研究代表者名	兼子伸吾
課題名	放射能汚染地域の生物で利用可能な遺伝的影響評価法の開発
URL	https://www.fukushima-u.ac.jp/press/2022/09/010599.html

気候変動領域【2-1908】戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20-3】

概要: 本研究では、中国31省を対象として、交通モデルとエネルギーシステムモデルを組み合わせた統合評価フレームワークを開発し、将来の運輸部門のエネルギー消費構造や温室効果ガス排出削減経路を分析した。特に、「回避、転換、改善（ASI：Avoid、Shift、Improve）」分析フレームワークを用いて、回避対策、転換対策、改善対策のそれぞれの方策（Strategy）に対して、技術手段、規制手段、情報手段、価格手段のそれぞれの対策手段（Instrument）を組み合わせた合計12種類の個別の将来シナリオと全ての対策の組み合わせを考慮した将来シナリオを設定し、バランスの取れた低炭素交通政策パッケージを導入することで、2060年までに運輸部門におけるCO2排出量をベースラインシナリオと比べて最大で81％削減可能であり、中国のカーボンニュートラル目標に大きく貢献できることが分かった。

開催日公開日	2022年8月15日(月)
代表発表者主催	張潤森 (ZHANG Runsen)
研究代表者名	増井　利彦花岡　達也
課題名	アジアにおける温室効果ガス排出削減の深堀りとその支援による日本への裨益に関する研究（2-1908）統合評価モデルを用いた短寿命気候強制因子の緩和シナリオの定量的評価(S-20-3)
URL	https://www.hiroshima-u.ac.jp/news/72584 https://www.nies.go.jp/whatsnew/20220823/20220823.html

資源循環領域【3-2201】

概要: 国立環境研究所物質フロー革新研究プログラムの研究チームは、セメント・コンクリートの供給側と需要側における計16のCO2排出削減策を調査し、日本のセメント・コンクリート部門における2050年カーボンニュートラルの達成方法を検討しました。その結果、コンクリートの炭酸化によるCO2吸収量を加味し、エネルギー効率改善や燃料転換、セメント原料代替、低炭素型セメント、炭素回収利用技術（CCU）等の供給側における計9つの対策を仮に最大限に実施した場合でも、カーボンニュートラル達成に必要な排出削減量には約20％（約400万トン CO2）届かない可能性があることが示されました。しかし、素材を過剰に使用する設計の回避や、建設物の長期利用、共有化、都市機能の集約化、解体部品の再利用等を含む需要側における計7つの対策を組み合わせて早急に実施した場合、2050年カーボンニュートラルの達成が見込まれることが示唆されました。本研究の結果は、（1）需要側の対策をカーボンニュートラル戦略の中心の一つに位置付けること、（2）カーボンニュートラル目標と整合的な物質利用の計画・数値目標を設定すること、（3）コンクリートの炭酸化やCCUによるCO2吸収量の国家排出インベントリへの位置付けや勘定方法を早急に議論し合意することの重要性を示唆しています。本研究の成果は、2022年7月18日付で刊行される自然科学系の国際学術誌「Nature Communications」に掲載されました。

開催日公開日	2022年8月2日(火)
代表発表者主催	渡卓磨
研究代表者名	南齋規介
課題名	カーボンニュートラル目標と調和する日本の物質フロー構造の解明
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20220802-3/20220802-3.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-19-3(3)】

概要: 淡水環境におけるマイクロプラスチックの分布が完全にランダムな過程に従うことを突き止め、さらに、現場サンプリングで必要となるサンプリング回数を決定する方法を提案した。
・この手法により、適切なサンプリング回数を、汚染状況に応じて誰でも設定できるようになる。
・本手法を応用することで、マイクロプラスチックの流出量調査にかかる人的・時間的・金銭的コストを削減できると期待される。

開催日公開日	2022年8月23日(火)
代表発表者主催	田中衛
研究代表者名	田中衛
課題名	河川および海岸からのプラスチックごみ流出量の評価
URL	https://www.tus.ac.jp/today/archive/20220802_1608.html

自然共生領域【4-1804】

概要: 東京大学大学院農学生命科学研究科の宮下直教授、三條場千寿助教らは、森林総合研究所、岐阜大学との共同研究により、トキソプラズマの終宿主であるイエネコと中間宿主であるクマネズミの抗体保有状況を調べ、その分布に影響する環境要因を空間統計解析により探索しました。その結果、牛舎の戸数が多い景観で2種ともに感染リスクが高く、ホットスポットであることが判明しました。イエネコとクマネズミはともに捕食などを通して在来生物にインパクトを与えている侵略的外来種であることから、今回の成果は外来種管理と感染症のリスク管理の統合を可能にする新たな発見であり、多種系からなる感染ネットワーク研究への発展が期待されます。

開催日公開日	2022年9月2日(金)
代表発表者主催	岡田その、所司悠希、高島康弘、三條場千寿、亘悠哉、宮下直
研究代表者名	小高信彦
課題名	世界自然遺産のための沖縄・奄美における森林生態系管理手法の開発
URL	https://www.a.u-tokyo.ac.jp/topics/topics_20220902-1.html https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2022/20220902/index.html

自然共生領域【4-2006】

概要: 国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、東京大学、御蔵島のオオミズナギドリを守りたい有志の会の研究グループは、伊豆諸島御蔵島において、オオミズナギドリの繁殖期に頻繁に観察される頭部のない死骸の傷口からネコのDNAを検出し、ネコがオオミズナギドリを捕食していることを明らかにしました。
海鳥は，世界中の島々でネコの捕食による甚大な影響を受けていると報告されています。これらの地域では、海鳥の繁殖期に、頭部のない死骸が頻繁に観察されることがありますが、これまで捕食者を特定する決定的な証拠はありませんでした。準絶滅危惧種オオミズナギドリの大規模繁殖地がある御蔵島では，屋外に定着したネコによって近年個体数が減少していると言われています。本研究では、御蔵島において８個体のオオミズナギドリの死骸を発見し、その傷口に残るDNAの分析を行い、捕食者の特定を試みました。その結果、８個体中６個体のオオミズナギドリの死骸の傷口からネコのDNAが検出され、ネコによる捕食が確認されました。御蔵島に生息するオオミズナギドリを守るためにはネコ対策の推進が不可欠であることを示しています。また、本研究は海鳥を対象とした世界で初めての遺伝学的捕食者検出の事例であり、御蔵島のみならず、世界中で確認される大型海鳥類の首なし死骸もまたネコによる捕食の可能性があることを示しています。本研究の科学的エビデンスにより、ネコが屋外にいることで生じる海鳥の捕食の実態を、より多くの方に知ってもらえることを望みます。
本研究成果は、2022年7月に、国際学術誌「Mammal Study」に掲載されました。

開催日公開日	2022年9月27日（火）
代表発表者主催	亘悠哉
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	侵略的外来哺乳類の防除政策決定プロセスのための対策技術の高度化
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2022/20220927/index.html

気候変動領域【2-2003】安全確保領域【5-2001】【5-2103】

概要: 本研究では、地上から約8000メートルまでの高度にあるエアロゾル粒子を航空機で採取して電子顕微鏡で分析を行った結果、隕石が大気圏突入時に溶融・分裂して生じた物質が硫酸塩粒子中に溶け込む形で対流圏中に存在することを明らかにしました。また、再解析データ、数値シミュレーションで大気の流れを解析した結果、成層圏から対流圏に空気が沈み込んできたときに、隕石成分を含む粒子が対流圏中でより多く検出されることを示しました。今回の研究で明らかとなった隕石成分の挙動は、大気物質循環やエアロゾルによる気候影響を理解するうえで重要な発見になると考えられます。

開催日公開日	2022年7月11日
代表発表者主催	足立光司
研究代表者名	小池真清水厚大河内博
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価（2-2003）気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究（5-2001）大気中マイクロプラスチックの実態解明と健康影響評価（5-2103）
URL	https://www.mri-jma.go.jp/Topics/R04/040711/press_040711.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-7】

概要: これまで駿河湾の最深部のみに棲息が確認されていたヨコヅナイワシについて，新たな生息地を発見した．我が国が指定した沖合海底自然環境保全地域内の海山において，環境DNAを用いたメタバーコーディングを実施したところ，駿河湾から400〜600 km南方に位置する西七島海嶺内の3つの海山において，ヨコヅナイワシの12SリボソームRNA遺伝子配列を検出した．3つの海山のうちの1つにおいて，ベイトカメラ（餌付きカメラ）調査を実施したところ（水深2091 m），全長250 cmを超えるヨコヅナイワシがイバラヒゲを威嚇し，餌カゴに噛みつこうとする様子を撮影することに成功した．環境DNAメタバーコーディングとベイトカメラ観察を組み合わせることで，深海産の希少種の検出やそれらの生態学的な研究を実施することが可能となる．トップ・プレデターの多様性や分布，生態等を明らかにすることが脆弱な海洋生態系の理解と地球環境変動が深海生態系に与える影響に関する理解を深めるであろう．

開催日公開日	2022年7月01日
代表発表者主催	藤原義弘
研究代表者名	藤倉克則
課題名	新たな海洋保護区（沖合海底自然環境保全地域）管理のための深海を対象とした生物多様性モニタリング技術開発
URL	https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20220701/

自然共生領域【4RF-2001】

概要: ・伊豆大島と和歌山県のホヤ類から世界2例目となる被嚢穿孔性のゴカイ類を発見した
・ろ過摂食を行うホヤ類が作る水流を利用して餌を採るという共生生態はゴカイ類で世界初の報告である
・国際学術誌「Zootaxa」に論文を発表し，新種としてPolydora tunicola（ホヤに住むもの）と命名した
・ホヤ類の被嚢への穿孔の仕組みとして，セルラーゼという酵素を用いて被嚢に含まれるセルロースを分解しているという仮説を提示した

開催日公開日	2022年6月29日
代表発表者主催	阿部博和
研究代表者名	阿部博和
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的DNAバーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進
URL	https://www.senshu-u.ac.jp/ishinomaki/news/nid00016671.html

安全確保領域【5-1751】

概要: 健康影響が知られている大気汚染物質の一つPM2.5を構成する成分に着目し、その濃度変動が急病による救急搬送件数と関連しているか検討した。これはPM2.5成分と救急搬送との関連性を統計学的に分析したはじめての疫学研究成果であり、とくに炭素成分の濃度上昇が救急搬送を要請するような急性の病気発生をわずかに増やす可能性を報告した。

開催日公開日	2022年6月08日
代表発表者主催	道川武紘
研究代表者名	高見昭憲
課題名	微小(PM2.5)及び粗大粒子状物質が脳卒中発症や死亡に及ぼす短期曝露影響に関する研究
URL	https://www.keio.ac.jp/ja/press-releases/2022/6/8/28-124502/

統合領域【1RF-2101】

開催日公開日	2022年5月17日
代表発表者主催	星本陽一
研究代表者名	星本陽一
課題名	バイオガスを含む様々な粗水素からの「直接 H2 貯蔵/高純度 H2 回収の連続プロセス」を実現する革新的分子触媒の開発
URL	https://www.eng.osaka-u.ac.jp/wp-content/uploads/2022/05/d88c7ae88b53258e76b5f6e9001209f0.pdf

自然共生領域【4RF-2001】

開催日公開日	2022年5月13日
代表発表者主催	阿部博和
研究代表者名	阿部博和
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的 DNA バーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進
URL	https://www.senshu-u.ac.jp/ishinomaki/news/nid00016273.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20】

開催日公開日	2022年5月13日
代表発表者主催	芳村圭
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する緩和策推進のための研究
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/3851/

気候変動領域【2-2003】

開催日公開日	2022年5月02日
代表発表者主催	持田陸宏
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2022/05/post-249.html

自然共生領域【4-1904】【4G-2101】

開催日公開日	2022年4月27日
代表発表者主催	橋本佳明
研究代表者名	辻瑞樹橋本佳明
課題名	外来アリ類をモデルとした侵略的外来生物管理体系の構築(4-1904) マイクロカプセル化わさび成分によるヒアリのコンテナ貨物侵入阻止とシリコン樹脂充填によるコンテナヤードでのヒアリ営巣阻止技術の確立と応用(4G-2101)
URL	https://www.hitohaku.jp/research/h-research/20220427news.html

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2022年4月21日
代表発表者主催	平田晶子
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2022/20220421/index.html

気候変動領域【2-2003】

開催日公開日	2022年4月15日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価
URL	https://www.nagoya-u.ac.jp/researchinfo/result/2022/04/post-242.html

気候変動領域【2-2003】【5-2001】

開催日公開日	2022年4月07日
代表発表者主催	相澤拓郎（国立極地研究所国際北極環境研究センター）大島長（気象庁気象研究所）行本誠史（気象庁気象研究所）
研究代表者名	小池真清水厚
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価(2-2003) 気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究(5-2001)
URL	https://www.nipr.ac.jp/info/notice/20220407.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-9】

開催日公開日	2022年3月22日
代表発表者主催	宮下直
研究代表者名	宮下直
課題名	生物多様性評価予測モデルの開発・適用と自然共生社会への政策提言
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20220322/20220322.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】

開催日公開日	2022年3月02日
代表発表者主催	磯辺篤彦
研究代表者名	東海正
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等高度化
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/732/

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2022年2月22日
代表発表者主催	塩竈秀夫
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20220222/20220222.html

気候変動領域【2-2003】

開催日公開日	2022年2月09日
代表発表者主催	近藤豊
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価
URL	https://www.nipr.ac.jp/info/notice/20220209.html

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】

開催日公開日	2022年1月28日
代表発表者主催	磯辺篤彦
研究代表者名	東海正
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等高度化
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/notices/view/2120

資源循環領域【3-1901】

開催日公開日	2021年12月21日
代表発表者主催	梶原夏子
研究代表者名	梶原夏子
課題名	新規 POPs 含有プラスチック廃棄物の環境上適正な管理に向けた国際的な分析技術基盤の整備
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20211221/20211221.html

自然共生領域【4-2004】

開催日公開日	2021年12月17日
代表発表者主催	荒木仁志
研究代表者名	荒木仁志
課題名	環境 DNA に基づく希少種・外来種の分布動態評価技術の開発と実践
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2021/12/post-958.html

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年12月10日
代表発表者主催	吉⽥聡中村尚
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	https://www.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/news/release/20211210.html

気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2021年11月01日
代表発表者主催	岡田将誌など
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候政策とSDGsの同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20211101/20211101.html

統合領域【1-2101】気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年10月08日
代表発表者主催	長谷川知子
研究代表者名	倉持秀敏高橋潔
課題名	脱炭素化を目指した汚染バイオマスの先進的エネルギー変換技術システムの開発と実装シナリオの設計及び評価(1-2101) 世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発(2-2002)
URL	http://www.ritsumei.ac.jp/news/detail/?id=2268

資源循環領域【3G-2001】

開催日公開日	2021年10月06日
代表発表者主催	山内正仁
研究代表者名	山内正仁
課題名	地域産業と連携した下水汚泥肥料の事業採算性の高い循環システムの構築
URL	https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000066.000075419.html

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年9月27日
代表発表者主催	辻宏樹
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	https://www.aori.u-tokyo.ac.jp/research/news/2021/20210927.html

自然共生領域【4-2002】

開催日公開日	2021年9月24日
代表発表者主催	笹井隆秀など
研究代表者名	戸田守
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案
URL	https://www.churashima.okinawa/pressrelease/1632472735/

気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2021年9月24日
代表発表者主催	平林由希子
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候政策とSDGsの同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ
URL	https://www.shibaura-it.ac.jp/news/nid00001850.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20】

開催日公開日	2021年9月14日
代表発表者主催	芳村圭
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する緩和策推進のための研究
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/3652/

統合領域【1-2001】

開催日公開日	2021年8月10日
代表発表者主催	馬奈木俊介
研究代表者名	馬奈木俊介
課題名	地域循環共生圏の構築に資する経済的理論及び定量的評価手法の開発と国内自治体における実証的研究
URL	https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/650

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2021年7月30日
代表発表者主催	石村和彦など
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量･人工排熱量の高精度な推計手法の開発
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/20210730-2/20210730-2.html

統合領域【1-1905】

開催日公開日	2021年7月27日
代表発表者主催	尾形宗士郎
研究代表者名	北詰恵一
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/20210727/20210727.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-18】

開催日公開日	2021年7月19日
代表発表者主催	西森基貴石郷岡康史
研究代表者名	三村信男
課題名	気候変動影響予測・適応評価の総合的研究
URL	https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/143133.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-16】

開催日公開日	2021年7月19日
代表発表者主催	小出瑠
研究代表者名	堀田康彦
課題名	アジア地域における持続可能な消費・生産パターン定着のための政策デザインと評価
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20210719/20210719.html

気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2021年7月15日
代表発表者主催	山田恭平
研究代表者名	浜田崇
課題名	気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究
URL	https://www.pref.nagano.lg.jp/kanken/documents/210715_press_higashinihon_link.pdf

自然共生領域【4-2004】

開催日公開日	2021年7月08日
代表発表者主催	土居秀幸
研究代表者名	荒木仁志
課題名	環境 DNA に基づく希少種・外来種の分布動態評価技術の開発と実践
URL	https://www.pacific.co.jp/news/2021/20210708-000794.html

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年7月07日
代表発表者主催	高橋洋
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	https://kyodonewsprwire.jp/release/202107077379

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】統合領域【1-2101】気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2021年7月06日
代表発表者主催	AI Zhipin 花崎直太長谷川知子藤森真一郎
研究代表者名	沖　大幹藤森真一郎平林由希子
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14) 世界全域を対象とした技術・経済・社会的な実現可能性を考慮した脱炭素社会への道筋に関する研究(1-2101) 気候政策と SDGs の同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ(2-2005)
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/20210705/20210705.html

自然共生領域【4-1805】

開催日公開日	2021年6月29日
代表発表者主催	大澤剛士
研究代表者名	中村太士
課題名	グリーンインフラと既存インフラの相補的役割－防災・環境・社会経済面からの評価
URL	https://www.tmu.ac.jp/news/topics/31086.html

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年6月28日
代表発表者主催	石崎紀子
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/20210628/20210628.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-20】

開催日公開日	2021年6月18日
代表発表者主催	馬文超（東京大学生産技術研究所特任研究員）石塚悠太（マサチューセッツ大学博士課程）芳村圭（東京大学生産技術研究所グローバル水文予測センターセンター長／教授、宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター主任研究開発員）山崎大（東京大学生産技術研究所准教授）日比野研志（東京大学生産技術研究所助教）山本晃輔（宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター研究開発員／東京大学生産技術研究所協力研究員）可知美佐子（宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター研究領域主幹）沖理子（宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター研究領域上席）
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する緩和策推進のための研究
URL	https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/3585/

気候変動領域【2-2007】

開催日公開日	2021年6月15日
代表発表者主催	藤井賢彦
研究代表者名	小埜恒夫
課題名	海洋酸性化と貧酸素化の複合影響の総合評価
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2021/06/post-857.html

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年6月11日
代表発表者主催	塩竈秀夫
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/20210611/20210611.html

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年6月10日
代表発表者主催	森章
研究代表者名	沖大幹高橋潔
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14) 世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発(2-2002)
URL	https://www.ynu.ac.jp/hus/koho/26453/detail.html

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2021年5月28日
代表発表者主催	田中克政
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	http://www.nies.go.jp/whatsnew/20210528/20210528.html

統合領域【1-1905】気候変動領域【2-1908】

開催日公開日	2021年5月27日
代表発表者主催	藤森真一郎など
研究代表者名	北詰恵一増井利彦
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策(1-1905) アジアにおける温室効果ガス排出削減の深掘りとその支援による日本への裨益に関する研究(2-1908)
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20210527/20210527.html

自然共生領域【4-1503】【4-1804】

開催日公開日	2021年5月25日
代表発表者主催	八木橋勉など
研究代表者名	小高信彦
課題名	奄美・琉球における森林地帯の絶滅危惧種・生物多様性保全に関する研究(4-1503) 世界自然遺産のための沖縄・奄美における森林生態系管理手法の開発(4-1804)
URL	http://www.ffpri.affrc.go.jp/press/2021/20210525/index.html

統合領域【1-1905】

開催日公開日	2021年5月18日
代表発表者主催	西村邦宏
研究代表者名	北詰恵一
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策
URL	http://www.ncvc.go.jp/pr/release/20210518_press.html

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年5月18日
代表発表者主催	安成哲平中村尚
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	https://www.hokudai.ac.jp/news/2021/05/post-843.html

気候変動領域【2-1905】

開催日公開日	2021年5月17日
代表発表者主催	日下博幸
研究代表者名	稲津將
課題名	気候変動に伴う都市災害への適応
URL	https://www.tsukuba.ac.jp/journal/biology-environment/20210517140100.html

統合領域【1-2005】

開催日公開日	2021年5月10日
代表発表者主催	金子達雄
研究代表者名	金子達雄
課題名	バイオマス廃棄物由来イタコン酸からの海洋分解性バイオナイロンの開発
URL	https://www.jaist.ac.jp/whatsnew/press/2021/05/10-1.html

気候変動領域【2-2003】安全確保領域【5-2001】

開催日公開日	2021年5月07日
代表発表者主催	河宮未知生大垣内るみ阿部学大島長神代剛出牛真
研究代表者名	小池真清水厚
課題名	地球温暖化に関わる北極エアロゾルの動態解明と放射影響評価(2-2003) 気候変動に伴う黄砂の発生・輸送に関する変動予測とその検出手法に関する研究(5-2001)
URL	http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20210507/

安全確保領域【5-1605】

開催日公開日	2021年4月22日
代表発表者主催	梶野瑞王（気象庁気象研究所）など
研究代表者名	梶野瑞王
課題名	PM2.5の成分組成、酸化能、呼吸器疾患ハザードとそのモデル予測に関する研究
URL	https://www.nies.go.jp/whatsnew/20210422/20210422.html

自然共生領域【4RF-2001】

開催日公開日	2021年4月12日
代表発表者主催	自見直人
研究代表者名	阿部博和
課題名	海産環形動物絶滅危惧種の特定のための網羅的 DNA バーコーディング：希少種の探索，新種記載と分類の整理，および分布情報の集積の促進
URL	https://www.nipr.ac.jp/info/notice/20210412.html

自然共生領域【4-1905】

開催日公開日	2021年3月23日
代表発表者主催	下鶴倫人
研究代表者名	宇野裕之
課題名	遺産価値向上に向けた知床半島における大型哺乳類の保全管理手法の開発
URL	-

自然共生領域【4-1907】

開催日公開日	2021年3月17日
代表発表者主催	安元剛飯島真理子安元純
研究代表者名	井口亮
課題名	高CO2時代に対応したサンゴ礁保全に資するローカルな環境負荷の閾値設定に向けた技術開発と適応策の提案
URL	-

気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2021年3月12日
代表発表者主催	伊川浩樹
研究代表者名	浜田崇
課題名	気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究
URL	-

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

開催日公開日	2021年3月10日
代表発表者主催	山口剛士迫田義博小澤真
研究代表者名	羽山伸一
課題名	希少鳥類保全のためのサーベイランスシステムの開発及び鳥インフルエンザ等による希少鳥類の減少リスクの評価並びにその対策に関する研究
URL	-

統合領域【1-1902】

開催日公開日	2021年3月05日
代表発表者主催	五味馨
研究代表者名	五味馨
課題名	地域循環共生圏による持続可能な発展の分析手法の開発
URL	-

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年2月19日
代表発表者主催	高谷祐平
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	-

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2021年2月03日
代表発表者主催	石村和彦など
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量･人工排熱量の高精度な推計手法の開発
URL	-

気候変動領域【2-1802】

開催日公開日	2021年1月29日
代表発表者主催	Prabir K.Patra、齋藤尚子
研究代表者名	齋藤尚子
課題名	GOSAT−2と地上観測による全球のメタン放出量推定と評価手法の包括的研究
URL	-

自然共生領域【4-1706】

開催日公開日	2021年1月28日
代表発表者主催	沖一雄牧雅康奥村忠誠
研究代表者名	沖一雄
課題名	地上・リモートセンシングによる尾瀬ヶ原湿原におけるシカ個体数推定手法の開発
URL	-

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2021年1月28日
代表発表者主催	林未知也
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	-

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

開催日公開日	2020年12月23日
代表発表者主催	迫田義博
研究代表者名	羽山伸一
課題名	希少鳥類保全のためのサーベイランスシステムの開発及び鳥インフルエンザ等による希少鳥類の減少リスクの評価並びにその対策に関する研究
URL	-

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-1】

開催日公開日	2020年12月23日
代表発表者主催	迫田義博
研究代表者名	羽山伸一
課題名	希少鳥類保全のためのサーベイランスシステムの開発及び鳥インフルエンザ等による希少鳥類の減少リスクの評価並びにその対策に関する研究
URL	-

資源循環領域【3RF-1803】

開催日公開日	2020年12月15日
代表発表者主催	田村正純
研究代表者名	田村正純
課題名	廃プラスチックからの選択的有用化学品合成を可能にする固体触媒プロセスの開発
URL	-

気候変動領域【2FS-2001】

開催日公開日	2020年12月10日
代表発表者主催	竹村俊彦
研究代表者名	竹村俊彦
課題名	短寿命気候強制因子による気候変動・環境影響に対応する適応・緩和策推進のための調査研究
URL	-

自然共生領域【4-2002】

開催日公開日	2020年12月08日
代表発表者主催	西川完途
研究代表者名	戸田守
課題名	両生爬虫類をモデルとした希少種選定の基礎資料整備と保全対象種の簡易同定法の確立およびそれらのワークフローの提案
URL	-

自然共生領域【4-2006】

開催日公開日	2020年12月08日
代表発表者主催	亘悠哉
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	侵略的外来哺乳類の防除政策決定プロセスのための対策技術の高度化
URL	-

気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2020年11月26日
代表発表者主催	高野宏平
研究代表者名	浜田崇
課題名	気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究
URL	-

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2020年11月06日
代表発表者主催	髙根雄也
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量・人工排熱量の高精度な推計手法の開発
URL	-

自然共生領域【4-2004】

開催日公開日	2020年11月06日
代表発表者主催	荒木仁志
研究代表者名	荒木仁志
課題名	環境 DNA に基づく希少種・外来種の分布動態評価技術の開発と実践
URL	-

気候変動領域【2-1802】

開催日公開日	2020年10月08日
代表発表者主催	Prabir K.Patra
研究代表者名	齋藤尚子
課題名	GOSAT−2と地上観測による全球のメタン放出量推定と評価手法の包括的研究
URL	-

気候変動領域【2-1801】

開催日公開日	2020年10月01日
代表発表者主催	亀山康子
研究代表者名	亀山康子
課題名	世界の気候変動影響が日本の社会・経済活動にもたらすリスクに関する研究
URL	-

気候変動領域【2-2005】

開催日公開日	2020年10月01日
代表発表者主催	飯泉仁之直
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候政策とSDGsの同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ
URL	-

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2020年9月30日
代表発表者主催	高橋洋
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築
URL	-

統合領域【1-2002】

開催日公開日	2020年9月28日
代表発表者主催	大城賢
研究代表者名	金森有子
課題名	社会と消費行動の変化がわが国の脱炭素社会の実現に及ぼす影響
URL	-

気候変動領域【2-1702】

開催日公開日	2020年9月17日
代表発表者主催	金炯俊
研究代表者名	高橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析
URL	-

気候変動領域【2-2002】

開催日公開日	2020年9月08日
代表発表者主催	David Leclere
研究代表者名	高橋潔
課題名	世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発
URL	-

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15】気候変動領域【2-1907】

開催日公開日	2020年8月26日
代表発表者主催	中静透
研究代表者名	中静透浜田崇
課題名	陸域における自然資本・生態系サービスがもたらす自然的価値の予測評価(S-15) 気候変動適応を推進するための情報デザインに関する研究(2-1907)
URL	-

資源循環領域【3G-2002】

開催日公開日	2020年8月07日
代表発表者主催	難波正之
研究代表者名	仲井朝美
課題名	リサイクル炭素繊維を原料とした連続繊維強化複合材料部材の開発
URL	-

気候変動領域【2-1701】【2-1710】

開催日公開日	2020年8月06日
代表発表者主催	伊藤昭彦など
研究代表者名	三枝信子伊藤昭彦
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立(2-1701) メタンの合理的排出削減に資する東アジアの起源別収支監視と評価システムの構築(2-1710)
URL	-

資源循環領域【3-1801】

開催日公開日	2020年8月05日
代表発表者主催	中谷隼
研究代表者名	中谷隼
課題名	先端的な再生技術の導入と動脈産業との融合に向けたプラスチック循環の評価基盤の構築
URL	-

気候変動領域【2-1904】

開催日公開日	2020年7月21日
代表発表者主催	高橋洋など
研究代表者名	高薮縁
課題名	気候変動影響評価のための日本域の異常天候ストーリーラインの構築する研究
URL	-

気候変動領域【2-1910】

開催日公開日	2020年7月07日
代表発表者主催	高橋洋
研究代表者名	倉阪秀史
課題名	基礎自治体レベルでの低炭素化政策検討支援ツールの開発と社会実装に関する研究
URL	-

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2020年7月03日
代表発表者主催	久保田康裕
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)
URL	-

戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】

開催日公開日	2020年7月03日
代表発表者主催	平陽介
研究代表者名	東海正
課題名	海洋プラスチックごみのモニタリング・計測手法等高度化
URL	-

気候変動領域【2-1803】

開催日公開日	2020年6月05日
代表発表者主催	金谷有剛
研究代表者名	谷本浩志
課題名	ブラックカーボンおよびメタンの人為起源排出量推計の精緻化と削減感度に関する研究
URL	-

自然共生領域【4-1705】

開催日公開日	2020年6月04日
代表発表者主催	Kim JiYoon 西廣淳
研究代表者名	西廣淳
課題名	湿地の多面的価値評価軸の開発と広域評価に向けた情報基盤形成
URL	-

統合領域【1-1909】

開催日公開日	2020年5月15日
代表発表者主催	石戸谷重之
研究代表者名	原政之
課題名	建物エネルギーモデルとモニタリングによる炭素排出量・人工排熱量の高精度な推計手法の開発
URL	-

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2020年5月14日
代表発表者主催	久保田康裕
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)
URL	-

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2020年4月22日
代表発表者主催	久保田康裕
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)
URL	-

安全確保領域【5-1751】

開催日公開日	2020年4月18日
代表発表者主催	小島淳
研究代表者名	高見昭憲
課題名	微小(PM2.5)及び粗大粒子状物質が脳卒中発症や死亡に及ぼす短期曝露影響に関する研究
URL	-

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2020年2月06日
代表発表者主催	飯泉仁之直
研究代表者名	飯泉仁之直
課題名	気候変動に対する地球規模の適応策の費用便益分析
URL	-

気候変動領域【2-1403】【2-1703】

開催日公開日	2020年1月06日
代表発表者主催	茂木信宏
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わるブラックカーボン放射効果の総合的評価(2-1403) 地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果(2-1703)
URL	-

気候変動領域【2-1701】

開催日公開日	2019年12月12日
代表発表者主催	松永恒雄
研究代表者名	三枝信子
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立
URL	-

気候変動領域【2-1702】戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2019年12月03日
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	高橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析(2-1702) 気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14)
URL	-

気候変動領域【2-1701】

開催日公開日	2019年12月03日
代表発表者主催	近藤雅征
研究代表者名	三枝信子
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立
URL	-

資源循環領域【3RF-1801】

開催日公開日	2019年11月25日
代表発表者主催	椿俊太郎
研究代表者名	椿俊太郎
課題名	マイクロ波加熱を利用した未利用バイオマスの高速炭化システムの開発
URL	-

自然共生領域【4-1804】

開催日公開日	2019年11月19日
代表発表者主催	亘悠哉
研究代表者名	小高信彦
課題名	世界自然遺産のための沖縄・奄美における森林生態系管理手法の開発
URL	-

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15】

開催日公開日	2019年10月28日
代表発表者主催	久保雄広
研究代表者名	久保雄広
課題名	気候変動等を考慮した将来シナリオにもとづく海域の自然資本・生態系サービスの予測評価
URL	-

気候変動領域【2-1702】【2-1908】

開催日公開日	2019年10月21日
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	高橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析(2-1702) アジアにおける温室効果ガス排出削減の深掘りとその支援による日本への裨益に関する研究 (2-1908)
URL	-

自然共生領域【4-1701】

開催日公開日	2019年7月25日
代表発表者主催	橋本洸哉江口優志早坂大亮
研究代表者名	橋本洸哉
課題名	農薬によるトンボ類生態影響実態の科学的解明および対策
URL	-

統合領域【1-1601】

開催日公開日	2019年7月11日
代表発表者主催	大迫政浩
研究代表者名	大迫政浩
課題名	循環型社会政策の効果評価と導入支援のための資源利用・廃棄物処理モデルの構築
URL	-

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-8】【S-14】

開催日公開日	2019年7月10日
代表発表者主催	津山幾太郎
研究代表者名	松田裕之
課題名	温暖化影響評価・適応政策に関する総合的研究 (S-8) 気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14)
URL	-

気候変動領域【2-1701】

開催日公開日	2019年7月05日
代表発表者主催	松永恒雄
研究代表者名	三枝信子
課題名	温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立
URL	-

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2019年7月01日
代表発表者主催	金元植
研究代表者名	平林由希子
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究
URL	-

自然共生領域【4-1605】【4-1902】

開催日公開日	2019年6月28日
代表発表者主催	牧野能士
研究代表者名	井鷺裕司
課題名	遺伝情報解読ブレークスルーを活用した種の保存法指定種の最適保全管理(4-1605) ゲノム情報に基づくテーラメイド生物多様性保全策の構築と検証(4-1902)
URL	-

統合領域【1-1905】

開催日公開日	2019年6月20日
代表発表者主催	渡辺知保小川久雄北詰恵一
研究代表者名	北詰恵一
課題名	気候変動の暑熱と高齢化社会の脆弱性に対する健康と環境の好循環の政策
URL	-

自然共生領域【4-1706】

開催日公開日	2019年6月18日
代表発表者主催	丹羽英之
研究代表者名	沖一雄
課題名	地上・リモートセンシングによる尾瀬ヶ原湿原におけるシカ個体数推定手法の開発
URL	-

気候変動領域【2-1710】

開催日公開日	2019年6月17日
代表発表者主催	伊藤昭彦
研究代表者名	伊藤昭彦
課題名	メタンの合理的排出削減に資する東アジアの起源別収支監視と評価システムの構築
URL	-

自然共生領域【4-1705】

開催日公開日	2019年6月10日
代表発表者主催	首藤光太郎山岸洋貴志賀隆
研究代表者名	西廣淳
課題名	湿地の多面的価値評価軸の開発と広域評価に向けた情報基盤形成
URL	-

気候変動領域【2-1705】

開催日公開日	2019年5月28日
代表発表者主催	梁乃申
研究代表者名	梁乃申
課題名	アジアの森林土壌有機炭素放出の温暖化影響とフィードバック効果に関する包括的研究
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気候変動領域【2-1702】

開催日公開日	2019年5月14日
代表発表者主催	藤森真一郎
研究代表者名	田中克政
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析
URL	-

気候変動領域【2-1702】

開催日公開日	2019年4月23日
代表発表者主催	田中克政
研究代表者名	田中克政
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析
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低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2019年3月26日
代表発表者主催	當房豊
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果
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戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-12】

開催日公開日	2019年3月15日
代表発表者主催	竹村俊彦
研究代表者名	中島映至
課題名	SLCPの環境影響評価と削除パスの探索による気候変動対策の推進
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戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-10】【S-14】

開催日公開日	2019年2月28日
代表発表者主催	横畠徳太
研究代表者名	江守正多沖大幹
課題名	地球規模の気候変動リスク管理戦略の構築に関する総合的研究(S-10) 気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14)
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低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2019年2月08日
代表発表者主催	茂木信宏（地球惑星科学専攻助教）森　樹大（東京理科大学理学部第一部物理学科助教）松井仁志（名古屋大学大学院環境学研究科助教）大畑　祥（名古屋大学宇宙地球環境研究所兼高等研究院助教）
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果
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戦略的研究開発(Ⅱ) 【SⅡ-2】自然共生領域【4-1502】

開催日公開日	2019年1月24日
代表発表者主催	磯辺篤彦東海正内田圭一岩﨑慎介
研究代表者名	磯辺篤彦
課題名	海洋プラスチックごみに係る動態・環境影響の体系的解明と計測手法の高度化に係る研究(SⅡ-2) 沿岸から大洋を漂流するマイクロプラスチックの動態解明と環境リスク評価(4-1502)
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統合領域【1-1604】

開催日公開日	2018年12月21日
代表発表者主催	藤谷泰裕
研究代表者名	藤谷泰裕
課題名	ミズアブの機能を活用した革新的資源循環系の構築
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低炭素領域【2-1505】【2-1803】

開催日公開日	2018年12月21日
代表発表者主催	楠本聞太郎
研究代表者名	谷本浩志
課題名	ブラックカーボンおよびメタンの人為起源排出量推計の精緻化と削減感度に関する研究
URL	-

自然共生領域【4-1501】【4-1802】

開催日公開日	2018年12月18日
代表発表者主催	楠本聞太郎
研究代表者名	久保田康裕
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1501) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1802)
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戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2018年12月11日
代表発表者主催	飯泉仁之直
研究代表者名	平林由希子肱岡靖明
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究
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戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-14】

開催日公開日	2018年11月20日
代表発表者主催	平林由希子花崎直太
研究代表者名	平林由希子肱岡靖明
課題名	気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究
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低炭素領域【2-1401】【2-1701】

開催日公開日	2018年11月06日
代表発表者主催	梅澤拓
研究代表者名	三枝信子
課題名	統合的観測解析システムの構築による全球・アジア太平洋の炭素循環の変化の早期検出(2-1401) 温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立(2-1701)
URL	-

自然共生領域【4-1707】

開催日公開日	2018年10月22日
代表発表者主催	（公社）日本動物園水族館協会
研究代表者名	城ヶ原貴通
課題名	奄美・琉球における遺産価値の高い森林棲絶滅危惧種に対応する保全技術開発
URL	-

低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2018年8月31日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果
URL	-

戦略的研究開発(Ⅰ) 【S-15】

開催日公開日	2018年8月21日
代表発表者主催	熊谷直喜
研究代表者名	山野博哉
課題名	気候変動等を考慮した将来シナリオに基づく海域の自然資本・ESの予測評価
URL	-

低炭素領域【2-1702】

開催日公開日	2018年7月31日
代表発表者主催	長谷川知子
研究代表者名	髙橋潔
課題名	パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析
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自然共生領域【4-1504】

開催日公開日	2018年7月26日
代表発表者主催	埴岡雅史
研究代表者名	中村太士
課題名	人口減少、気候変動下におけるグリーンインフラ－生物多様性・防災・社会的価値評価
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自然共生領域【4-1503】

開催日公開日	2018年6月07日
代表発表者主催	阿部真
研究代表者名	正木隆
課題名	奄美・琉球における森林地帯の絶滅危惧種・生物多様性保全に関する研究
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低炭素領域【2-1401】【2-1701】

開催日公開日	2018年5月18日
代表発表者主催	近藤雅征
研究代表者名	三枝信子
課題名	生態学的ビッグデータを基盤とした生物多様性パターンの予測と自然公園の実効力評価(4-1401) 環境変動に対する生物多様性と生態系サービスの応答を考慮した国土の適応的保全計画(4-1702)
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低炭素領域【2-1703】

開催日公開日	2018年4月23日
代表発表者主催	松井仁志
研究代表者名	小池真
課題名	地球温暖化に関わる北極ブラックカーボンとダスト粒子の動態と放射効果
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低炭素領域【2-1705】

開催日公開日	2018年4月16日
代表発表者主催	梁乃申
研究代表者名	梁乃申
課題名	アジアの森林土壌有機炭素放出の温暖化影響とフィードバック効果に関する包括的研究
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研究機関からのプレスリリース

2025年度

産卵場に集結したアユの生涯履歴の解読に成功 ～生まれた時期でその後の運命が変わる!? 長良川研究～

過去40年間の豪雨パターン変化と現在の土地利用から全国の基礎自治体を類型化 ～洪水に対する適応策立案の基礎情報としての利活用が期待～

産業革命から現在までの大気硝酸量の変遷を北極アイスコアから復元 ～人為窒素酸化物の排出量と大気中の硝酸の存在形態が北極の大気硝酸量を制御することを解明～

航空機の排気中からオニオン状のナノ粒子を発見 ―高分解能透過型電子顕微鏡による観察で明らかに―

Linking energetic instability to compositional changes in biological communities

湖と海で環境DNAの拡散距離は異なる ―生物多様性調査に向けた環境DNAの”生態”の解明―

衛星通信を用いた無人ヘリコプターの船上運用による遠隔火山島の観測に成功（速報）

AIで川ごみを自動検出・分類する新システム「PRIMOS」を共同開発～2025年4月14日から提供開始、八千代エンジニヤリング×愛媛大学～

21世紀の暑さの中で運動部活動はできるのか？—国内842都市・時間別の予測データに基づく分析結果—

～2100年の将来像を提示～日本における気候変動影響評価のための日本版SSPsに付随した社会経済シナリオデータを開発

温暖化による高温はアオウミガメに悪影響の可能性―培養細胞を使い、温度上昇によるアオウミガメへの影響を予測―

2024年度

温暖化に対応したミカンとアボカドの適地予測マップ- 各産地での気候変動適応計画の策定に活用できます -

作物病害の原因となる植物群落の結露と気象条件との理論的な関係を世界で初めて定量化-病害発生予測への活用が期待-

海の許容量を超えたマイクロプラスチック―長期間安定後、2010年代に入り急激に増加開始

海岸漂着ごみによる汚染状況を定量化する画像解析AIをWebサービス化―国内外における協調的なモニタリングに向けて―

過去の減肥栽培試験結果を用いた大規模データ分析によって、みどりの食料システム戦略における化学肥料削減目標の実現可能性を窒素肥料に着目して評価—廃棄窒素削減にむけた最適窒素管理に資する知見—

重い材質のマイクロプラスチックの行方――過去65年間の北太平洋の海底蓄積を推定――

グリーンランドのアイスコアから過去350年間のブラックカーボンの濃度と粒径を高精度で分析ー化石燃料燃焼・森林火災の復元と雪面アルベド低下の推定ー

ネイチャーポジティブに貢献する人工林管理－定期的な伐採・植林と広葉樹の保持が鳥類保全の鍵－

全国の水系で回収されるプラスチックごみは年間およそ1000トン ～プラスチックごみ回収量を全国規模で初めて定量的に評価～

小笠原諸島で独自の進化を遂げたと考えられるメイガ2新種を発見！

放射能汚染地域の大規模な森林火災は河川への放射性核種の移動性を高める

気候変動緩和策による土地利用改変が大きい地域ほど生物多様性の保全効果は低くなる ー植林とBECCSの大規模導入が生物多様性に与える影響ー

河川合流周辺の農地は高い水害抑制機能を持つ-防災と生物多様性保全の両立に貢献-

温暖化に伴う北極ダストの増加が雲の氷形成を促進する効果を解明 ～気候変動の予測精度の向上に期待～

AIを利用した音声分析技術でシカの行動実態に迫る

暑さへの「なれ」を考慮することにより熱中症リスクの予測精度が向上する

マイクロ波の電磁場の空間分離によりバイオマスを「超」急速熱分解 ～リグノセルロースや食品廃棄物など有機資源の利活用に貢献～

サンゴの骨格形成過程で生じる結晶微粒子を可視化 ―サンゴ骨格の立体構造に関与する石灰化中心―

北極域での気温上昇によって氷晶形成にかかわるエアロゾルは増加する

四国の森の新たな外来鳥・サンジャク－西部に広く定着、東部にも多くの生息適地－

海洋汚濁の環境指標"ミズヒキゴカイ"は12種を内包する～日本一周ゴカイ採集調査で判明、10新種を確認～

将来の気候変動による乾燥化がアマゾン熱帯雨林からの炭素損失をもたらす：予測の不確実性を減らすことに成功

プラスチック微粒子の質量を精度よく推計

暑熱関連死亡リスクにおける湿度の影響の地域差 ～ 日本では蒸し暑さが死亡リスクに大きな影響を与える傾向がある ～

大型原油タンカー「富士山丸」によるインド洋上での温室効果ガスの観測実施について

スマホアプリと AI で街中のごみ量を可視化 〜参加型プラごみ量可視化プロジェクト〜

2023年北日本の歴代１位の暑夏への海洋熱波の影響がより明らかに

降水粒子による日傘効果・温室効果を全球規模で解明～高精度な中・長期の気候変動予測の実現に期待～

世界自然遺産小笠原固有種の見過ごされていた絶滅リスク ―ゲノムの脆弱性に基づく評価―

国内で最も絶滅リスクの高いチョウ、オガサワラシジミの繁殖途絶の原因を解明―近親交配による遺伝的多様性の減少が、繁殖の失敗につながっていた―

市民の力でハチを保全し、植物を保全する －市民参加型調査のデータを使用したハチの分布と送粉の機能形質の分布推定－ Estimating bee distributions and their functions to map important areas for protecting bee species and their functions

オオウスグロハラナガノメイガ ( チョウ目、ツトガ科、ヒゲナガノメイガ亜科 ) の八重山諸島からの初記録

気候変動下の極端高温により熱中症の救急搬送困難事案が発生する

オオウスグロハラナガノメイガ ( チョウ目、ツトガ科、ヒゲナガノメイガ亜科 ) の八重山諸島からの初記録

Global trends and scenarios for terrestrial biodiversity and ecosystem services from 1900-2050

Unlocking the potential of forage fish to reduce the global burden of disease

2023年度

気候変動による死亡の季節性変化：多国間予測研究

海洋の酸性化と貧酸素化の複合的な要素がシロギスの卵に及ぼす影響を明らかに－気候変動が水産資源に及ぼす影響評価－

別経路で二度来訪していた絶滅危惧植物―世界遺産地域における生物多様性の成立過程―

建築材料のカーボンニュートラル達成に必要な対策を解明――木造化・国産材供給・再造林の同時推進が鍵に

脱炭素社会における水素・アンモニア発電の貢献は限定的であることを解明

エアコン利用が関西７都市における将来の暑熱関連死亡にもたらす効果を明らかに

ゼロ・エネルギー・ビルの普及で温暖化による将来の電力需要増加が約半分に ー2050年カーボン

木質バイオマス燃焼灰を資源化するパイロット装置の完成～二酸化炭素排出削減と産業廃棄物の有効利用に貢献～

深海底堆積物に大量のマイクロプラスチックを発見 Distribution of microplastics in bathyal- to hadal-depth sediments and transport process along the deep-sea canyon and the Kuroshio Extension in the Northwest Pacific

サーキュラーエコノミー（循環経済）の取り組みを事前評価する消費者行動シミュレーションモデルを開発

物質フロー指標の改善と温室効果ガス排出削減が両立しないサプライチェーンの要因を特定

バイオミメティクスにつながる異化代謝プラットフォーム―自然に学ぶモノづくりを目指して―

気候変動の総費用—生物多様性や人間健康などの非市場価値と2℃目標—

環境化学物質が鳥類の生殖細胞を減少させる危険性を発見 ～鳥類を保全する総合毒性評価への貢献に期待～

ロックダウンによる人為起源エアロゾル減少の気候影響を全球規模で解明 ―衛星観測に基づく原料物質の排出量変化から現実的な評価を可能に―

佐渡島が新潟の降雪量を減らす「佐渡ブロック」のメカニズムを解明

世界CO2ゼロ排出を達成する新たなシナリオ―直接空気回収・水素を用いた合成燃料（e-fuel）の活用―

甲状腺ホルモンアナログTRIACに注意 ―新たな機序を介した内分泌かく乱作用を発見―

気候変動対策が引き起こす新たな問題：貧困増加の可能性

気候変動下における数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮した熱中症搬送数の予測手法の開発

サンゴ礁の水産重要種スジアラとナンヨウブダイが好む棲み場所 〜広域潜水調査で成長段階別の好みを解明〜

降水の気候変化の特徴を精度よく推定 ―気候モデルシミュレーションを高解像度化し、温暖化の影響を評価―

国会における女性・若手議員の割合とSDGsの進捗に相関関係 -論文「女性・若手議員と持続可能な開発目標（SDGs）に関するパフォーマンスの関係性（仮）」-

長良川アユ漁師と共同で落ちアユの産卵降河トリガーを解明 ～温暖化影響で約1カ月の遅れを示唆～

ボトムアップ・アプローチによるアジア地域のメタン収支評価 ―地表データの積み上げによりメタンの放出・吸収源を詳細に分析―

社会経済・技術の変革による脱炭素化費用の低減

The second phantom aquatic leaf beetle in Japan: Macroplea mutica rediscovery in the wetlands (Coleoptera; Chrysomelidae)(日本からの幻の2種目の水生ハムシ: キタキイロネクイハムシの再発見)

頻発する猛暑が湖底の貧酸素化を引き起こす可能性

福島県内の低線量放射線被ばくは樹木次世代の新規突然変異を増やしていない―野外に生育する樹木を対象とした世界初の実証研究－

産卵場に集結したアユの生涯履歴の解読に成功
～生まれた時期でその後の運命が変わる!? 長良川研究～

過去40年間の豪雨パターン変化と現在の土地利用から全国の基礎自治体を類型化
～洪水に対する適応策立案の基礎情報としての利活用が期待～

産業革命から現在までの大気硝酸量の変遷を北極アイスコアから復元
～人為窒素酸化物の排出量と大気中の硝酸の存在形態が北極の大気硝酸量を制御することを解明～

航空機の排気中からオニオン状のナノ粒子を発見
―高分解能透過型電子顕微鏡による観察で明らかに―

AIで川ごみを自動検出・分類する新システム「PRIMOS」を共同開発
～2025年4月14日から提供開始、八千代エンジニヤリング×愛媛大学～

21世紀の暑さの中で運動部活動はできるのか？
—国内842都市・時間別の予測データに基づく分析結果—

～2100年の将来像を提示～
日本における気候変動影響評価のための日本版SSPsに付随した社会経済シナリオデータを開発

温暖化による高温はアオウミガメに悪影響の可能性
―培養細胞を使い、温度上昇によるアオウミガメへの影響を予測―

温暖化に対応したミカンとアボカドの適地予測マップ
- 各産地での気候変動適応計画の策定に活用できます -

作物病害の原因となる植物群落の結露と気象条件との理論的な関係を世界で初めて定量化
-病害発生予測への活用が期待-

海岸漂着ごみによる汚染状況を定量化する画像解析AIをWebサービス化
―国内外における協調的なモニタリングに向けて―

グリーンランドのアイスコアから過去350年間のブラックカーボンの濃度と粒径を高精度で分析
ー化石燃料燃焼・森林火災の復元と雪面アルベド低下の推定ー

ネイチャーポジティブに貢献する人工林管理
－定期的な伐採・植林と広葉樹の保持が鳥類保全の鍵－

全国の水系で回収されるプラスチックごみは年間およそ1000トン～プラスチックごみ回収量を全国規模で初めて定量的に評価～

気候変動緩和策による土地利用改変が大きい地域ほど生物多様性の保全効果は低くなる　ー植林とBECCSの大規模導入が生物多様性に与える影響ー

温暖化に伴う北極ダストの増加が雲の氷形成を促進する効果を解明　～気候変動の予測精度の向上に期待～

マイクロ波の電磁場の空間分離によりバイオマスを「超」急速熱分解
～リグノセルロースや食品廃棄物など有機資源の利活用に貢献～

サンゴの骨格形成過程で生じる結晶微粒子を可視化
―サンゴ骨格の立体構造に関与する石灰化中心―

暑熱関連死亡リスクにおける湿度の影響の地域差
～日本では蒸し暑さが死亡リスクに大きな影響を与える傾向がある～

スマホアプリと AI で街中のごみ量を可視化〜参加型プラごみ量可視化プロジェクト〜

市民の力でハチを保全し、植物を保全する－市民参加型調査のデータを使用したハチの分布と送粉の機能形質の分布推定－
Estimating bee distributions and their functions to map important areas for protecting bee species and their functions

ゼロ・エネルギー・ビルの普及で温暖化による将来の電力需要増加が約半分に　ー2050年カーボン

木質バイオマス燃焼灰を資源化するパイロット装置の完成
～二酸化炭素排出削減と産業廃棄物の有効利用に貢献～

深海底堆積物に大量のマイクロプラスチックを発見
Distribution of microplastics in bathyal- to hadal-depth sediments and transport process along the deep-sea canyon and the Kuroshio Extension in the Northwest Pacific

環境化学物質が鳥類の生殖細胞を減少させる危険性を発見～鳥類を保全する総合毒性評価への貢献に期待～

ロックダウンによる人為起源エアロゾル減少の気候影響を全球規模で解明　―衛星観測に基づく原料物質の排出量変化から現実的な評価を可能に―

甲状腺ホルモンアナログTRIACに注意　―新たな機序を介した内分泌かく乱作用を発見―

サンゴ礁の水産重要種スジアラとナンヨウブダイが好む棲み場所　〜広域潜水調査で成長段階別の好みを解明〜

国会における女性・若手議員の割合とSDGsの進捗に相関関係
-論文「女性・若手議員と持続可能な開発目標（SDGs）に関するパフォーマンスの関係性（仮）」-

長良川アユ漁師と共同で落ちアユの産卵降河トリガーを解明～温暖化影響で約1カ月の遅れを示唆～

ボトムアップ・アプローチによるアジア地域のメタン収支評価　―地表データの積み上げによりメタンの放出・吸収源を詳細に分析―

The second phantom aquatic leaf beetle in Japan: Macroplea mutica rediscovery in the wetlands (Coleoptera; Chrysomelidae)
(日本からの幻の2種目の水生ハムシ: キタキイロネクイハムシの再発見)

福島県内の低線量放射線被ばくは樹木次世代の新規突然変異を増やしていない
―野外に生育する樹木を対象とした世界初の実証研究－

【プレスリリース】音波振動で動物の妊娠環境を瞬時に作り出す技術の開発に成功　ラットに続くマウスでの成果、妊娠メカニズムの解明・ゲノム編集動物作出・絶滅危惧種の人工繁殖への応用に期待

大気汚染による脳梗塞予後の悪化
―PM2.5の中枢神経系への影響を実験的に証明―

Importance of host abundance and microhabitat in tick abundance　（マダニ密度における、宿主動物と局所環境の重要性）

【研究発表】農地が持つ洪水発生の抑制機能は流域全体に及ぶ〜流域治水の実現に貢献〜

Importance of host abundance and microhabitat in tick abundance　（マダニ密度における、宿主動物と局所環境の重要性）

粗水素から水素を抜き出す世界初の分子技術
―粗水素活用社会への扉は開かれた！―

気候モデルによる大気微粒子の数濃度・粒径分布の推定精度を大きく向上させることに成功
～微粒子の雲への影響評価や気候予測の高精度化に期待～

日本近海で増える極端昇温への地球温暖化の影響が明らかに
～「１.5℃目標」達成で過去最高水温の常態化を回避～

1970年代の硫酸エアロゾルの粒径復元にはじめて成功
～硫酸エアロゾルが雲をつくる作用の解明による、地球温暖化メカニズム研究の進展に期待～

植物における慢性放射線被ばくが塩基配列の突然変異に与える影響
－発芽直後から種子成熟期までの放射線照射によって生じた突然変異分析－

準絶滅危惧種オオミズナギドリの首なし死骸はネコの捕食によるものだった－DNA分析によるエビデンス－

PM2.5の健康影響は特定成分に由来しているのか？～救急搬送を健康影響指標とした新規疫学知見～

東アジア大陸から輸送される大気微粒子の吸湿性～化学組成との関係を明らかに・ラボ分析に基づく実験手法の有用性も提示～

人間活動によって放出される大気微粒子が南大洋域への主要な鉄供給源となることを解明～地球温暖化予測の高度化に期待～

20世紀中頃の北極寒冷化は人間活動による大気中の微粒子の増大と気候の自然変動が複合的に影響～北極温暖化の将来予測の信頼性向上に貢献～

北極域のブラックカーボン濃度測定の標準化に成功　―北極温暖化に与える影響を高精度で推定可能に―

最新の予測では世界の穀物収量に対する気候変動影響の将来⾒通しが顕著に悪化〜気候変動適応の正念場、従来の想定より早い時期に〜

緊急事態宣言発令に伴うCO2排出量の変化を東京住宅街において検出－　大気観測に基づくエネルギー消費構造変化の評価　－

国内52都市における脱炭素型ライフスタイルの効果を定量化～「カーボンフットプリント」からみた移動・住居・食・レジャー・消費財利用の転換による脱炭素社会への道筋～

最近10年間の梅雨前線帯の降水活発化～令和2年7月豪雨との関連～